おにぎりアクションとは？おにぎりの写真投稿で給食を届けよう｜2026年の参加方法と仕組み

おにぎりアクションとは、おにぎりの写真をSNSや特設サイトに投稿すると、協賛企業の寄付によってアフリカ・アジアの子どもたちに学校給食が届く、NPO法人TABLE FOR TWO International（以下TFT）の参加型キャンペーンです。2026年の開催期間は10月8日から11月17日までで、10月31日現在も、投稿できる期間があと2週間半ほど残っています。

世界食料デーの10月16日は過ぎましたが、参加はまだ間に合います。この記事では、2026年の開催概要と最新の実績、寄付が成り立つ仕組み、協賛している日本の企業や学校の実践例、背景にある飢餓のデータを整理します。あわせて、参加の手順と、誤解されやすい点も取り上げます。

おにぎりアクション2026の開催概要｜あと2週間半ほど参加できます

今年の開催情報と、これまでの実績を先にまとめます。投稿の締め切りが近いため、参加を考えている方は期間と投稿先を最初に確認してください。

開催期間と投稿の受付先

2026年の開催期間は、10月8日（木）から11月17日（火）までの約6週間です。運営はTFTが担っています。

投稿先は2つあります。1つはInstagramやXに「#OnigiriAction」を付けて投稿する方法です。もう1つは公式の特設サイトに写真をアップロードする方法で、サイトに投稿した写真は地図上に表示されます。

写真1枚の投稿につき、協賛企業・団体が給食5食分に相当する100円を寄付し、アフリカ・アジアの子どもたちに給食が届けられます。参加者がお金を払う必要はなく、公式サイトによると期間中は何度でも投稿できます。

2026年の変更点と協賛の顔ぶれ

参加経験のある方が特に注意したいのは、2026年からFacebookへの投稿が寄付カウントの対象外になったことです。これまでFacebookで投稿していた方は、InstagramかX、または特設サイトに切り替える必要があります。

2026年の協賛は28の企業・団体で、12年目の開催です。オフィシャルパートナーは日産セレナとオイシックス、コーポレートパートナーはニッスイとニコニコのりです。青稜中学校・高等学校が初めてスクールパートナーに加わり、サポーティングパートナーには象印マホービン、豊田通商、三菱重工業、双日、商船三井などが並びます。

国内の子どもへの食支援については、2026年の開催案内の一部に「期間中の投稿枚数に応じて実施する」という趣旨の記載があります。ただし、別の発表資料では寄付先がアフリカ・アジアの子どもたちと書かれており、国内支援の具体的な内容は確認できませんでした。気になる方は、公式サイトの最新の案内をご覧ください。

2015年からの投稿数と給食数

おにぎりアクションは2015年に始まりました。公表されている数字を、発表元ごとに並べます。

• 2015年から2023年までの9年間の累計は、約185万枚の写真投稿と約1,017万食の給食です。
• 2024年は45日間の開催で、292,836枚の投稿と約140万食の給食でした。
• 2025年は40日間の開催で、233,321枚の投稿と1,166,605食の給食でした。47か国から写真が寄せられています。
• 2015年から2025年までの11年間の累計は、約243万枚の写真投稿と約1,280万食以上の給食支援です。

2024年と2025年を並べると、投稿枚数は2025年のほうが少なくなっています。要因までは発表資料に書かれていないため、理由は断定できません。ただ、寄付は「投稿された枚数」に連動する仕組みなので、1枚ごとの投稿がそのまま給食の食数に反映されるという点は、数字から確認できます。

なお、2024年と2025年の数字はTFTの米国法人が公表したもので、累計の数字は2026年の開催にあたって出されたプレスリリースによるものです。

写真1枚で給食5食が届く仕組み｜お金を出すのは誰か

「写真を投稿しただけで、本当に給食になるのか」という疑問は自然なものです。寄付が生まれる流れを順に見ていきます。

費用を負担するのは協賛企業・団体

おにぎりアクションの寄付は、参加者ではなく協賛企業・団体が負担しています。公式サイトのよくある質問でも、投稿が無料である理由は「趣旨に賛同した企業・自治体からの協賛・寄付があるため」と説明されています。

つまり、投稿は寄付の代金ではなく、協賛企業が寄付を行うための「枚数のカウント」の役割を果たしています。企業にとっては、社会課題への関心を広げながら寄付できる仕組みです。参加者にとっては、お金をかけずに関われる入り口になります。

TFTが担う役割と届け先

寄付を受け取り、現地の学校給食につなげるのがTFTです。TFTは、先進国で健康的な食事を選ぶと、1食あたり20円が開発途上国の子どもの給食になる仕組みとして活動を始めた団体です。おにぎりアクションでは、5食分にあたる100円が写真1枚に対応しています。

届け先について、TFTの2024年の発表では、ケニア、タンザニア、ルワンダ、ウガンダ、フィリピンの5か国を中心に、学校給食と、菜園づくりなど生産性を高める支援を行っているとされています。支援国は年によって異なる場合があるため、最新の状況は公式サイトで確認してください。

寄付つきキャンペーンを見分ける3つの確認点

おにぎりアクションに限らず、「投稿や購入で寄付になる」と案内されている企画に参加するときは、次の3点を確認すると納得して参加できます。

1. 寄付の費用を誰が負担しているかが、公式の案内に書かれているか
2. 1回の参加あたりの寄付額や食数が、具体的な数字で示されているか
3. 寄付の届け先と、結果の報告（実績の数字）が公開されているか

おにぎりアクションは、この3点がいずれも公開されています。費用は協賛企業、寄付額は1枚あたり100円（5食分）、結果はTFTが毎年公表する数字です。こうした確認は、参加を決める前だけでなく、周りの人に勧めるときにも役立ちます。

日本の企業・学校の実践例｜協賛のかたちはひとつではない

協賛企業は、写真1枚あたりの寄付に加えて、それぞれの得意分野で参加者を増やす工夫をしています。ここでは、おにぎりアクション10年目の2024年の取材記事に基づいて、いくつかの例を紹介します。

食品メーカーの参加のしかた

食品に関わる企業は、おにぎりという商品や食材と、キャンペーンを結びつけています。ニッスイはマスコットの「やき おにお」を使い、SNSで毎週フォトチャレンジを行いました。ニコニコのりはSNSのフォトコンテストと、社内での写真投票を実施しました。

オイシックス・ラ・大地は、冷凍の玄米おにぎりを含む米製品の寄付つき販売を行いました。購入が寄付につながる形で、投稿とは別の参加ルートをつくっています。

自動車・精密機器メーカーの参加のしかた

日産自動車は、セレナを通じて2018年から協賛しており、2024年は7年連続でした。セイコーエプソンは2024年で2年目の参加で、世界食料デーの10月16日に、社員食堂でおにぎりの特集メニューを提供しました。

食品に直接関わらない企業でも、社員食堂や広告、販促のなかで、従業員や顧客がおにぎりを手に取る場面をつくっています。参加者が「自分ごと」として関わりやすくなる工夫と言えます。

学校・団体の参加のしかた

2026年は、青稜中学校・高等学校が初めてのスクールパートナーになりました。2024年には、学校や団体、おにぎり店など36が「おにぎりフレンズ」として登録されています。

個人が1人で投稿するだけでなく、クラスや部活、職場、地域の団体で一斉に投稿するかたちも広がっています。昼食の時間に全員で写真を撮れば、1回の機会で参加人数に応じた枚数が集まります。

なぜ給食なのか｜最新の飢餓データと学校給食の広がり

おにぎりアクションの背景には、世界の食料問題があります。元の記事では「9人に1人が飢餓状態」と紹介していましたが、最新の国連の報告に基づいて数字を更新します。

飢餓人口は減っているが、まだ6億4,500万人

2026年7月に公表された国連の報告書「世界の食料安全保障と栄養の現状（SOFI 2026）」によると、2025年の世界の飢餓人口は約6億4,500万人です。世界人口に占める割合は7.8%で、2024年の8.1%、2022年の8.6%から下がっています。2024年から約1,400万人、2022年から約4,300万人の減少です。

改善は続いているものの、6億人を超える人が十分な食事をとれていない状況は変わっていません。SDGsの目標2「飢餓をゼロに」は、2030年までに飢餓とあらゆる形態の栄養不良をなくすことを掲げています。

地域によって状況は大きく違う

同じ報告書では、飢餓人口の地域差も示されています。アフリカは約3億900万人で、人口に占める割合は20.0%です。飢餓人口の数は世界で最も多く、割合も他の地域より高い水準にあります。アジアは約2億9,200万人で、着実に改善している地域とされています。

おにぎりアクションが給食の届け先を「アフリカ・アジア」としているのは、こうした地域の状況が背景にあります。

学校給食を受ける子どもは4億6,600万人以上

国連世界食糧計画（WFP）の「State of School Feeding Worldwide 2024」では、世界で少なくとも4億6,600万人の子どもが学校給食を受けているとされています。4年間で約8,000万人増えました。サハラ以南のアフリカでは、2022年の6,600万人から2024年には8,700万人へと増え、増加幅は世界で最も大きくなっています。

一方で、特に所得の低いアフリカの国々では、まだ多くの子どもが学校給食を利用できていません。学校給食は栄養の改善だけでなく、子どもが学校へ通うきっかけにもなるとされており、各国政府や国際機関が拡大を進めています。おにぎりアクションの寄付は、この流れのなかで現地の給食を支える一部になっています。

おにぎりアクションの参加方法｜今日から投稿するまでの流れ

必要なものはおにぎりだけです。手作りでも、コンビニやお店で買ったものでも構いません。公式サイトでは、おにぎりだけを写した写真でもよいとされています。

投稿までの手順

投稿は、次の流れで行えます。

1. おにぎりを用意する（手作り、市販のどちらでもよい）
2. おにぎりの写真を撮る（人が写っていなくてもよい）
3. 公式サイトに写真をアップロードするか、InstagramかXに「#OnigiriAction」を付けて投稿する
4. 11月17日の締め切りまでなら、何度でも投稿できる

協賛企業によっては、独自のハッシュタグを使ったキャンペーンも行っています。公式サイトでは、日産が「#みんな夢中になる方へ」、オイシックスが「#いい未来をおいしくいただく」、ニッスイが「#ニッスイとおにぎりアクション」を案内しています。これらは「#OnigiriAction」とあわせて使うものです。

投稿前に確認したいこと

2026年はFacebookへの投稿が寄付カウントの対象外です。SNSで投稿する場合は、InstagramかXを選んでください。

ハッシュタグ付きの投稿が対象になるため、非公開のアカウントでは集計に反映されない可能性があります。公開範囲の扱いは、投稿前に公式サイトの案内で確認すると安心です。また、写真に他の人や子どもの顔が映る場合は、本人や保護者の了承を得るなど、一般的なSNS投稿と同じ配慮が必要です。

公式サイトでは「おにぎりフォトグランプリ」も開催されており、応募期限は11月17日（火）です。応募は投稿画面で「おにぎりフォトグランプリに応募する」にチェックを入れて行います。

個人以外での参加のしかた

職場や学校、サークルなどで参加するときは、昼食やおやつの時間に合わせて、全員が1枚ずつ投稿する形が取り組みやすいでしょう。社員食堂や学食でおにぎりの日を設ける形は、先に紹介したセイコーエプソンの例が参考になります。

店舗や団体の場合は、TFTの「おにぎりフレンズ」として登録する方法もあります。登録の条件や手続きは年によって変わる可能性があるため、公式サイトで最新の案内を確認してください。

誤解されやすい点と限界｜投稿だけで足りるのか

おにぎりアクションは参加しやすい企画ですが、仕組みを正しく知っておくと、期待しすぎも、疑いすぎも避けられます。

写真や食べ物が現地に届くわけではない

写真を投稿すると、そのおにぎりや写真が子どもたちに届くわけではありません。協賛企業の寄付がTFTを通じて現地の学校給食の費用になる、というのが実際の流れです。「おにぎりを食べると給食になる」という言い方は、この寄付の仕組みを短く表現したものです。

投稿は寄付の代わりではなく、関心を持つ入り口

写真1枚で届く給食は5食分です。世界で6億4,500万人が飢餓の状態にあることを考えると、1枚で変えられることは大きくありません。それでも、毎年約20万枚から30万枚の投稿が集まり、累計で約1,280万食以上の給食につながっています。

投稿をきっかけに関心を持った方は、継続的な支援に進むこともできます。TFTには、毎月の寄付で給食を届ける個人サポータープログラムがあり、TFT全体の累計支援給食数は、2026年7月末時点で1億2,056万食あまりです。おにぎりアクションは、この大きな活動への入り口のひとつと考えると分かりやすいでしょう。

寄付の使われ方を知りたいときは

寄付金の使い道が気になるときは、TFTが公開している年次報告書や活動報告で確認できます。TABLE FOR TWOの仕組みを紹介した解説記事では、寄付金の最大20%がTFT事務局の運営費に充てられていると説明されています。これはTFTの寄付の仕組み全般についての説明で、おにぎりアクション単独の内訳ではない点に注意が必要です。

実際の配分や最新の数字は、TFTの公式サイトで確認してください。寄付に参加する前に使い道を調べるのは、善意を無駄にしないための大切な手順です。

まとめ

おにぎりアクションは、おにぎりの写真1枚の投稿で、協賛企業の寄付により、アフリカ・アジアの子どもたちに給食5食分が届く仕組みです。2026年は10月8日から11月17日までの開催で、InstagramとX、公式の特設サイトが投稿先になります。2026年からはFacebookへの投稿が寄付カウントの対象外になりました。

2024年は約140万食、2025年は約117万食の給食につながり、2015年からの累計は約1,280万食以上です。日産やニッスイ、オイシックス・ラ・大地、青稜中学校・高等学校など、日本の企業や学校がそれぞれのかたちで参加しています。背景には、国連の報告で6億4,500万人とされる飢餓人口があり、学校給食を受ける子どもを増やす世界的な流れがあります。

写真1枚で世界の飢餓が解決するわけではありませんが、費用を負担せずに関心を持つ入り口になります。まず、今日食べるおにぎりの写真を1枚だけ撮って、投稿してみてください。

参考文献

• おにぎりアクション公式サイト「参加方法・よくある質問」（2026年）
• PR TIMES「おにぎりアクション2026 今年も10月8日から11月17日に開催」（2026年）
• PR TIMES「おにぎりアクション、初のスクールパートナーに青稜中学校・高等学校が参画」（2026年）
• Newswire「TABLE FOR TWO’s 2025 Onigiri Action Campaign Provides 1.1 Million School Meals」（2025年）
• HugKum「おにぎりアクションは11月16日まで 10年目となるキャンペーンの軌跡と新展開をレポート」（2024年）
• FAO駐日連絡事務所「SOFI 2026 世界の食料安全保障と栄養の現状」（2026年）
• 国連世界食糧計画（WFP）「State of School Feeding Worldwide 2024」（2024年）
• TABLE FOR TWO International「公式サイト」（2026年）