日本に暮らしていると、体調がすぐれないときには自分の症状に応じた医療機関を選び、自由に病院を受診することができます。
私たちが健康を維持するために思い浮かべるのは、栄養バランスのとれた食事や定期的な運動といった生活習慣が中心でしょう。こうした日常の中で、「医療格差」という言葉を身近に感じることはあまりないかもしれません。
しかし、健康は私たちが安心して豊かな人生を送るための基盤でありながら、世界には必要な医療を受けられず、予防や治療が可能な病気で命を落とす人々が多く存在します。
本記事では、持続可能な開発目標（SDGs）の観点から、世界における医療格差の現状と、その解決に向けた取り組みについて紹介します。
世界の死亡原因に見る地域間の医療格差
日本を含む先進国では、がんや心疾患などの「生活習慣病」が主要な死因となっています。一方で、多くの開発途上国では、エイズ、肺炎、結核などの感染症がいまだに人々の命を脅かしています。
これらの感染症の多くは、予防が可能であり、治療法も確立されているにもかかわらず、医療資源が不足していることから、多くの命が失われています。たとえば、結核は投薬治療によって完治が可能な病気ですが、世界全体の結核患者および死亡者の95%以上が開発途上国に集中しているという報告があります。
SDGsのゴール3「すべての人に健康と福祉を」では、こうした状況の是正が求められています。医療格差の背景には、医療施設までの距離や交通インフラの未整備、そして貧困といった複合的な課題が存在しています。
参照元：結核について （ファクトシート）｜厚生労働省検疫所HP
医療へのアクセスとその障壁
開発途上国では、医師や医療機関の数が著しく不足しており、特に農村部では病院にたどり着くまでに何時間もかかる場合があります。その結果、体調不良であっても病院への通院を断念せざるを得ない人々がいます。
さらに、病院にたどり着けたとしても、必要な医薬品や設備が不足しており、適切な治療が受けられないケースも少なくありません。そのため、より設備の整った遠方の医療施設へ移動しなければならないという、さらなる負担が発生します。
医療から人々を遠ざける「貧困」という壁
医療アクセスの課題の根底には「貧困」があります。日本では国民皆保険制度により誰もが基本的な医療を受けられますが、世界保健機関（WHO）の報告によれば、世界人口の約半数が基礎的な保健サービスを受けられていないとされています。
保険制度が整っていない地域では、治療費が全額自己負担となるため、生活に困窮している人々は医療機関を受診することをためらい、結果として症状が悪化し、回復可能だった病気でも命を落とすという悪循環が続いています。
栄養不良の改善が命を救う
ユニセフの「世界子供白書2019」によれば、5歳の誕生日を迎えることなく亡くなる子どもは年間520万人、1日あたりにして約14,000人にものぼるとされています。
1990年には年間1,250万人が亡くなっていたことを踏まえると、国際社会による取り組みによって大きな前進は見られます。しかし現在でも、6秒に1人の割合で5歳未満の子どもが命を失っているという事実に変わりはありません。
SDGsのゴール2「飢餓をゼロに」は、医療格差の解消と密接に関係しています。栄養不良の子どもたちは免疫力が低く、肺炎や下痢などの基本的な感染症にかかりやすく、重症化してしまうリスクも高くなります。つまり、栄養状態の改善は、命を守るために欠かせない重要な要素なのです。
安全な水と衛生環境の整備が命を守る
SDGsの目標6「安全な水とトイレを世界中に」では、「すべての人が安全かつ手頃な価格で水を利用できること」が明記されています。これにより、健康と衛生の水準向上を図ることが世界的な課題として掲げられています。
この目標に向けた取り組みによって、清潔な飲料水を利用できる人口は全世界で徐々に増加していますが、依然として地域格差は大きく、とりわけサハラ以南のアフリカでは、衛生的な水や基本的な手洗い設備が行き届いていない地域が多数存在しています。
このような不衛生な環境では、手や傷口を清潔に保つことが困難なため、感染症のリスクが高まり、医療機関への依存度も高くなります。しかし、肝心の医療施設が身近にないため、軽微な感染症でも命に関わる深刻な状況に陥ってしまうのです。
また、トイレの未整備による野外排泄の習慣も感染拡大の一因となっており、下痢性疾患などの発症率が高くなる要因となっています。したがって、衛生インフラの整備は、医療格差の是正と健康水準の底上げに直結する重要な対策です。
感染症「マラリア」との闘い
世界保健機関（WHO）によると、マラリアによる世界の年間死亡者数は約40万人にのぼり、その大半がアフリカ地域に集中しています。特に5歳未満の子どもが犠牲となる割合が高く、マラリアは開発途上国にとって深刻な公衆衛生問題です。
マラリアは、ハマダラカという蚊に刺されることで感染する寄生虫性疾患であり、症状として高熱や悪寒、重症化による脳症などを引き起こします。予防には蚊に刺されない環境づくりが不可欠です。
その対策として注目されているのが、日本企業によって開発された「防虫加工を施した蚊帳」の導入です。この蚊帳は国際連合児童基金（UNICEF）や非営利団体を通じて供給され、アフリカ諸国などで活用されています。蚊帳の中で眠るという行動変容によって、マラリア感染率の大幅な低下が報告されており、地域住民の健康を守る有効な手段となっています。
こうした技術的支援の背景には、企業がSDGs達成への取り組みを進めているという側面もあります。開発途上国への技術移転や製品提供を通じて、社会課題の解決に貢献する企業活動は、医療格差を是正するうえで非常に重要な役割を果たしています。
参照元：世界保健機構（WHO）2019年世界マラリア報告書｜認定NPO法人 Malaria No More Japan
医療格差は複合的な問題
ここまでに紹介してきたように、医療格差は単なる「病院の有無」だけでなく、貧困、教育、インフラ、ジェンダー、気候変動といった複数の社会的要因が絡み合って生じる複雑な問題です。たとえば、女性が医療情報にアクセスできない文化的背景や、自然災害によって医療サービスが遮断されるといった事例も報告されています。
そのため、医療格差の解消には単一の対策では不十分であり、多角的かつ持続可能な支援が求められます。
参照元：世界子供白書2019 子どもたちの食と栄養｜unicef
日本にいる私たちができる解決策に向けた取り組み
これまでに見てきたとおり、医療格差の背景には医療体制の未整備だけでなく、貧困、栄養不足、水・衛生環境の不備など、複雑に絡み合う社会課題が存在しています。本来、治療や予防が可能であるにもかかわらず、こうした構造的な問題のために救えなかった命は、決して少なくありません。では、日本に暮らす私たちに、何ができるのでしょうか。
行動の第一歩は「知ること」
医療格差というテーマは、どこか遠い国の話のように感じられるかもしれません。しかし、グローバル化が進む現代においては、私たちの生活と無関係ではありません。たとえば、感染症の拡大は瞬く間に国境を越え、経済活動や人々の健康に大きな影響を及ぼします。
まずは、「医療格差」という課題に関心を持つことが、すべての第一歩です。ニュースを通じて現状を知る、国際機関の発信をフォローする、SNSで情報発信するなど、情報収集や共有を通じて意識を広げていくことが大切です。
支援の方法：寄付・ボランティア・エシカル消費
次にできることは、具体的な支援への参加です。寄付やボランティア活動は、最も直接的な支援の方法であり、現地の医療支援や物資供給、教育普及などに役立ちます。信頼できる団体や国際機関を通じて、継続的な支援を行うことが効果的です。
また、「エシカル消費（倫理的消費）」という視点も近年注目されています。これは、環境や人権、社会課題に配慮した商品やサービスを選ぶ行動で、SDGsの達成に貢献する手段のひとつです。たとえば、医療や衛生支援に取り組む企業の商品を選ぶことで、間接的に医療格差の是正に参加することができます。
SDGsとともに未来を築く
医療格差の解消は、SDGsのゴール3「すべての人に健康と福祉を」だけでなく、ゴール1「貧困をなくそう」、ゴール2「飢餓をゼロに」、ゴール6「安全な水とトイレを世界中に」など、多くの目標と密接に関係しています。
企業の技術革新や国際機関の支援活動に私たちが関心を持ち、行動を起こすことで、社会を動かす力になります。「一人の力は小さい」と思われがちですが、小さな関心や行動の積み重ねが、持続可能な未来への大きな原動力となるのです。
今この瞬間から、医療格差の問題に目を向け、できることから始めてみませんか。
参照元：持続可能な開発目標（SDGs）達成に向けて日本が果たす役割｜JAPAN SDGs ACTION PLATFORM｜外務省
