クライメートテック（気候テック）とは、温室効果ガスの排出削減、大気中のCO2の回収・除去、気候変動の影響への適応を目的とした技術やサービスの総称です。「脱炭素テック」と呼ばれることもあります。ただ、定義を知っただけでは「結局、何が実用化されていて、日本ではどこまで進んでいて、自分は何を選べばいいのか」は見えてきません。この記事では定義を入口にとどめ、2025年以降の世界の資金の流れ、日本で動いている具体的な事例、制度の現在地、そして暮らしや仕事での選び方までを順に整理します。
クライメートテックの3つの領域｜クリーンテックとの違い
クライメートテックは、エネルギー、輸送、農業・食料、製造業、建築など、温室効果ガスが出るほぼすべての分野にまたがります。そのため「どの技術が当てはまるのか」が曖昧になりやすいのですが、目的で分けると3つの領域に整理できます。気候変動と気候危機の言葉の違いや日本の現状を含めた全体像は、次の記事でも確認できます。
排出を減らす技術（緩和）
最も大きな領域が、排出そのものを減らす技術です。太陽光・風力などの再生可能エネルギー、蓄電池、電気自動車、ヒートポンプ、工場の電化や水素利用、精密農業による肥料の最適化などが含まれます。
このうち多くは、すでに市場で売られている製品です。「クライメートテック」と聞くと最先端の発明品を想像しがちですが、実際の排出削減の大部分は、実績のある技術を大量に設置・普及させることで進みます。
CO2を取り除く技術（除去）
排出を減らしても残る分を、すでに大気中にあるCO2を回収して取り除く技術で補うのが2つ目の領域です。大気から直接CO2を回収するDAC（直接空気回収）、発電所や工場の排ガスからCO2を回収して地中に貯留するCCS、回収したCO2を燃料や素材に使うCCUなどがあります。
2050年のカーボンニュートラル（温室効果ガスの実質排出ゼロ）では、削減しきれない分を差し引くために、除去技術が一定の役割を担うとされています。ただし現時点では、コストと規模の面で発展途上です。
影響に備える技術（適応）
3つ目は、すでに避けられない気候変動の影響に備える技術です。人工衛星による気象・災害の監視、高温に強い作物の開発、洪水リスクの予測、断熱性能の高い建材など、被害を減らし、暮らしを守る方向の技術が含まれます。
排出削減に比べて話題になりにくい領域ですが、猛暑や豪雨が毎年のように起きる日本では、生活に直結する分野です。
クリーンテックとの違い
2000年代に広がった「クリーンテック」は、太陽光発電やバイオ燃料など、環境負荷の小さい個別技術に焦点を当てていました。クライメートテックは、気候変動という課題から逆算して、削減・除去・適応のすべてを対象にします。
もう一つの違いは、事業として成り立つかどうかを重視する点です。技術の開発だけでなく、資金調達、規制、顧客との契約まで含めて「社会に広まる仕組み」をどう作るかが問われています。
世界のお金はどこへ向かっているか｜IEAの2025年見通しから
技術の良し悪しは別として、資金の流れを見ると、どの領域が実装段階に入っているかが分かります。国際エネルギー機関（IEA）が2025年6月に公表した「World Energy Investment 2025」では、2025年の世界のエネルギー投資は過去最高の3.3兆ドルに達する見通しとされました。
内訳を見ると、再生可能エネルギー、原子力、送電網、蓄電、低排出燃料、省エネ、電化といったクリーン技術への投資が約2.2兆ドルで、石油・天然ガス・石炭への投資約1.1兆ドルの約2倍です。単独で最大の項目は太陽光で、約4,500億ドルと見込まれています。蓄電池への投資も650億ドルを超える見通しです。
一方で、IEAは送電網への投資が年約4,000億ドルにとどまり、発電設備や電化への投資に比べて見劣りすると指摘しています。発電設備を増やしても、電気を運ぶ網と蓄える仕組みが追いつかなければ、再生可能エネルギーを十分に使えないためです。また、クリーンエネルギー投資のおよそ3分の1は中国が占めるとされており、技術の量産と価格低下の主戦場は、すでに特定の国に偏っています。
この数字から言えるのは、クライメートテックの資金の大半が、実験段階の技術ではなく、太陽光・蓄電池・送電網のような実装済みの分野に流れているということです。日本の読者にとっての示唆は二つあります。一つは、家庭や企業が今使える技術の中にも、削減効果の大きいものが多いこと。もう一つは、日本が量産競争で後発になりやすい分野と、独自の強みを出せる分野を分けて考える必要があることです。
日本で動いている3つの実践｜ペロブスカイト太陽電池・SAF・CCS
日本では、国土や産業構造の制約に合わせた技術の社会実装が進められています。ここでは、削減（発電）、削減（燃料）、除去・貯留という異なる領域から3つを取り上げます。いずれも計画や目標を含むため、進捗は各機関の最新発表で確認してください。
ペロブスカイト太陽電池｜軽くて曲がる「次世代型」
ペロブスカイト太陽電池は、薄くて軽く、曲げられるため、従来のシリコン型を置きにくかった建物の壁面や耐荷重の小さい屋根にも設置しやすいのが特徴です。主な原料のヨウ素は日本が世界有数の生産国とされ、国内で供給網を築きやすい点も注目されています。
2025年2月に閣議決定された第7次エネルギー基本計画では、2040年に約20GWの導入を目標に掲げています。発電コストの目標も段階的に示されており、2030年までに1kWhあたり14円、2040年までに10〜14円以下の水準を目指すとされています。事業者側では、積水化学工業が2025年1月に新会社「積水ソーラーフィルム」を設立し、2027年に10万kW、2030年までに年100万kW級の生産を目指していると報じられています。
SAF（持続可能な航空燃料）｜廃食用油から飛行機の燃料へ
飛行機は電動化が難しく、脱炭素の代替手段として期待されているのがSAFです。国内では、コスモ石油の堺製油所で、国内初となる廃食用油由来のSAFの大規模製造設備が稼働しました。NEDOによると2025年3月6日に竣工式が行われ、年間約3万キロリットルのSAFのサプライチェーンの実現を目指しています。
製造は、コスモ石油、日揮ホールディングス、レボインターナショナルが出資する合同会社が担い、全国から集めた廃食用油を原料とします。家庭や飲食店から出る廃食用油が燃料の原料になるため、市民や事業者の回収の協力が供給量を左右する点も特徴です。
CCS｜CO2を回収して地中に貯留する
CCSは、工場や発電所などから出るCO2を分離・回収し、地中深くに貯留する技術です。経済産業省とJOGMECは「先進的CCS事業」として、2024年6月28日に2030年までの事業開始を目指す9件を選定しました。2030年までに年間600万〜1,200万トンの貯留量を確保するめどをつけることを目標としています。
世界に目を向けると、IEAのデータベースでは、稼働中のCCUS（回収・利用・貯留）の回収能力は2025年第1四半期時点で年5,000万トン強です。建設中の案件がすべて完成すれば既存の能力はほぼ倍増するとされますが、地球全体の排出量と比べると、まだ限られた規模にとどまります。
制度が動かす市場｜GX-ETSと「ミドル期の壁」
技術が広まるかどうかは、価格や規制といった制度に大きく左右されます。日本では排出量取引の義務化が始まり、スタートアップを支える仕組みの整備も続いています。
2026年度から義務化されたGX-ETS
排出量取引制度（GX-ETS）は、2023年度から2025年度までは自主参加のGXリーグで試行されてきました。2026年度から法律に基づく義務の制度になり、前年度までの3か年度の直接排出量の平均が10万トン以上の事業者が対象です。対象事業者は、自社の排出量と同量の排出枠を期限までに保有する必要があります。
みずほ総合研究所は、対象を300〜400社、国内排出量の約6割をカバーすると見込んでいます。排出に価格がつくと、脱炭素技術を導入するほうが得になる企業が増え、クライメートテックの需要が生まれやすくなります。日本の環境税や炭素課税、GXにおけるカーボンプライシングの全体像は、次の記事でも整理しています。
スタートアップが越えにくい「ミドル期」
新しい脱炭素技術を生み出すスタートアップにとって、大きな壁とされるのが、量産前の「ミドル期」です。経済産業省のGXスタートアップ向けガイダンスは、製品が完成しないと売上の見通しが立たず、見通しが立たないと資金が集まらないという悪循環を指摘しています。
打開策として挙げられているのが、顧客が購入の意思を事前に示すLOI（意向表明書）やオフテイク契約（将来の製品を一定量買い取る契約）です。あわせて、株式の希薄化を抑えて資金を得られるベンチャーデットの活用も示されています。つまり、技術の優劣だけでなく、大企業や自治体が「買い手」として早く動けるかどうかが、日本のクライメートテックの伸び方を左右します。
誤解されやすい3つのポイント｜技術があれば解決するのか
クライメートテックへの期待が高まるほど、「新技術が出てくれば排出は自然に減る」という見方も広がりやすくなります。ここでは、事実として確認できることをもとに、見落としやすい点を3つ整理します。
除去技術は、排出削減の代わりにならない
DACやCCSは重要な技術ですが、先ほど見たとおり、稼働中の規模は排出量全体と比べて限られています。2050年の実質ゼロを目指す道筋でも、除去は「どうしても削減できない分」を補う位置づけです。除去技術に期待すること自体は自然ですが、それを理由に今の排出削減を後回しにすると、必要な時間を失うおそれがあります。
新技術より、今ある技術の普及が先に効く
IEAの投資データが示すとおり、資金の中心は太陽光、蓄電池、送電網のような実装済みの技術です。日本の家庭でも、高効率の給湯器や断熱改修、再生可能エネルギー由来の電力への切り替えなど、すでに買える技術の普及が排出削減の大きな部分を占めます。最先端の技術を追う前に、足元の選択肢を使い切ることが、結果的に近道になる場合が多いといえます。
日本は「遅れている」とも「強い」とも一面的には言えない
日本のGXスタートアップは、ミドル期の資金調達の難しさなど、課題が指摘されています。一方で、ペロブスカイト太陽電池の素材、蓄電池、製造業のプロセス技術のように、既存の産業基盤を生かせる分野もあります。「日本は遅れている」「日本は強い」のどちらかで語るより、分野ごとに量産競争が中心なのか、素材や製造技術が中心なのかを見分けるほうが、現実に近い捉え方になります。
暮らしと職場での選び方｜今日から使える4つの問い
クライメートテックは、企業や政府だけのものではありません。個人も、電力、住まい、買い物、働く場で、技術を選ぶ立場にあります。ここでは暮らしと職場の2つの場面に分け、最後に商品やサービスを見極める問いを示します。
家庭で選べる技術
もっとも身近なのは、電力の契約と給湯器です。再生可能エネルギーの比率が高い電力プランに切り替えれば、住まいを変えずに電気の調達先を変えられます。冬に向けて給湯器の交換を考える時期には、ヒートポンプ給湯機（エコキュート）などを対象にした国の補助事業「給湯省エネ2026事業」が選択肢になります。補助額は機器の種類や性能で変わり、予算の上限に達すると受付が終了するため、申請前に公式サイトで最新の受付状況を確認してください。
住宅の屋根に太陽光パネルを設置する、蓄電池と組み合わせる、といった選択もあります。初期費用がかかるため、自治体の補助や設置事業者の見積もりを複数比較してから判断するのが現実的です。日本の現在の排出量と、暮らしの中での第一歩は、次の記事で確認できます。
職場や仕事で関わる場面
GX-ETSの対象は大規模な事業者ですが、取引先として関わる中小企業にも、排出量の算定や削減の依頼が届くことがあります。排出量を見える化するクラウドサービスや、省エネ設備の導入支援を提供する企業が増えているのは、この需要を受けたものです。
自社が対象でなくても、取引先から排出量データの提出を求められたときに備えて、電気・ガス・燃料の使用量を月ごとに記録しておくだけで、後の対応が大きく変わります。就職や転職の場面でも、企業の脱炭素目標が数値と期限つきで公開されているかどうかは、判断材料になります。
技術やサービスを見極める4つの問い
「環境に優しい」と書かれた製品やサービスに出会ったとき、次の4つを順に確認すると、根拠の強さが見えてきます。
- 何を、どの範囲で減らすのか（排出削減か、除去か、適応か。製造から廃棄まで含むのか）
- どれくらい減らすのか（比較の基準と、数値の算定方法が示されているか）
- 誰がその数値を確認したのか（第三者の認証や、公的機関・国際機関のデータに基づいているか）
- 普及の見通しはあるのか（価格、供給量、買い手の契約など、広がる条件が示されているか）
この4つに答えられない場合、「環境に優しい」という表現だけで判断するのは避けたほうが安全です。逆に、数値と根拠を示している企業は、技術の質に関係なく、情報開示の面で信頼しやすいといえます。
まとめ
クライメートテックは、排出を減らす技術、CO2を取り除く技術、気候変動の影響に備える技術の3つの領域にまたがる総称です。IEAの2025年の見通しでは、世界のエネルギー投資のうち約2.2兆ドルがクリーン技術に向かい、その中心は太陽光や蓄電池、送電網のような実装済みの分野でした。
日本では、ペロブスカイト太陽電池、SAF、CCSのように、国内の資源や産業基盤に合わせた技術の社会実装が進められています。2026年度からはGX-ETSが義務化され、排出に価格がつく環境が整い始めました。一方で、量産前のミドル期に資金が集まりにくい課題や、除去技術の規模がまだ限られている現実もあります。
私たち個人にできることは、すでに買える技術を選ぶこと、そして「環境に優しい」という表現の根拠を確かめることです。まずは、いま契約している電力プランの電源構成を確認するところから、1つだけ試してみてください。
- クライメートテックは「削減」「除去」「適応」の3領域で捉えると全体像をつかみやすい
- 世界の資金の中心は、太陽光・蓄電池・送電網など実装済みの技術
- 日本ではペロブスカイト太陽電池、SAF、CCSが計画段階から実装段階へ進みつつある
- 2026年度からGX-ETSが義務化され、脱炭素技術の需要を後押しする制度が整い始めた
- 技術を選ぶときは「範囲・量・確認者・普及の見通し」の4つの問いで根拠を確かめる
参考文献
- IEA「Global energy investment set to rise to $3.3 trillion in 2025 amid economic uncertainty and energy security concerns」（2025年）
- 資源エネルギー庁「エネルギー基本計画（令和7年2月）」（2025年）
- NEDO「国内初の廃食用油由来SAFの大規模製造設備の竣工に関するプレスリリース」（2025年）
- 経済産業省「令和6年度『先進的CCS事業』の選定に関するプレスリリース」（2024年）
- IEA「CCUS projects around the world are reaching new milestones」（2025年）
- みずほ総合研究所「2026年から本格稼働する排出量取引制度（GX-ETS）とは？」（2026年）
- 経済産業省「GXスタートアップの創出・成長に向けたガイダンス」（2024年）
