気候変動による地球への影響は、将来の予測にとどまらず、観測データと私たちの暮らしの両方にすでに表れています。気候変動とは、さまざまな時間の幅で見た気候の変化を指す言葉です。現在は、人間活動による温室効果ガスの増加で進む地球温暖化と、それに伴う気象の変化を指して使われることがほとんどです。
世界気象機関（WMO）によると、2025年の世界平均気温は産業革命前の水準より約1.43℃高い値でした。日本では、2025年の夏の平均気温が統計開始以来の1位となりました。消防庁によると、5月から9月の熱中症による救急搬送は全国で10万510人にのぼり、集計を始めた平成20年以降で最多です。
この記事では、気候変動が地球環境と日本の暮らしに何をもたらしているのかを、2025年までの最新データで確認します。あわせて、誤解されやすい点と、国や自治体が進める対策、これからの季節に私たちが選べる行動を整理します。
気候変動の現在地｜2025年までに観測された変化
まず、世界と日本で気温がどこまで上がっているのかを確認します。数字の基準が異なるため、混同しやすい点にも触れます。
世界の平均気温は産業革命前より約1.4℃高い
IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の第6次評価報告書では、2011〜2020年の世界平均気温は1850〜1900年より約1.1℃高いと評価されました。統合報告書は、温室効果ガスの排出が大幅に減らなければ、1.5℃の水準に近い将来（2021〜2040年）のうちに達する可能性が高いとも示しています。
その後の観測は、この見通しに沿って進んでいます。WMOの「世界の気候の現状2025」によると、2025年の世界平均気温は1850〜1900年と比べて約1.43℃（不確かさ±0.13℃）高く、観測史上で2番目か3番目に暖かい年でした。最も暖かかったのは2024年の約1.55℃です。2015年から2025年までの11年間は、観測史上で最も暖かい11年となっています。
なお、パリ協定が掲げる1.5℃は「長期的な平均」の話です。2024年のように単年で1.5℃を上回っても、直ちに目標が破られたことにはなりません。ただし、単年の値が高止まりしているのは、長期平均が1.5℃に近づいている兆候と受け止められています。
日本は3年連続で歴代上位の高温が続いている
日本の気温は、気象庁が1991〜2020年の30年平均を基準にした「平年差」で示しています。2025年の年平均気温は平年より1.23℃高く、1898年の統計開始以降で3番目の高さでした。1位は2024年の+1.48℃、2位は2023年の+1.29℃で、上位3年を直近の3年が占めています。
夏の暑さはさらに際立ちました。2025年の夏の平均気温は、1946年に統計を始めて以降、夏として1位の高温でした。
ここで気をつけたいのは、世界の「約1.43℃」と日本の「+1.23℃」を単純に比べられない点です。前者は産業革命前、後者は1991〜2020年の平均が基準なので、日本のほうが上昇幅が小さいという意味ではありません。基準を確認してから数字を読むと、ニュースの見え方が変わります。
気候変動が起きる原因｜自然の温室効果と人間活動の上乗せ
気候変動の原因は、自然要因と人為要因の2つに分けて考えられます。ここでは、両者の関係を押さえておきます。
自然要因の中心は、地球を暖める温室効果そのものです。太陽からのエネルギーで地表が暖まり、地表から出る熱を二酸化炭素（CO2）やメタンなどの温室効果ガスが吸収し、再び放出することで大気が暖まります。この働きがあるおかげで、地球は生物が暮らせる気温に保たれています。
問題は、人間活動によってガスの濃度が急速に高まったことです。石炭・石油・天然ガスの燃焼や、森林の減少によって、大気中の温室効果ガスが増え続けてきました。IPCCは、人間の影響が大気・海洋・陸域を温暖化させてきたことには疑う余地がない、と結論づけています。WMOの2025年版報告書も、地球が受け取る熱と宇宙へ逃がす熱のバランスが崩れた状態（地球のエネルギーバランスの偏り）を、新たに主要な指標に加えました。この偏りが過去最大級になっていると報告されています。
気候変動の全体像を最初から整理したい場合は、次の記事が役立ちます。
地球環境への影響｜海・森林・サンゴ礁で起きていること
気温の上昇は、まず海と氷、森林、生態系といった自然環境の変化として表れます。観測された変化を順に見ていきます。
海面上昇のペースが速まり、海の温度も過去最高に
WMOによると、世界の平均海面の上昇速度は、1993〜2011年の年間約2.65mmから、2012〜2025年には約4.75mmへと速まりました。およそ1.8倍のペースです。氷床や氷河がとけた水が海に加わることと、海水が暖まって膨らむことの2つが主な原因です。
海の暖まり方も記録を更新し続けています。海洋の熱含量は2025年に、66年間の観測記録で最も高い水準に達しました。海は温室効果ガスによる余分な熱の大半を受け止めていると考えられており、2005〜2025年の海の温暖化のペースは、1960〜2005年の2倍以上とされています。
海面が高くなると、台風や低気圧による高潮の被害が広がりやすくなります。四方を海に囲まれ、人口と資産が沿岸部に集中する日本にとって、他人事ではない変化です。また、積雪が減ると、春の雪解け水に頼る地域では水資源に影響が出ると懸念されています。
森林火災は「燃えやすい条件」が増えることで広がる
気温が上がると、空気や土壌の乾燥が進み、森林は燃えやすい状態になります。乾燥した葉や枝は火がつきやすく、風が強ければ延焼が一気に広がります。
森林火災の影響は、燃えた範囲にとどまりません。樹木はCO2を吸収する役割を担っているので、燃えるとその役割を失うだけでなく、蓄えていた炭素が大気中に放出されます。その結果、温暖化がさらに進む悪循環につながるとされています。個々の火災の原因が気候変動だけとは限りませんが、条件が整いやすくなっている点は多くの研究が指摘しています。
サンゴ礁の大規模白化は過去最大規模になった
サンゴは、体内に共生する褐虫藻（かっちゅうそう）から光合成産物を受け取って生きています。水温が高い状態が続くと褐虫藻が失われ、白い骨格が透けて見える白化が起きます。白化が長引くとサンゴは栄養を得られず、死滅します。サンゴ礁には多くの海洋生物が暮らしているため、サンゴの衰退は生態系全体に響きます。
米国海洋大気庁（NOAA）のサンゴ礁監視（Coral Reef Watch）によると、2023年から2025年にかけての第4次世界的白化現象では、世界のサンゴ礁面積の約84%が白化を引き起こすレベルの熱ストレスを受けました。83以上の国と地域で大規模な白化が確認されています。過去の同様の現象は1998年、2010年、2014〜2017年に起き、2014〜2017年の規模が約68%でした。今回はそれを上回り、記録上で最大です。
この84%は、「実際に白化した割合」ではなく「白化を起こしうる熱ストレスを受けた面積の割合」を示しています。白化したサンゴがすべて死ぬわけではなく、水温が下がれば回復する場合もあります。それでも、白化の頻度が高まるほど回復の時間が足りなくなる点が、研究者の懸念です。
暮らしへの影響｜日本ですでに起きていること
地球規模の変化は、私たちの健康や食卓、住まいの安全にもすでに及んでいます。日本で確認できる影響を3つの切り口で見ていきます。
熱中症の搬送者が過去最多に
消防庁によると、2025年（令和7年）5月から9月に熱中症で救急搬送された人は全国で10万510人でした。集計を始めた平成20年以降で最多です。全国の多くの地方で梅雨明けが過去最も早かったことや、夏の気温が観測史上最高だったことが背景に挙げられています。
内訳に目を向けると、高齢者が約57%を占め、発生場所は住居が約38%で最多でした。屋外の活動中だけでなく、自宅で起きている熱中症が多いということです。暑さの影響を受けやすいのは、冷房を使わずに我慢してしまいやすい人や、暑さを感じにくい人たちです。
農作物と食卓への影響
高温は、農作物の収量や品質にも影響します。日本の主食であるコメでは、高温によって収量や品質が下がる影響が懸念されています。果樹についても、ミカンやリンゴなど栽培に適した地域が変わっていくと指摘されています。
漁業では、水温の上昇で魚の分布が変わり、これまで獲れていた魚が獲れにくくなる地域が出ています。食卓に並ぶ品目や価格が少しずつ変わっていく可能性があり、気候変動は遠い話ではなく、日々の買い物とつながっています。
豪雨の激しさと感染症の広がり
気温が1℃上がると、空気が含められる水蒸気の量はおよそ7%増えるとされています。そのため、大気の状態が不安定になると、短時間に強い雨が降りやすくなります。大雨で川があふれる被害や土砂災害のリスクは、海面上昇による高潮と重なることで、さらに大きくなる可能性があります。
感染症にも変化が見られます。たとえば、デング熱などを媒介するヒトスジシマカは、気温の上昇に伴って分布域が北へ広がっていると報告されています。暖かい地域の病気だと思われてきた感染症が、日本の広い範囲で起こりうる状況に変わりつつあります。
よくある誤解｜寒波・豪雨と温暖化の関係を整理する
気候変動の話題では、受け取り方が分かれやすい論点があります。誰かの考えを否定するのではなく、データから言えることと言えないことを整理します。
「寒い日があるのに温暖化？」という疑問
寒波や大雪が起きても、温暖化と矛盾しません。天気は数日から数週間の大気の動きで、気候は数十年にわたる傾向だからです。ある日の冷え込みで、長期の平均気温の推移を判断することはできません。
実際、日本の年平均気温の上位3年が直近の3年であることは、長期の傾向が一方向に進んでいることを示しています。寒い日が減り、暑い日が増える傾向は、観測データに表れています。
「この豪雨や猛暑は温暖化のせい？」という問い
1つの豪雨や1回の猛暑を、温暖化だけの結果と断定することはできません。気象には自然の揺らぎが大きく影響しているからです。
一方で、研究の世界では、温暖化がなかった場合と比べて、その現象の起きやすさや強さがどれだけ変わったかを統計的に評価する方法（イベント・アトリビューション）が発展しています。「原因か、そうでないか」の二択ではなく、「起きやすくなったかどうか」で考えると、実情に近づきます。
「1.5℃を超えたら手遅れ？」という不安
1.5℃は、被害が急に跳ね上がる崖ではありません。IPCCの評価では、上昇幅が小さいほど、猛暑や豪雨、海面上昇、生態系への影響が小さくなるとされています。つまり、1.5℃に近づいた後も、0.1℃ごとに被害の大きさは変わります。
「間に合わない」という諦めと、「まだ何とかなる」という楽観のどちらにも傾かず、削減と備えの両方を続けることが現実的な姿勢だと考えられます。
国と自治体の対策｜温室効果ガスを減らす「緩和」と、影響に備える「適応」
気候変動への対策は、原因となる排出を減らす「緩和」と、すでに避けられない影響に備える「適応」の2つに分かれます。日本の取り組みを、それぞれ確認します。
緩和｜2035年度に60%削減を目指す日本の目標
日本政府は2025年2月18日に地球温暖化対策計画を閣議決定しました。2035年度に2013年度比で60%、2040年度に73%の温室効果ガス削減を目指す内容で、国連に提出する新たな削減目標（NDC）にも位置づけられています。2030年度の46%削減という目標は維持されています。
計画の策定時点で最新だった2022年度の排出・吸収量は、2013年度比で22.9%減でした。目標に近づいてはいるものの、削減のペースをさらに上げる必要があります。なお、1.5℃目標に沿うには日本はより大きな削減が必要だと指摘する報道や専門家もおり、目標の水準については議論が続いています。
脱炭素社会の具体像や、企業・自治体の取り組みについては次の記事で紹介しています。
適応｜暑さから命を守る仕組みが全国で動き出している
削減を進めても、すでに起きている変化はすぐには止まりません。そこで重要になるのが適応です。2024年4月に全面施行された改正気候変動適応法では、熱中症の危険性が極めて高くなると予測される場合に「熱中症特別警戒アラート」が発表されます。市町村長は、冷房設備などの条件を満たす施設を指定暑熱避難施設（クーリングシェルター）として指定でき、アラートが発表されたときなどに一般に開放されます。
自治体ごとの進み具合には差があります。長野県では、2026年4月30日時点で県内77市町村のうち41市町村が指定を済ませており、残りは検討中や次年度以降の予定です。埼玉県では、県内の全市町村が指定していると公表されています。静岡市は2026年7月末時点で、市内300か所以上を指定しています。お住まいの市町村が指定済みかどうかは、自治体の公式サイトで確認できます。
私たちにできること｜備える行動と減らす行動を分けて考える
個人の行動は、「自分や家族を守る備え」と「排出を減らす行動」に分けると、優先順位をつけやすくなります。10月末の今は、暑さが落ち着いた振り返りの時期です。来年の夏に向けた準備を始めるのに向いています。
来年の夏に向けた備え
涼しい今のうちに、エアコンを試運転しておくと、本格的な暑さの前に不具合に気づけます。フィルターの掃除も、冷房の効きと電気代の両方に関わります。熱中症の搬送は住居での発生が約38%と最多なので、家の中の暑さ対策が重要です。高齢の家族がいる場合は、冷房の使い方をあらかじめ話し合っておくと安心です。
あわせて、住んでいる地域のクーリングシェルターの場所と、ハザードマップで浸水や土砂災害の危険がある範囲を確認しておきましょう。豪雨と高潮の被害が重なる可能性を考えると、避難先と経路を決めておくことも備えになります。
排出を減らす行動は「大きいもの」から
エコバッグの持参や節水は、資源を大切にする意味で価値があります。ただ、温室効果ガスの削減幅でいえば、家庭では電気、自動車の燃料、暖房・給湯の使い方の見直しのほうが大きくなりやすいとされています。電力会社や契約プランの見直し、断熱性の高い窓への改修、移動手段の選択などです。
一人ひとりの削減量は小さく見えても、暮らしの標準が変われば社会全体の排出が動きます。脱炭素につながる行動をポイントで後押しする仕組みも広がっています。
まず1つだけ選ぶ
すべてを一度にやろうとすると、続きません。まずは「エアコンの試運転」「避難先の確認」「電気の契約の見直し」のうち、今週中にできそうなものを1つ選んでみてください。
まとめ
2025年の世界平均気温は産業革命前より約1.43℃高く、日本でも年平均気温の上位3年を直近の3年が占めています。海面は上昇のペースを速め、サンゴ礁は史上最大規模の熱ストレスにさらされ、暮らしの面では熱中症の搬送が過去最多となりました。気候変動の影響は、地球規模の変化と日常の安全の両方で、すでに確認できる段階にあります。
一方で、1.5℃は崖ではなく、上昇幅が小さいほど被害も小さくなります。日本は2035年度に60%削減という目標を掲げ、自治体はクーリングシェルターなどの適応策を広げています。排出を減らす「緩和」と、影響に備える「適応」を並行して進めることが、現実的な道筋です。
私たち一人ひとりにできるのは、自分と家族を暑さや災害から守る備えと、電気や移動といった排出の大きい部分の見直しです。完璧を目指さず、できることを1つずつ重ねていけば十分です。
- 2025年の世界平均気温は産業革命前より約1.43℃高く、日本の夏は統計開始以来1位の高温だった
- 海面上昇の加速、サンゴ礁の大規模白化、熱中症搬送の過去最多など、影響はすでに表れている
- 一つの災害を温暖化だけで説明することはできないが、起きやすさは変わっている
- 対策は排出を減らす緩和と、影響に備える適応の両方が必要
- 来年の夏に向け、エアコンの点検や避難先の確認など、今の時期にできる備えがある
参考文献
- 世界気象機関（WMO）「State of the Climate 2025」（2026年）
- nippon.com「2025年も暑かった！過去3番目の高温―気象庁」（2026年）
- 気象庁「2025年の天候のまとめ」（2025年）
- 気象庁「IPCC第6次評価報告書 統合報告書」（2023年）
- NOAA Coral Reef Watch「Current Global Bleaching: Status Update」（2025年）
- 消防庁「令和7年版 消防白書」（2025年）
- 環境省「地球温暖化対策計画」（2025年）
- 長野県「指定暑熱避難施設（クーリングシェルター）」（2026年）
