近年、これまでにない速さで、多くの動植物が絶滅の危機に晒されています。
こうした動植物のことを「絶滅危惧種」といい、地球における大きな問題のひとつです。
今回は、絶滅危惧種になる原因を解説するとともに、私たちにできる対策を紹介します。
絶滅危惧種とは
絶滅危惧種とは、前例のないスピードで個体数が減少している動植物やごく限られたエリアのみに生息する種などのことです。
絶滅危惧種をまとめた「レッドリスト」が、国際自然保護連合（IUCN）によって発表されており、国内では環境省によってまとめられています。
レッドリストは、5年ごとに見直されており、最新版は2019年度に発表された「レッドリスト2020」です。
環境省第4次レッドリストともいわれており、この中では絶滅の危機に瀕している種について9つのカテゴリーに分類されています。
そのうち、「絶滅危惧I類」と「絶滅危惧II類」が絶滅危惧種です。
絶滅危惧種になる原因
絶滅危惧種は、日本でも多数見られ、前述のレッドリスト2020では、掲載された8,535種のうち、3,716種が該当しています。
それでは、これほどの動植物が絶滅危惧種になったのはどのような原因があるのでしょうか。
続いては、絶滅危惧種になる原因のうち主な4つを解説します。
採取や乱獲
現在、絶滅種に分類されている「ニホンカワウソ」は、もともとどこの川でも見られる生物でした。
しかし、明治時代に入り、毛皮を目的とした人の乱獲によって、数が大幅に減少しました。
加えて、河川開発を原因とする水質汚濁やニホンカワウソの生活環境が悪化したことにより、1979年に高知県で記録されたのを最後に生息情報がありません。
2012年までは絶滅危惧種として分類されていますが、2012年の取りまとめによって絶滅種になりました。
参照元：ニホンカワウソの保護の歴史～NACS-J会報『自然保護』から～｜スタッフブログ｜日本自然保護協会
森林伐採
北海道のみに生息するシマフクロウは、世界最大級のフクロウとして知られています。
20世紀の初めごろまでは、北海道全域で姿を見ることができました。
しかし、度重なる森林伐採により、シマフクロウの巣を作るための天然林が減少し、結果的にシマフクロウの数も、大幅に減少しています。
現在は、160羽ほどしかいないといわれており、そのうちの半数は、自然環境が保たれている知床に生息しているのが現状です。
絶滅危惧種の中でも、最も絶滅する可能性が高い種であり、絶滅危惧ⅠＡ類に該当します。
環境汚染
里山の水生生物として、かつては誰もが名を挙げたタガメも絶滅危惧種のひとつです。
タガメは農薬を使った水質汚染に弱く、たとえ僅かな量の濃度だったとしても、死に至る可能性があります。
1950年代に入ると、農業で大量に農薬が使われ始め、1980年にはほとんど見られなくなりました。
こうした状況でも、丘陵地のため池に生息していましたが、ゴルフ場の乱開発が起こると、再び生息地が破壊されるようになり、現在は種の存続が危ぶまれています。
外来種
植物にも絶滅危惧種は多数存在します。
例えば、環境省で絶滅危惧II類、徳島県では絶滅危惧種I類に該当するイヌノフグリという植物もそのひとつです。
外来種が日本に定着し蔓延ったことにより、生息地を失われ数が減少したといわれています。
また、近代化によりアスファルトやコンクリートが一般化したことも原因です。
絶滅危惧種保全のための世界的な取り組み
絶滅危惧種に関する問題は、日本だけのものではありません。
世界においても、日本と同様の原因によって絶滅危惧種は増加するばかりです。
こうした状況を打破するために、世界的な取り組みが多数行われています。
ワシントン条約
絶滅危惧種に関する有名な取り組みといえばワシントン条約をイメージする人も多いでしょう。
1973年に採択された条約で、正式名称は「絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約」です。
国同士で行われる動植物の過度な取引により、種が絶滅することを防ぐために設けられました。
絶滅の恐れが高い種や、厳重に管理する必要がある種などに対して、様々な禁止事項や規制を設けています。
参照元：ワシントン条約とは｜環境省
生息域保護指令
生息保護司令は1992年にEUによって発効され、下記のポイントを考慮しながら生物の多様性を保つことを目的としています。
・経済的
・社会的
・文化的
・地域的
450種類の動物と500種類の植物が対象となっており、長らく取り組まれていますが、生物多様性の妨げを減少させるほどには至っていません。
とはいえ、生息地域保護指令を実施したことで得られた状況を踏まえて、次なる対策が実施されています。
絶滅危惧種保全における企業の取り組み
絶滅危惧種を保全するための取り組みは、国や地域だけでなく企業においても行われています。
続いては、日本の企業による取り組みについて3社紹介見ていきましょう。
ヤマハ発動機株式会社の取り組み
オートバイをメインとした輸送用機器の製造を行う「ヤマハ発動機株式会社」では、生物多様性に関する対策を踏まえた「ヤマハ発動機生物多様性基本取り組み姿勢」を制定しました。
ヤマハ発動機株式会社の製品は、オートバイや四輪バギー、スノーモービルなど、大自然をフィールドに利用するアイテムがほとんどです。
こうした自社製品のフィールドを守ることを目標に掲げ、絶滅危惧種であるウミガメの産卵地の保全や本拠地がある静岡県が誇る浜名湖の清掃などを行なっています。
キリンホールディングス株式会社
酒類や清涼飲料水の製造を手がけるキリンホールディングス株式会社では、2010年に「キリングループ生物多様性保全宣言」を行いました。
2013年には「キリングループ持続可能な生物資源利用行動計画」を発表し、早くから絶滅危惧種に対する積極的な取り組みを手がけています。
具体的には、工場ビオトープを整備し、固有種の保護を促したり、保全のための啓発活動をしたりといった内容です。
参照元：スリランカ野生生物保護のための教育プログラム：自然回復支援｜キリンホールディングス株式会社
私たちにできる対策
絶滅危惧種に対する対策は、私たち個人でも取り組むことが可能です。
続いては、動植物を絶滅に至らせないために、どんなことができるかを見ていきましょう。
絶滅危惧種を捕まえたり飼育したりしない
自然界で生きる動植物は、絶妙なバランスを形成して成り立っています。
いくら珍しいからといって、捕まえたり飼育したりすると、生態系のバランスを崩すことにつながりかねません。
絶滅危惧種を含む、自然界の生き物たちは、あるべき場所で過ごすように、私たち人間は静かに見守ることが大切です。
外来種を放さない
ペットや観賞用の植物などの中には、外来種が多数存在します。
飼育ができなくなったからといって自然の中に放してしまうと、生態系を壊す原因になるため要注意です。
ペットを飼育する際や観賞用の植物を育てる場合は、最後まで責任を持って管理するようにしましょう。
まとめ
絶滅危惧種は、海外だけの問題ではありません。
日本のレッドリストにおいても、多種多様の動植物がリストアップされています。
恐竜が絶滅したことからも証明されているように、生き物は一度絶滅してしまうと、再び戻ることはありません。
絶滅危惧種に至る原因をしっかりと把握し、個人レベルで意識することが大切です。
生き物に対する接し方だけでなく、環境問題にも十分に配慮して、種の多様性を守る活動をしていきましょう。
