企業が自社の活動に関連する社会的課題を洗い出し、影響の大きさを評価し、優先順位をつけ、具体的に取り組むべき課題であると認識しているかを示すプロセスを「マテリアリティ分析」といいます。
ビジネスの世界では、企業が社会に与える影響も、社会が企業に与える影響も、ますます大きくなっています。だからこそ、何に優先的に取り組むべきかを明確にする仕組みが求められるようになりました。それが「マテリアリティ分析」です。
マテリアリティ分析とは
マテリアリティとは、自社に関わる「重要課題」を特定するための尺度であり「重要性」という意味で使用されることもあります。企業活動による社会課題への影響度合いを評価し、優先順位をつけ「企業としてそれぞれの課題をどの程度重要と認識しているか」を分かりやすく示すものです。
言い換えると、気候変動や労働環境、人権問題など様々な社会課題の中から、自社の事業に最も関連が深く、重要な課題がどれであるかを洗い出し、それらに優先的に取り組むための羅針盤となるのです。
なぜ今、マテリアリティ分析が重要なのか
マテリアリティは、統合報告書・サステナビリティ報告書の作成、中長期ビジョンを策定する際に、企業活動へ重要な影響を及ぼす課題（マテリアル）を特定し、自社が社会に及ぼす影響、および自社のリスクと機会について、開示・報告するために用いられています。
また、投資家の観点からも重要です。社会や環境への配慮を重視する企業への投資判断が増える中で、社会問題を考慮して資金を支出する投資家や消費者は増えていると考えられます。企業側の視点で見ると、自社に投資してもらったり自社商品を購入してもらったりする上で、社会問題の解決への取り組みやその内容を開示することはメリットの大きい施策となるでしょう。
マテリアリティ分析のポイント
双方向の視点がカギ
マテリアリティは「財務的マテリアリティ」と「環境・社会的マテリアリティ」という2つに分類されています。「財務的マテリアリティ」はサステナビリティに関連した事項が企業の発展、業績、財政状態等へ与える影響を把握するのに必要な情報で「環境・社会的マテリアリティ」は企業活動が外部へ与える影響を理解するのに必要な情報という意味です。
これは「ダブル・マテリアリティ」と呼ばれる考え方で、企業にとっての重要性と、社会や環境への貢献の両立を目指すものです。
具体的な分析方法
自社にとっての重要度については、社会的課題を企業理念や経営戦略、事業計画等と照らし合わせてみたり、リスクや機会を分析したりして評価している企業が多く見られます。ステークホルダーにとっての重要度については、まずは主な対象が誰なのかを具体的にすることが大切です。投資家なのか、顧客や取引先、地域コミュニティなのか。ステークホルダーに対しては、アンケートやインタビューを実施し、評価している企業が多いようです。
多くの場合、マテリアリティ・マトリックスと呼ばれるグラフを使い、横軸に「ステークホルダー（外部）にとっての重要度」、縦軸に「自社にとっての重要度」をとって、課題をプロット。右上にある課題ほど優先度が高いと判断します。
私たちにできること
個人レベルでは、企業のマテリアリティ分析の内容を注視し、その企業の取り組みが本当に重要な課題に向き合っているかを見極めることが大切です。
組織にとっての重要な課題が特定され、組織の従業員や投資家、地域社会などのステークホルダーに向けて開示・報告されることで、投資の健全な意思決定ができるようになります。
自分が働く企業や投資先企業のマテリアリティを理解することで、より自分たちの価値観に合った選択ができるようになるでしょう。
