エネルギーミックスとは、電気をつくる方法を1つに絞らず、火力・原子力・再生可能エネルギーなど複数の電源を組み合わせて供給するという考え方です。日本では「電源構成」とほぼ同じ意味で使われ、政府は2025年2月に閣議決定した第7次エネルギー基本計画で、2040年度に向けた配分を示しました。この記事では、エネルギーミックスの基本、日本の現状、2040年度の目標、残された課題、地域や海外の取り組み事例を整理します。そのうえで、私たちが暮らしの中で選べる行動までお伝えします。
エネルギーミックスとは｜1つの電源に頼らない仕組みと「3E＋S」
エネルギーミックスが必要になるのは、どの発電方法にも長所と短所があるからです。火力は出力を調整しやすい一方で、二酸化炭素を排出し、燃料を輸入に頼ります。太陽光や風力は燃料が要らず排出も少ない反面、天候によって発電量が変わります。原子力は発電時に二酸化炭素をほとんど出さず、安定して発電できますが、事故のリスクや放射性廃棄物の処理という課題があります。完璧な電源がない以上、弱点を補い合う組み合わせで考えるのが現実的な答えになります。
再エネ全般の種類や各国の動向をあわせて知りたい方は、こちらもあわせて参考にしてください。
判断の軸になる「3E＋S」
日本のエネルギー政策は「3E＋S」を土台にしています。3Eは、安定供給（Energy Security）、経済効率性（Economic Efficiency）、環境適合（Environment）の頭文字です。Sは安全性（Safety）で、すべての前提に置かれます。
3Eのうち2つを満たすのは比較的やさしくても、3つ同時に満たすのは難しい点が、この考え方の核心です。たとえば、安さだけで石炭火力に寄せれば、環境面の目標から遠ざかります。環境だけを優先して天候任せの電源に偏れば、安定供給を保つための蓄電や送電網の費用がふくらみます。エネルギーミックスは、この三つ巴のバランスを国全体でどう取るかという設計図だといえます。
日本で特に「安定供給」が重いわけ
日本の一次エネルギー自給率は、2023年度で15.3％（IEAの定義による）と報告されています。石油・石炭・天然ガスの大部分を海外から輸入しているため、国際情勢の変化で調達が不安定になると、電気料金や供給に直接響きます。調達先を分散することに加え、国内で確保できる再エネや原子力を一定程度組み込むことが、エネルギーミックスの重要な狙いです。
「電源構成」と「エネルギーミックス」の違い
厳密には、エネルギーミックスは石油や都市ガスなども含む広い概念で、電源構成は電気に限った内訳を指します。ただし日本の政策文書では、エネルギーミックスといえば電源構成の見通しを指すことがほとんどです。ニュースで割合が出てきたら、基本的に「発電した電気の内訳」の話だと考えて問題ありません。
日本の現状｜最新の電源構成を数字で見る
目標を理解する前に、今の位置を確認しておきます。数字の見方に少しコツがあるので、あわせて押さえておきましょう。
2023年度は火力が約7割、再エネは約2割
資源エネルギー庁の資料によると、2023年度の日本の電源構成は、火力が68.6％、再エネが22.9％、原子力が8.5％でした。2020年度は火力76.3％、再エネ18.1％だったので、3年間で火力の比率が下がり、再エネが約5ポイント増えたことになります。この間に伸びたのは主に太陽光で、2012年度に始まった固定価格買取制度（FIT）が普及を後押ししてきました。
2024年は再エネが約27％まで上昇（暦年の速報）
環境エネルギー政策研究所（ISEP）の速報では、2024年（暦年）の自然エネルギーの割合は26.7％で、前年の25.7％から上昇しています。内訳は太陽光11.4％、水力7.9％、バイオマス5.9％、風力1.13％、地熱0.33％です。火力は65.1％で、石炭が28.2％、LNGが29.1％でした。原子力は8.2％です。
再エネの中心は太陽光で、風力と地熱はまだ小さいことがわかります。後述する2040年度の目標と見比べると、どの電源をどれだけ伸ばす必要があるかが見えてきます。
数字が資料によって違うときの見分け方
同じ年の再エネ比率でも、資料によって数字が違うことがあります。主な理由は、集計の単位が年度（4月〜翌3月）か暦年（1〜12月）か、自家消費分を含めるかどうか、水力の扱いをどうするか、といった違いです。上の22.9％（2023年度・政府の統計）と26.7％（2024年・ISEPの推計）は、基準が異なるため単純には比べられません。記事や資料を読むときは、まず「何年の、どの基準の数字か」を確認する習慣をつけると、混乱を避けられます。
日本の再エネ割合の推移と普及のカギについては、次の記事で詳しく扱っています。
2040年度の目標｜第7次エネルギー基本計画は何を目指すのか
2025年2月に閣議決定された第7次エネルギー基本計画は、2040年度の電源構成について、再エネ4〜5割程度、火力3〜4割程度、原子力2割程度という見通しを示しました。
再エネは「倍増」に近い伸びが必要
2023年度の再エネ22.9％に対して、2040年度は4〜5割です。再エネの内訳の見通しは、太陽光が23〜29％、風力が4〜8％、水力が8〜10％、地熱が1〜2％、バイオマスが5〜6％とされています。2024年の風力が1％台、地熱が0.3％台であることを考えると、特に風力と地熱の拡大幅は大きく、洋上風力や地熱開発の遅れが目標の達成度を左右します。
発電量そのものが増える見通し
もう1つの特徴は、必要な発電電力量が増える前提になっていることです。2040年度は1.1〜1.2兆kWh程度と見込まれ、2023年度比で最大約1.2倍です。生成AIの利用拡大に伴うデータセンターや、半導体工場の新設による電力需要の増加が背景にあります。これまでの「省エネで需要は減っていく」という見立てから、「需要が増えても脱炭素を進める」という難しい課題へ軸足が移ったといえます。
温室効果ガスの削減目標との関係
同じ計画の流れで、温室効果ガスは2013年度比で2035年度に60％減、2040年度に73％減とする目標が示されています。火力を3〜4割残しつつこの削減幅を達成するには、再エネと原子力の拡大に加えて、省エネの徹底や水素・アンモニア、CCS（二酸化炭素の回収・貯留）といった技術が必要になります。
なお、第7次計画は技術革新が不十分だった場合の複数のシナリオも併記しています。そのため、民間企業の投資判断の目安としては示し方があいまいになったという指摘もあります。目標は「必ず実現する数字」ではなく、「議論と見直しが続く見通し」として受け止めるのが妥当です。
課題｜再エネを増やすと何が起きるのか
再エネを増やす議論では、設置の話が先に出がちです。実際には、つくった電気をいつ、どこで、どう使うかという運用面に多くの課題があります。
出力制御｜つくった電気を捨てる場面がある
電気は、使う量と発電する量が常に一致していないと、周波数が乱れて停電の恐れがあります。晴れて太陽光の発電が増え、需要が少ない春や秋の昼間などは、供給が過剰になります。そのときは電力会社の送配電部門が、発電事業者に発電を抑えてもらう「出力制御」を行います。
九州電力送配電は、2024年度の再エネ出力制御率を当初6.1％と見込んでいました。同年9月の見直しでは、地域間連系線（関門連系線）の利用実績が計画を下回ったことなどを理由に、見通しが引き上げられています。解決の鍵は、余った電気をためる蓄電池や揚水発電、そして地域をまたいで融通する送電網の増強です。再エネの「量」だけでなく「使い切る仕組み」が整って初めて、割合が実質的に高まります。
再エネ導入に伴う課題と解決策は、次の記事に詳しくまとまっています。
系統整備とコスト｜誰がどう負担するか
発電所は風が強い北海道や東北、日射の多い九州に集まりやすい一方で、電気の大消費地は関東や関西です。送電線を新設・増強するには巨額の費用と長い時間がかかり、最終的には電気料金や賦課金として利用者が負担する部分も出てきます。さらに東日本は50ヘルツ、西日本は60ヘルツと周波数が分かれているため、東西の融通にも制約があります。
原子力の位置づけ｜2割をどう実現するか
2040年度に原子力2割程度という見通しは、2023年度の8.5％と比べると、現状の2倍以上です。実現には既存の原発の再稼働や運転期間の考え方、新しい炉の導入などが論点になります。発電時の二酸化炭素排出が少ない点は利点ですが、2011年の東日本大震災に伴う福島第一原発の事故を経験した日本では、安全性や廃棄物処理、地域の合意をめぐって賛否が分かれています。エネルギーミックスの「S」が最初に置かれているのは、この経験があるからです。
脱炭素と安定供給の両立｜火力の役割
再エネの割合が高まっても、火力は急に不要にはなりません。天候で発電量が変わる再エネの穴を埋める調整役として、当面は一定量を残す設計になっています。だからこそ、火力の燃料を水素やアンモニアに置き換える、排出された二酸化炭素を回収するといった技術の確立が課題です。
地域ごとの違いと海外の事例｜同じ日本でも事情はこれだけ違う
エネルギーミックスは全国平均で語られがちですが、地域によって条件は大きく異なります。
鳥取県と沖縄県で見る再エネ比率の差
鳥取県の資料では、2024年度の県内の再エネ割合は46.5％と示されています。一方、沖縄県の資料では、2024年度の再エネ電源比率は12.2％です。算定方法がそれぞれ異なるため、数字を単純に並べて優劣を比べることはできません。それでも、県の電力消費量が少なく太陽光や水力などを活用しやすい地域と、本土と送電網がつながっておらず島内の需給で完結させなければならない地域とでは、再エネを増やす難しさが異なることはわかります。
地域の条件に合わせた取り組みとしては、自治体が主導する地域新電力や、公共施設の屋根を使った太陽光の導入などが各地で進んでいます。地域の電源をどう育てるかは、そのまま地域の資金循環や防災力にも関わってきます。
ドイツの事例｜再エネを大きく伸ばした国の背景
再エネ先進国のドイツでは、2024年1〜3月の発電電力量に占める再エネ割合が55.6％（暫定値）と報告されています。ただし、ドイツは周辺国と送電網が国境をまたいでつながっており、電気の不足や余剰を融通しやすい環境にあります。島国で国外との送電網を持たない日本は、同じ手法をそのまま使えません。海外の数字を見るときは、「なぜその国で成り立つのか」という条件を一緒に確認するのが大切です。
東南アジアなど新興国の動き
エネルギー需要の伸びが大きい新興国でも、再エネへの投資が広がっています。東南アジアのベトナムは、その一例です。
よくある誤解｜エネルギーミックスで混同しやすい3つのこと
エネルギーミックスは話題が広いぶん、思い込みも生まれやすい分野です。
「再エネが増えれば火力はなくなる」わけではない
2040年度の見通しでも、火力は3〜4割程度が残ります。天候で変動する電源が増えるほど、需給を調整できる電源の役割が重要になるためです。「再エネか火力か」の二択ではなく、役割分担の変化として捉えると、ニュースの意味が理解しやすくなります。
「正解の配合比率」が1つあるわけではない
エネルギーミックスの目標は、あくまで3E＋Sのバランスを取った見通しです。燃料価格、技術のコスト、国際情勢、社会の合意によって、最適な配分は変わります。そのため、数年ごとに計画が改定されます。目標値が変わるのは、計画の失敗というより、前提条件が変わったことへの調整であることが多いです。
「個人には関係ない」わけではない
電源構成は国が決めるものですが、電気をどのくらい使うか、どの電力会社と契約するかは、一人ひとりの選択です。需要が減れば、それだけ火力に頼る割合を下げやすくなりますし、再エネ由来のメニューを選ぶ人が増えれば、再エネ事業への投資を後押しする力になります。
私たちにできること｜暮らしの中で選べる3つの行動
エネルギーミックスの議論は大きな話に見えますが、個人が関われる入口は具体的にあります。
契約中の電力会社の電源構成を調べる
多くの小売電気事業者は、自社の電源構成を公式サイトなどで公開しています。再エネの割合、火力の割合、どの電源から調達しているかを一度確認してみてください。再エネ比率の高いメニューが用意されている会社もあります。料金だけでなく、電気の中身も判断材料に加えると、選び方が変わってきます。
使う量そのものを減らす
使わない照明や家電の待機電力を見直す、断熱や窓の対策をする、省エネ性能の高い家電に買い替えるといった行動は、火力発電への依存を下げることにつながります。冬の暖房シーズンを前に、暖房の設定温度や使用時間、窓まわりの断熱を見直すのは取り組みやすい入口です。
自宅の太陽光発電と蓄電池を検討する
自宅に太陽光発電を設置すれば、日中の電気を自給できます。蓄電池を組み合わせれば、停電時の非常用電源としても役立ちます。売電価格が下がる中で、売るよりも自分で使う「自家消費」に重心が移っています。設置費用は決して小さくないため、自治体の補助制度や、複数の事業者の見積もりを比べて判断するのが現実的です。再エネの種類や仕組みを先に整理したい場合は、次の記事が役立ちます。
まとめ
エネルギーミックスは、安定供給・経済効率性・環境適合・安全性を同時に満たすために、複数の電源を組み合わせる考え方です。日本の電源構成は2023年度で火力68.6％、再エネ22.9％、原子力8.5％で、2040年度には再エネ4〜5割、火力3〜4割、原子力2割程度という見通しが示されています。再エネの割合は着実に上がっていますが、目標までの距離は小さくありません。
目標に近づくには、発電設備を増やすだけでは足りません。余った電気をためる蓄電池、地域をつなぐ送電網、需要増を見据えた省エネが同時に進む必要があります。地域によって事情が違い、国の置かれた条件によって最適解も変わるため、「他国の成功例をそのまま取り入れる」ことはできません。
私たち一人ひとりができることは、数字の見方を知り、電気の中身に関心を持つことです。まず、契約している電力会社の電源構成を調べてみるところから始めてみてください。
- エネルギーミックスは「3E＋S」のバランスを取るための複数電源の組み合わせ
- 日本の2023年度は火力68.6％・再エネ22.9％・原子力8.5％で、2040年度は再エネ4〜5割が目標
- 再エネ拡大には、出力制御への対応や系統整備、蓄電といった運用面の整備が欠かせない
- 数字は年度・暦年や算定方法で変わるため、出典と基準を確認して読む
- 電源構成の確認、省エネ、自家消費型の設備検討が個人の入口になる
参考文献
- 科学技術振興機構 サイエンスポータル「第7次エネルギー基本計画（2040年度の電源構成見通し）に関する記事」（2025年）
- 環境エネルギー政策研究所（ISEP）「2024年(暦年)の自然エネルギー電力の割合(速報)」（2025年）
- 資源エネルギー庁「日本のエネルギー 2025」（2025年）
- 経済産業省 系統ワーキンググループ 九州電力送配電「2024年度出力制御見通しについて」（2024年）
- 鳥取県「再生可能エネルギー」関連ページ（2025年）
- 沖縄県「令和7年度の取組の進捗」（2025年）
- Clean Energy Wire「Almost 60 percent of Germany’s public electricity supply came from renewables in early 2024」（2024年）
