干ばつの原因とは？世界と日本の現状、具体的な対策をわかりやすく紹介

干ばつとは、長い期間にわたって雨がほとんど降らず、農作物や飲み水、電力などに深刻な影響が出る状態のことです。干ばつの原因は、エルニーニョ現象のような自然の変動だけではありません。気候変動に加えて、森林の伐採や過放牧、水の使いすぎといった人の活動が重なって、被害が大きくなる場合があります。この記事では、干ばつの原因を整理したうえで、世界と日本で今起きていること、国や団体の対策、私たちが選べる行動を紹介します。

干ばつが起こる原因｜自然の変動と人の活動

干ばつは「雨が降らない」というひとつの現象に見えますが、原因をたどると複数の要素が重なっています。まず自然の変動があり、そこに気候変動と土地や水の使い方が加わると、被害が長引いたり広がったりします。

雨が降らない自然のメカニズム

干ばつの引き金になるのは、数年ごとに起こる海面水温の変動です。代表的なのがエルニーニョ現象で、世界の雨の降り方が変わり、地域によっては雨期に十分な雨が降らなくなります。国連世界食糧計画（WFP）は、2023年から2024年にかけてのエルニーニョが南部アフリカに記録的な干ばつをもたらしたと報告しています。

雨が少ない期間が続くと、まず土の水分が減って農作物が育たなくなります。さらに続くと川の流量やダムの貯水量が減り、飲み水や発電にまで影響が及びます。雨の不足が、農業、水道、エネルギーへと順に広がっていく点が、干ばつの特徴です。

気候変動が干ばつを増やしている

国連砂漠化対処条約（UNCCD）が2022年に公表した「Drought in Numbers」では、干ばつの頻度と長さが2000年以降に29%増えたとされています。同じ報告は、2050年には世界人口の4分の3以上が干ばつの影響を受けるおそれがあると警告しています。

気温が上がると、土や植物から蒸発する水の量が増えます。降水量が変わらなくても土が乾きやすくなるため、気候変動は雨の量だけでなく、乾きやすさの面からも干ばつを深刻にします。

森林伐採・過放牧・水の使いすぎが被害を大きくする

人の活動も干ばつの原因に含まれます。農地をつくるための過剰な森林伐採、土地が養える数を超える家畜の放牧、灌漑用水の管理が不十分なまま行う取水は、その代表例です。木々が失われた土地では、雨や流れる水が表面の土を削り取る水食が起こりやすくなります。乾燥した地域では風が土を運び去る風食も進みます。

土地が痩せると、雨が降っても水が土にたまらず、次の干ばつにいっそう弱くなります。2025年7月に公表された国連関連の報告書も、近年の深刻な干ばつの背景として、気候変動と資源の枯渇を挙げています。

世界の干ばつの現状｜2023年から2026年に起きていること

干ばつは「遠い国の話」ではなく、いま実際に暮らしや経済を揺さぶっています。ここでは2025年7月に国連が報じた報告書と、2026年8月のWFPの警告をもとに、現状を整理します。

東部・南部アフリカで広がる飢えと家畜の被害

UNCCD、米国国立干ばつ緩和センター、国際干ばつレジリエンス同盟が2023年から2025年の干ばつをまとめた報告書によると、東部・南部アフリカでは9,000万人が深刻な飢えに直面しています。ジンバブエでは2024年のトウモロコシの収穫が前年から70%減り、主食であるトウモロコシ粉の原料価格は2倍になりました。家畜9,000頭が渇きと飢えで死んだとも報告されています。

ソマリアでは、干ばつに関連した飢えで2022年だけで4万3,000人が亡くなったとされます。2025年初めの時点でも、人口の4分の1が危機的な食料不安の状態にありました。干ばつは、すでに貧困や紛争を抱える地域でとくに重い被害をもたらします。

農業だけでなく、電力と物流にも及ぶ影響

同じ報告書は、影響が農業の外にも出ていることを示しています。ザンビアでは水位が下がったカリバダムの発電量が能力の7%まで落ち込み、停電が1日最長21時間に及びました。スペインでは2023年にオリーブの収穫が半減し、オリーブオイルの価格が2倍になっています。パナマ運河でも、水位の低下で通過する船が3分の1以上減りました。

干ばつは、水力発電、輸入食品の価格、国際物流を通じて、遠く離れた地域の暮らしにも波及します。「干ばつは途上国だけの問題」という見方は、数字を見るとあてはまりません。

2026年は再びエルニーニョが警戒されている

WFPは2026年8月、非常に強いエルニーニョが起こる確率を81%と見ていると発表しました。海面水温は少なくとも1982年以降で最も高い水準で、1950年以降で最強になる可能性もあるとされています。この場合、2027年末までに急性の飢餓に陥る人が約4,900万人増え、合計で2億7,400万人に達するおそれがあるという試算です。

とくに影響が大きいと見込まれるのは、中央アメリカと南部アフリカです。WFPは、各国の資金削減で世帯調査の件数が減り、危機の監視が難しくなっているとも指摘しています。予測は、対策の準備期間を確保するための警告として受け取るのが適切です。

地域ごとに違う原因｜同じ干ばつでも対策は変わる

干ばつの被害が大きい地域として、アフリカ、インド、中国の西北部などがよく挙げられます。ただ、同じ干ばつでも、何が主な原因かは地域によって異なります。原因の型を知っておくと、対策の違いも理解しやすくなります。

気候の変動が主因になる地域

南部アフリカのように、農業を雨に頼る人が多く、エルニーニョなど気候の変動を直接受ける地域があります。この地域では、人口の約7割が農業に依存しているとWFPは説明しています。雨期に雨が降らないと、収穫の失敗がそのまま食料不足になります。

こうした地域で求められるのは、早期警報による事前の備えと、干ばつに強い作物の導入、備蓄や現金給付による支援です。

土地の使い方が主因になる地域

森林を農地に変えた土地、過放牧が続いた土地では、土壌が流れたり風で飛ばされたりして、乾燥が進みます。中国の西北部では風食に加えて、過剰な伐採や過放牧といった人の活動が砂漠化を進めてきたとされ、植栽による対策が行われてきました。植栽を続けても、水不足そのものが深刻だと砂漠化を止めきれないという課題が指摘されています。

こうした地域では、木を植えるだけでなく、放牧の頭数や農地の拡大を地域の合意でコントロールすることが重要になります。住民が主体になって進める土地利用の見直しが、効果を長続きさせます。

水の管理が追いつかない地域

灌漑水の管理が徹底されないまま人口が増え、農地が広がると、限られた水を取り合う構図になります。井戸の水位が下がり、少し雨が少ないだけで生活用水が足りなくなります。

この型では、水源の調査、井戸や貯水施設の整備、水を効率よく使う農法の導入が対策の中心になります。次の章で触れる日本のNGOの事業も、この考え方に沿ったものです。

日本にとっても他人事ではない｜渇水の実例と食料のつながり

日本は雨の多い国ですが、渇水とは無縁ではありません。日本では、水不足が生活や産業に影響する状態を「渇水」と呼ぶことが多く、近年も各地で取水制限が行われています。

1994年の列島渇水

日本の渇水で代表的なのが、1994年（平成6年）の列島渇水です。国土交通省の資料によると、全国で1,500万人を超える人が影響を受けた過去最大級の渇水でした。取水制限は10%から20%、30%へと段階的に強まり、9月19日に解除されています。長崎県佐世保市では、断水が最長で22時間に及びました。

福岡市では、観測史上最も少ない雨を受けて、約295日にわたる給水制限が続いたと福岡市が記録しています。水道は止まらないという前提が崩れうることを、この年の経験は示しています。

2025年と2026年に続いた渇水対応

2025年7月、国土交通省は渇水情報連絡室を設置し、7月30日には中野洋昌国土交通大臣を本部長とする渇水対策本部を立ち上げました。新潟県で少雨が続いて市民生活に影響が出ていたこと、東北地方の一部で渇水が深刻化していたことが背景です。同時期には北海道、新潟県、兵庫県、島根県、鳥取県の河川で、自主節水や取水制限が行われていました。

2026年も、渇水への対応は続いています。2026年2月末には、40のダムで貯水率が平年を下回り、15水系の18河川・湖で渇水対応が行われました。高知県の早明浦ダムは貯水率41%で、平年の同時期の84%を大きく下回っています。そしてこの夏、香川県と徳島県では、早明浦ダムの貯水率が21.8%まで落ち、第4次取水制限が2008年以来18年ぶりに実施されました。池田ダムからの供給量は、香川県で60%、徳島県で約20%削減されると報じられています。

食料を通じて、日本は世界の干ばつとつながっている

もうひとつのつながりが、食料です。農林水産省によると、2024年度の食料自給率はカロリーベースで38%でした。日本の食卓は、多くの部分を海外の農地と、そこで使われる水に支えられています。

輸入先の産地が干ばつに見舞われれば、収穫量が減り、価格が上がったり、調達が難しくなったりします。2023年にスペインのオリーブオイルの価格が2倍になった例は、まさにその仕組みです。世界の干ばつは、日本の家計や食卓の問題でもあります。

干ばつ対策の最前線｜国際社会・日本政府・NGOの取り組み

干ばつを止めるには、雨を降らせることはできないため、「起きても被害を小さくする」備えが中心になります。国際社会、日本政府、NGOが、それぞれ異なる役割で取り組んでいます。

国連と国際社会の枠組み

干ばつと砂漠化に対処する国際的な法的枠組みが、1994年に成立した国連砂漠化対処条約（UNCCD）です。現在は197の締約国と機関が参加しています。2024年12月には、サウジアラビアのリヤドで第16回締約国会議（COP16）が開かれ、「リヤド世界干ばつレジリエンス・パートナーシップ」が発足しました。主催側の発表では、干ばつへの備えに20億ドル超、土地の再生と干ばつ対策の全体では120億ドル超の資金が動員されたとされています。

2025年の国連関連の報告書は、対策の柱として、早期警報と実時間のモニタリング、流域の再生や在来作物といった自然を生かした解決策、オフグリッドの電力や代替水源などの強い社会基盤、河川流域をまたぐ国際協力を挙げています。災害が起きてから対応するのではなく、事前に備える方向へ軸足が移っています。

日本政府の役割

日本はUNCCDのもとで、砂漠化や干ばつの影響を受ける途上国が計画や戦略をつくり実行することを支援し、適切な技術の移転を進める立場の先進国です。環境省の説明では、日本の取り組みは、国際機関への拠出、二国間援助、NGOを通じた草の根の協力の3つに大別されます。

具体的には、水資源の保全、森林の保全と植林、農業開発、人づくりなどの分野で技術協力が行われています。環境省も砂漠化対処のための支援事業を進めており、調査研究の成果を現地の土地利用の計画づくりに生かしています。住民が主体となって知識や技術を定着させる支援が、事業の特徴です。

NGOによる現地の井戸づくりと農業支援

民間団体の例が、CWS Japan（Community World Service Japan）の取り組みです。パキスタン南部シンド州のウメルコット県は、タール砂漠に位置し、慢性的な水不足に悩む地域です。CWS JapanはCommunity World Service Asiaと、国土防災技術株式会社（英語名 Japan Conservation Engineers & Company）と協力して、2019年からこの地域で干ばつに強い暮らしづくりを進めてきました。

事業では、衛星画像の解析や電気探査で地下水のありかを調べ、その分析に基づいて井戸を整備しました。あわせて、干ばつに強い農業のやり方を広めています。やみくもに掘るのではなく、科学的に水脈を探し、地域の行政や住民と維持管理の方法を話し合うところが、事業の特徴です。

私たちにできる干ばつ対策｜寄付の選び方と暮らしの工夫

干ばつは大きな問題ですが、個人にできることがないわけではありません。ここでは、寄付と暮らしの2つの面から、選ぶときの判断基準を示します。

寄付先を選ぶときの4つの目安

干ばつや砂漠化に取り組む団体の多くは、活動資金と人手が足りない状況にあります。ウェブから少額で寄付できる団体も増えました。寄付先を選ぶ際は、次の4点を確認すると、納得して選びやすくなります。

• 何をする事業かが具体的に書かれているか（井戸、植林、農業支援など）
• 現地のパートナーや住民が関わっているか
• 活動報告や会計が公開されているか
• 緊急支援だけでなく、継続的な備えにも取り組んでいるか

寄付は一度きりでも意味がありますが、毎月少額を続ける方法もあります。団体にとって収入の見通しが立ちやすくなるためです。無理のない金額で、続けられる形を選んでください。

食と水の使い方を見直す

日本は食料の多くを輸入に頼っているため、食べ物を無駄にしないことは、世界の水や農地への負担を減らすことにつながります。買いすぎを避けて食べきる、国産や地域の旬の食材を選ぶといった行動が、輸入に依存する構造に少しずつ働きかけます。

渇水が起きた地域では、自治体から節水の呼びかけが出ることがあります。そうした呼びかけに応じることは、地域の水を守る直接の行動です。国土交通省の「渇水情報総合ポータル」では、お住まいの地域のダムの貯水状況や取水制限の情報を確認できます。

関心を持ち続けること自体が力になる

世界の干ばつは、報道が少なくなると忘れられがちです。WFPが指摘するように、資金の削減で危機の把握そのものが難しくなる場面もあります。ニュースや団体の報告に目を通し、周りの人と話題にすることも、支援が途切れないための土台になります。

干ばつをめぐるよくある疑問

干ばつについて調べると、似た言葉や誤解されやすい点がいくつか出てきます。ここでは、読者が最初に抱きやすい疑問に答えます。

干ばつと砂漠化は同じですか

同じではありません。干ばつは、雨が少ない状態が続く気象や水の状態を指します。砂漠化は、乾燥した地域などで土地が劣化して、作物を育てる力を失っていくことです。ただ、両者は互いを強めます。干ばつが続くと植物が枯れて土がむき出しになり、土地の劣化が進みます。劣化した土地は水を蓄えにくく、次の干ばつの被害が大きくなります。

干ばつは防げますか

雨そのものを人が増やすことはできないため、干ばつの発生を完全に防ぐことは難しいといえます。一方で、被害の大きさは備えによって変えられます。早期警報、水源の確保、干ばつに強い作物、土地の再生は、いずれも被害を小さくする方法です。気候変動を抑える取り組みは、干ばつが起きやすくなる流れを緩やかにするという意味で、長期的な対策になります。

日本でも断水は起こりますか

過去に起きています。1994年の列島渇水では、佐世保市で最長22時間の断水がありました。現在の日本は、ダムや水道の整備が進んでおり、多くの渇水は取水制限や節水要請で乗り切っています。ただ、2026年夏の四国の例のように、貯水率が大きく下がると、生活への影響は現実のものになります。

まとめ

干ばつの原因は、エルニーニョのような自然の変動、気候変動による乾きやすさの増加、森林伐採や過放牧、水の管理の弱さが重なったものです。東部・南部アフリカでは9,000万人が深刻な飢えに直面し、電力や物流、食料価格にも影響が広がっています。2026年は強いエルニーニョへの警戒も続いています。

日本も、1994年の列島渇水や2025年、2026年の取水制限を経験しており、食料自給率が38%という点でも、世界の干ばつと無関係ではありません。国際社会はUNCCDのもとで事前の備えを重視する方向に動き、日本政府やNGOも水資源の保全や井戸づくり、農業支援を続けています。私たちにできることは、寄付先を目安をもとに選ぶこと、食と水を無駄にしないこと、状況に関心を持ち続けることです。まず1つだけ、お住まいの地域のダムの貯水状況を渇水情報総合ポータルで見てみてください。

参考文献

• UN News「Droughts are causing record devastation worldwide, UN-backed report reveals」（2025年）
• World Economic Forum「More than 75% of the world could face drought by 2050, UN report warns」（2022年）
• The Star「Strong El Niño could push 49 million more people into acute hunger, UN agency says」（2026年）
• UNCCD「About the Convention」
• 共同通信PRワイヤー「サウジアラビア、UNCCD COP16で画期的な干ばつ耐性イニシアチブを発表」（2024年）
• 環境省「砂漠化対処条約と日本の取り組み」
• 国土交通省「渇水を乗り切る（平成6年の渇水）」
• 国土交通省「国土交通省渇水対策本部の設置について」（2025年）
• 秋田魁新報「40のダム貯水率、平年未満 18河川・湖で渇水対応」（2026年）
• 熊本日日新聞「香川・徳島で第4次取水制限 18年ぶり、早明浦ダム低下受け」（2026年）
• 農林水産省「令和6年度食料自給率・食料自給力指標について」（2025年）
• Community World Service Asia「Partnering to Improve Drought-Related Disaster Resilience」（2019年）