バイオマス発電とは、動植物などから生まれた生物資源を燃焼する際の熱を利用して電気を起こす発電方式です。
「バイオ」は生物、「マス」は量という意味で、「再生可能な、生物由来の有機性資源で化石資源を除いたもの」と定義されています。
再生可能エネルギーとして、世界的に注目されている発電方法です。
バイオマス発電に使われる燃料
バイオマス発電の燃料は、様々な生物資源から作られています。
農業廃棄物、林業残材、食品廃棄物、動物排泄物などの生物資源を燃焼、発酵、または化学的処理でエネルギーに変換します。
これらは乾燥系と湿潤系に大きく分けられます。
乾燥系は、伐採後の木片や枝（林業残渣）、収穫後に残る茎や草・根（農業残渣）などの乾いた生物資源、湿潤系は食品加工業などから出る有機廃棄物（産業廃棄物）や、家畜の排泄物・下水の汚泥など水分を多く含む生物資源です。
燃料の種類
バイオマス発電に利用されるエネルギーは、大きく固体燃料・液体燃料・気体燃料の3種類があります。
固体燃料の代表は木質バイオマスで、木質ペレットや木材チップに加工されることが多くあります。気体燃料としては、家畜の排せつ物や食品廃棄物、下水汚泥などを原料にメタン発酵を行い、そこでバイオガスを発生させた後、バイオメタンのみを抽出します。
カーボンニュートラルの考え方
バイオマス発電が注目される大きな理由は、カーボンニュートラルの考え方にあります。
バイオマス発電は、燃やしてもCO2の増減に影響を与えない「カーボンニュートラル」という発想でつくられています。燃料となる植物は燃やすとCO2を排出しますが、成長過程では光合成により大気中のCO2を吸収しているので、排出と吸収によるCO2のプラスマイナスはゼロになります。
ただし、このカーボンニュートラルの考え方には課題があります。
2020年にFoE Japan、地球・人間環境フォーラム、熱帯林行動ネットワーク（JATAN）、バイオマス産業社会ネットワークの４つの環境団体が、「バイオマス発電は『カーボン・ニュートラル（炭素中立）』ではない」とする意見を発表しました。
輸入木材を使う場合は、輸送時のCO2や森林減少による炭素吸収量の低下も考慮する必要があります。
日本の施策と政策
日本では、バイオマス発電の普及に向けた取り組みが進められています。
2012年には固定価格買取制度（FIT）が施行され、バイオマス発電の導入が拡大してきました。
第6次エネルギー基本計画では2030年度までにバイオマス発電の割合が従来の「3.7～4.6％」から「5％」に引き上げられることが決まり脱炭素社会の実現に向けた取り組みとして、バイオマス発電の普及がますます重要であることが示される形となっています。
また、経済産業省と農林水産省は、森林・林業等と持続可能な形で共生する木質バイオマス燃料等の安定的・効率的な供給・利用システムの構築・商慣行定着を目指すため、「木質バイオマス燃料等の安定的・効率的な供給・利用システム構築支援事業」を実施する。
バイオマス発電のメリットと課題
バイオマス発電の最大のメリットは、廃棄物や未利用資源を有効活用できるという点です。
バイオマス発電で、燃料として使用される生物資源を利用することで環境負荷を軽減できます。
また、地域の資源を活用することで、農山漁村の活性化にもつながる可能性があります。
一方で、課題も存在します。
燃料のために森林を伐採しバイオマス発電とする事に対し、非難の声が上がっています。またこの場合森林面積は減少しているためカーボンニュートラルとはならない。
さらに、バイオマス発電所でエネルギーを取り出す際にも騒音や悪臭を伴う。
私たちにできること
バイオマス発電が真のカーボンニュートラルな電源となるには、持続可能な方法での原料調達が重要です。再生可能エネルギーへの関心を高め、廃棄物の削減や適切なリサイクルに心がけることが、バイオマス発電を含む循環型社会への貢献につながります。
