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トヨタの研究開発費が高水準なのはなぜ?その背景をご紹介!

日本の自動車業界は、コロナ渦の厳しい状況にも関わらず、次世代技術に向けて研究開発に余念がありません。

それに伴い、研究開発費も莫大な額を投じており、中でもトヨタは1兆円を超えると言われています。

これは、自動車産業に限らず、あらゆる日本の企業における研究開発費と比べてもダントツの金額です。

このような巨額な研究開発費は、どのように使われているのでしょうか?今回は、なぜとトヨタが高水準の研究開発費を保っているのかを探っていきます。

トヨタにおける研究開発費の背景

トヨタにおける研究開発費の背景

トヨタが研究開発費にこれだけの予算を割くのは今に始まったことではありません。

数年前から、トヨタは研究開発費に対して多額の予算を注ぎ続けており、それには自動車産業におけるパラダイムシフトが影響しています。

どのような背景があるのかを、一つずつ見ていきましょう。

100年に一度の変革期

今、自動車産業は100年に一度の変革期とも謳われるほど、大きなターニングポイントに来ています。
トヨタが研究開発費をかけるきっかけの一つとなっているのが、自動車産業における方針「CASE」です。

これは、もともとメルセデス・ベンツが打ち出したもので、「Connected(コネクテッド)」「Autonomous(自動運転)」「Shared & Services(シェアリングとサービス)」「Electric(電動化)」の頭文字となっています。

この先の自動車産業において不可欠となる方針であり、ベンツだけではなく他のメーカーにとっても必要であり、トヨタにおいても例外ではありません。

CASEの「C」は車の通信機能であるConnectedです。例えば、交通事故が起きた際に自動で通報されるシステムも通信機能が向上したからこそ可能となった機能。また、自動運転を実現させるために必要な地図データの送受信にも通信機能は必須です。

今や新しい車には搭載されることが当たり前となりつつある、消灯被害軽減自動ブレーキや車線キープを目的としたステアリングアシストといった機能はAutonomous(自動運転)に当たります。

その他、Shared & Servicesでは、車を共同所有するといった新しい使い方を広めていくこと、Electricにおいては、ハイブリッド車やEV車の増加を目的とし、二酸化炭素を減らすという大前提をクリアすることが基盤です。

車の新しい使い方MaaSの影響

トヨタが研究開発費に多くの費用を投資するのには、CASEの先にある車の新しい使いかた「MaaS」も影響しています。
MaaSとは、Mobility as a Serviceの略で、移動することそのものをサービスとするといった意味です。

つまり、トヨタでも車を売るだけではなくサービスを提供することを全体においたビジネス化が模索されています。
2019年の東京モーターショーでは、トヨタから「e-Palette」というMaaS専用車両が発表されており、この先の開発が期待されるでしょう。

トヨタのCASE

トヨタが多額の研究開発費を投じてCASEを達成するために次のような戦略を進めています。

続いては、それぞれの分野におけるトヨタの動きを見ていきましょう。

Connected分野

トヨタでは、2016年からMSPF(モビリティサービス・プラットフォーム)の構築を行なっています。

また、2018年に発売された新型クラウンとカローラスポーツの標準装備として車載通信機(DCM)を取り入れ、「T-connect」というサービスをスタートさせました。

最新の地図や道路交通情報等のデータを活用したハイブリッドナビ機能の他、車の状態をナビが認識することで音声を使って運転手に伝える機能も搭載されています。

Autonomous分野

トヨタが自動運転部門で開発している一つが、「ガーディアン」と呼ばれる高度安全運転支援システムです。
手動運転による過失や道路上の障害物、思わぬ外的要因等から自動運転車自体がどれくらいの度合い人を守ることができるかというのを指しています。

カーディアン能力が高いほど、運転手である人間と自動運転車が持つシステムがそれぞれの良い点が融合され、あらゆるシーンでの衝突から乗っている人や車両自体を守ることができるのです。

その他、トヨタは、「ショーファー」という全自動システムの開発も手がけています。
この能力が向上することで、自動運転レベルが上がり、最終的にはドライバーが関与することなく車両が運転操作を行うことが可能。

これら二つのポイントをクローズアップし、トヨタの自動運転開発は進んでいます。

Shared & Servicesu分野

2019年10月から、トヨタの販売店やトヨタレンタリース店においてカーシェアリングサービス「TOYOTA SHARE」がスタートしています。こちらのサービスでは、全国共通のサービス制度を構築。

例えば、スマホアプリを使うことで車の解錠施錠ができる「Smart Key Box(SKB)」やカーシェアをする上で必要となる車両情報を取得するための通信機「TransLogⅡ」等のデバイスを搭載しており、安全かつ快適に車両をシェアできる仕組みが整っています。

また、新たなレンタカーサービス「チョクノリ!」もリリース。品質や料金を変えることなく、貸渡や返却に関わる手続きの無人化に成功しています。

その他、トヨタでは他社との取り組みも研究開発において欠かせません。2018年に設立したMONET Technologieは、ソフトバンクスと連携したサービスです。

Electric分野

CASEのAにあたる自動運転車は、ほとんどが電気自動車と言えるでしょう。
その理由が、AIに対する細やかな指令をする上で、電気制御だと対応しやすいといた点が挙げられます。

トヨタは、2030年の新車販売でEV車の目標台数を550万台以上と設定。2020年9月の段階で、初となるEV車「USX300e」をレクサスブランドから発表し、ヨーロッパ市場において発売をスタートしています。

また、2017年9月にはマツダやデンソーと共同してEVのベースとなる構想に関する技術開発に向けた契約を結びました。
さらに、効率的な共同技術開発を行うために「EV C.A Spirit」という新会社を設立しています。

まとめ

トヨタの研究開発費が高水準なのはなぜ?のまとめ

トヨタが研究開発費に高額の費用をかける背景には、世界的な自動車産業における革新が影響しています。

そもそも日本車は故障が少なく品質がいいといったイメージを持つ人が多いでしょう。

その中でも、トヨタのものづくりに対する姿勢は、信頼性や安全性に重きを置いた技術に現れています。

その上で、これから先の自動運転技術が磨かれていくことを考えると、いかにトヨタが研究開発に力を注ぎ、より安心してのれる自動運転車を実現させるかが見えてくるでしょう。

これまでもこれからも、トヨタは安全で信頼の置ける車作りを手がけるに違いありません。

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