規格外野菜とは、傷や形、大きさ、色などが出荷の規格に合わず、市場や店頭に並びにくい野菜のことです。味に問題がなくても流通から外れるため、廃棄や安値での処分につながり、食品ロスの一因になっています。10月は食品ロス削減月間で、10月30日は食品ロス削減の日です。この記事では、規格外野菜の廃棄量について分かっていることと分かっていないこと、産地や生協の取り組み、実際に買える販売サイトと選び方、届いたあとの使い切り方をまとめます。
規格外野菜が生まれる仕組み
野菜は収穫したあと、サイズ（S・M・L など）や形、傷の有無で等級に分けられ、出荷先の条件を満たしたものだけが市場や店頭に向かいます。この選別から外れた野菜が、一般に規格外野菜と呼ばれます。まず、規格がどう決まっているのかを確認しておきます。
出荷規格は産地ごとに決めている
野菜の出荷規格は、かつて国が主要な野菜について標準出荷規格を設けていました。農林水産省によると、消費者ニーズの多様化と産地間の競争で産地ごとの規格が細分化されたため、国が全国一律の規格を定める意義が薄れ、2002年（平成14年）に標準出荷規格は廃止されています。現在は、買い手のニーズを踏まえて各産地が主体的に規格を決めています。
規格が細かくなるほど、選別だけでなく収穫、調製、袋詰め、在庫や出荷の管理といった作業も増えます。農林水産省は、こうした作業が労働力不足の一因になっている産地もあるとして、規格の見直しと出荷作業の合理化に向けた事例集を作り、産地に働きかけています。規格は農家が見た目にこだわって決めたものというより、取引を円滑にするために積み上がった仕組みだと言えます。
規格外になる主な理由
規格外と判断される理由は、主に次のようなものです。
- 表面に傷がある
- 形がいびつ、または曲がっている
- 育ちすぎて大きくなった
- 発育が悪く小さい
- 色ムラや変色がある
天候も大きく影響します。グリーンコープ共同体は2024年9月、夏の猛暑でピーマンが赤く変色し、リンゴが青いままになるなど、規格外の青果が増えていると発表しました。同じ畑でも、その年の天気次第で規格外になる割合は変わります。
見た目が規格に合わないことと、味や栄養が劣ることは、必ずしも同じではありません。ただし、深い傷や過熟のものは傷みやすい場合もあります。「規格外だから全部おいしい」とも「規格外だから品質が悪い」とも言えず、1つずつ状態を見て使うのが現実的です。
規格外野菜の廃棄量はどこまで分かっているのか
最初に結論を述べます。規格外野菜だけの廃棄量を示す国の公表統計は、確認できた範囲では見当たりません。「規格外野菜は年間◯万トン捨てられている」と言い切れる公的な数字は、現時点ではないということです。そのうえで、周辺の数字から全体像をたどります。
国が公表している食品ロス量
農林水産省と環境省が2026年6月30日に公表した推計では、2024年度（令和6年度）の食品ロス量は約461万トンで、前年度から約3万トン減りました。内訳は、食品関連事業者から出る事業系が約237万トン（前年度より約6万トン増）、家庭から出る家庭系が約224万トン（同約9万トン減）です。事業系は2000年度と比べて57%減っています。
事業系237万トンを業種別に見ると、食品製造業が110万トン、食品卸売業が9万トン、食品小売業が48万トン、外食産業が70万トンです。製造・流通・調理の過程では、規格外品や返品、売れ残りなどが食品ロスの発生要因として整理されています。2023年度の推計（約464万トン）では、国民1人あたり年間約37キログラムに相当すると報じられています。
規格外野菜の廃棄が数字に表れにくい理由
この内訳は、食品製造業、卸売業、小売業、外食産業の4業種で構成されており、農業段階の項目はありません。つまり、畑や出荷場の段階で規格外として処分された野菜は、この食品ロス量の内訳からは読み取れません。規格外野菜の廃棄の実態が見えにくいのは、このためです。
収穫量と出荷量の差を「廃棄量」とみなす計算も見かけますが、差の全部が廃棄というわけではありません。農林水産省によると、規格を満たさない食べられる野菜は、自家消費や無償での譲渡、加工用に回るほか、飼料や肥料としても多く使われています。また「生産量の30〜40%が規格外で廃棄される」といった数字を目にすることがありますが、裏付けとなる公的統計は確認できませんでした。数字を引用するときは、出典まで確かめることをおすすめします。
食品ロス全体の現状や、世界と比べた日本の位置を知りたい方は、次の記事も参考になります。
規格外野菜が捨てられやすくなる3つの事情
規格外野菜が流通に乗りにくいのは、誰か1人の判断というより、いくつかの事情が重なった結果だと考えられます。生産者、流通、売り場、買い手のそれぞれに、動かしにくい理由があります。
選別と出荷の手間に見合いにくい
規格外の野菜を売るには、数が少なく状態もそろわないものを別に集め、箱詰めし、売り先を探す手間がかかります。見合う価格で買い取ってもらえなければ、出荷しても手間のほうが大きくなります。その結果、自家消費や飼料・肥料に回したり、畑にすき込んだりする選択になりがちです。
市場価格への影響が心配される
規格外品が大量に出回ると、規格品の価格まで下がるのではないかという指摘もあります。産地にとっては、販路や売り方を慎重に選ばなければならない理由になります。規格外を活用する取り組みが、規格品とは別の売り場や売り方をとることが多いのは、このためです。
売り場では整った見た目が前提になりやすい
スーパーなどの売り場では、サイズや形がそろった野菜が前提になりやすく、規格外の野菜は置き場所がないことがあります。ただ、これは買い手に見た目を我慢させればよいという話ではありません。後述するように、規格外野菜を買える場所や買い方は少しずつ増えているので、自分に合った入口を選べば、無理なく取り入れられます。
産地・生協・企業の取り組み
規格外野菜を捨てずに生かす取り組みは、産地、流通、企業、福祉の現場で広がっています。ここでは、公開されている情報で確認できたものを紹介します。
規格そのものを見直す産地
農林水産省は、規格の見直しが出荷作業の負担軽減につながるとして、事例や進め方をまとめて産地に提案しています。規格の数を絞れば、選別の手間が減るだけでなく、これまで規格外だったものが規格内に入る余地も生まれます。廃棄を減らす方法として、売り先を探すだけでなく、入口の基準を見直す方向もあります。
生協が丸ごと買い取る・同じ価格で仕入れる
東都生活協同組合は、A品・B品・C品を規格やサイズを問わずまとめて買い取り、生産者が選別する手間を省く仕組みを取っていると、農林水産省の資料で紹介されています。ユーキフーズは、規格外野菜を詰め合わせてネット販売している事例として挙げられています。
2024年9月には、西日本の16の生協で構成するグリーンコープ共同体が、従来は規格外品として扱ってきた青果を、正規品と同じ価格で仕入れて販売すると発表しました。この年の猛暑で、グリーンコープへの出荷量が前年比でミニトマトは35.3%、キャベツは31.0%、大根は26.5%減ったとされ、生産者の収入を支える意味もあります。コープこうべも2023年11月に、規格外の黒大豆枝豆を生鮮品として初めて試験販売し、廃棄されがちな野菜を使った総菜などをこれまでに6品開発しています。
加工品や雑貨に生かす
規格外野菜は、カット野菜やジャム、ジュースなどの加工品に使われています。食品以外にも、野菜や米油を原料にした「おやさいクレヨン」のように、雑貨に生かす例があります。加工は、見た目が理由で売れない野菜に別の価値を与える方法ですが、加工する工場や設備が必要なため、産地だけで完結しにくいのが課題です。
フードバンクへの寄付
フードバンクは、味や安全性に問題がないのに流通できない食品を企業や生産者から寄付してもらい、支援が必要な世帯や団体に届ける活動です。規格外野菜を抱える生産者やJA、市場関係者が寄付する例もあります。生鮮品は傷みやすいため、受け入れ条件や配送の体制が団体ごとに異なる点には注意が必要です。参加の方法に興味がある方は、次の記事で活動内容や探し方を確認できます。
規格外野菜を買える場所と、販売サイトの選び方
規格外野菜は、定期便、市場発の詰め合わせ、生協、直売所、マルシェなど、いくつかの入口から買えます。サイトによって、中身を選べるか、頻度を決められるかが違います。
定期便で届く「ロスヘル」
ロスヘルは、エクネス株式会社が運営する規格外野菜の宅配サービスです。サイズや形が不ぞろいで流通に乗らない野菜を全国の農家から集め、毎月1回の定期便で届ける形で始まりました。運営側は、一般的な価格より最大35%ほど安いと説明しています。2026年7月には日本郵便と連携し、北陸エリアの約680局で店頭PRを開始しました。北海道と沖縄を除く郵便局の窓口や、郵便局のネットショップから申し込めます。
料金やプランは変更されることがあるため、申し込む前に公式サイトで最新の内容を確認してください。「まず試したい」という場合は、お試しパックや初回限定のプランがあるか、定期の停止やスキップがいつまでにできるかも見ておくと安心です。
市場発の詰め合わせ「みためとあじはちがう店」
「みためとあじはちがう店」は、大田市場内で、市場の出荷基準や店の規格に満たない野菜を扱う店です。高島屋のオンラインストアでも、規格外野菜の詰め合わせが期間限定の福袋として販売された例があります。詰め合わせは、中身を選べずおまかせになるものが多く、変形や多少の傷、褐変した野菜が含まれると注意書きされています。
何が届くか分からない楽しさがある一方で、苦手な野菜が入る可能性もあります。野菜をあまり使わない家庭は、少なめの量から始めるのが無難です。
生協・直売所・マルシェ
生協の宅配は、すでに利用している人にとって最も取り入れやすい入口です。農林水産省は、消費者への販売例がある場として直売所も挙げています。イベントでは、2025年10月25日・26日に新宿御苑で、国立公園周辺の産地から集めた規格外野菜を販売するマルシェが開かれました。食品ロス削減月間に合わせた催しで、近隣の生産者支援も目的に掲げていました。こうした催しは、10月に多い傾向があります。
失敗しない選び方
販売サイトや定期便を選ぶときは、次の点を比べると、自分に合うものを選びやすくなります。
- 中身を選べるか、おまかせか
- 家族で使い切れる量か
- 定期便の停止・スキップの条件
- 送料と梱包の方法
- 産地や収穫時期が分かるか
食品ロスを減らすために買ったのに、使い切れずに捨てては意味がありません。量が多すぎると感じたら、最小サイズから始めるか、友人と分け合うといった工夫も有効です。
届いたあとに使い切るコツ
規格外野菜は、届いた日の扱い方で使い切りやすさが変わります。特別な技術は必要なく、順番を決めておくだけで十分です。
届いた日にやること
箱を開けたら、傷や変色が大きいものを先に分けます。傷んだ部分は取り除けば使える場合が多いので、先に使うグループに入れます。葉物や水分の多い野菜は傷みやすいため早めに、根菜やかぼちゃなどは保存がきくので後回しにします。大きく育ちすぎた野菜は、一度に使い切れないことが多いので、切って冷凍しておくと助かります。
料理の使い分け
形がそろっていなくても困らない料理に回すと、使いやすくなります。ソースやスープ、カレー、煮込み、炒め物、きんぴら、ポタージュなどです。皮をむいて刻んでしまえば、見た目の差はほとんど気になりません。逆に、形を見せたいサラダや付け合わせは、規格品を買う日があってもよいと思います。すべてを規格外に置き換える必要はなく、使い分けのほうが続きやすいでしょう。
規格外野菜の廃棄削減とSDGsの関係
SDGs（持続可能な開発目標）の目標12「つくる責任 つかう責任」のターゲット12.3は、2030年までに小売・消費レベルの1人あたり食料廃棄を世界全体で半減させ、収穫後損失などの生産・サプライチェーンにおける食料の損失を減少させることを掲げています。規格外野菜の廃棄は、主にこの後半、生産から流通までの損失に関わります。
世界全体の食品廃棄は大きな規模です。国連環境計画（UNEP）の「Food Waste Index Report 2024」によると、2022年に世界で廃棄された食品は約10億5,000万トンで、消費者に提供される食品の約19%にあたります。内訳では家庭が約60%を占めています。ここで言う数字は小売・外食・家庭の段階が中心で、畑や出荷場で捨てられる分は含まれていないため、実際の損失はさらに大きい可能性があります。
日本では2019年に食品ロス削減推進法が施行され、10月が食品ロス削減月間と定められています。法律の内容や、私たちにできることを整理した記事も用意しています。
まとめ
規格外野菜とは、傷や形、大きさ、色などが産地ごとの出荷規格に合わず、流通に乗りにくい野菜のことです。規格外野菜だけの廃棄量を示す国の統計は確認できませんでした。一方で、2024年度の食品ロス量は約461万トンと公表されています。食品ロスの推計に農業段階の項目がないため、畑や出荷場での廃棄は数字に出にくいことも押さえておきたい点です。
産地では規格そのものを見直す動きがあり、生協は丸ごと買い取りや同じ価格での仕入れを進めています。買う側には、ロスヘルのような定期便、おまかせの詰め合わせ、生協、直売所、マルシェといった入口があります。大切なのは、量と頻度を自分の暮らしに合わせて選び、届いたら傷みやすいものから使い切ることです。
最初の一歩は小さくて構いません。次に野菜を買うとき、形のふぞろいな1袋を手に取ってみる、あるいは生協や直売所の規格外コーナーを探してみる。まず1つだけ試してみてください。
- 規格外野菜だけの廃棄量を示す国の公表統計は、確認できた範囲では見当たらない
- 2024年度の食品ロス量は約461万トンで、事業系が約237万トン、家庭系が約224万トン
- 産地の規格見直しや生協の買い取り、フードバンクなど、廃棄を減らす取り組みが広がっている
- 販売サイトは、中身を選べるか、量と頻度が合うかで比べて選ぶ
- 届いたら傷みやすいものから使い、形を問わない料理に回すと使い切りやすい
参考文献
- 環境省「令和6年度の食品ロス量の推計結果」（2026年）
- 農林水産省「令和6年度の食品ロス量（推計値）の公表」（2026年）
- 農林水産省「野菜の出荷規格について」
- マイナビ農業（PR TIMES配信）グリーンコープ共同体「規格外青果を正規品と同価格で仕入れ」（2024年）
- リセマム（PR TIMES配信）エクネス「ロスヘルと日本郵便の連携」（2026年）
- リセマム（PR TIMES配信）「国立公園周辺産地より 規格外野菜があつまるマルシェ開催」（2025年）
- UNEP「Food Waste Index Report 2024 key messages」（2024年）
