スーパーの棚に並ぶ小麦粉や大豆製品、牛肉。値段や産地表示はチェックしても、それがどれだけの距離を運ばれてきたかまで意識する人は多くありません。実は、食材が運ばれる距離と量に比例して二酸化炭素の排出量は増えていきます。この記事では、フードマイレージという考え方を切り口に、日本の食卓が抱える構造的な課題と、家庭で今日から取り入れられる具体的な工夫を紹介します。
フードマイレージとは｜食卓と気候変動をつなぐものさし
フードマイレージとは、食料の輸送量（トン）と輸送距離（キロメートル）を掛け合わせて算出する指標です。同じ食材でも、生産地から食卓までの距離が長くなるほど、トラックや船、航空機の利用で発生する二酸化炭素の量は増えていきます。この考え方は1990年代にイギリスで生まれた「フード・マイルズ運動」がもとになっており、日本でも農林水産省が試算を公表しています。
農林水産省の試算によると、日本が輸入している食料の輸送に伴って発生する二酸化炭素は年間で約1,690万トンにのぼるとされ、これは国民一人あたりに換算するとおよそ130kgに相当すると報告されています。輸送手段そのものが環境負荷を生んでいるという事実は、産地や栄養成分だけでなく「どう運ばれてきたか」にも目を向けるきっかけになります。
計算方法を知ると見えてくるもの｜輸送手段ごとの排出係数
フードマイレージの計算式は「食料の量（トン）×輸送距離（キロメートル）」で表され、これに輸送手段ごとの二酸化炭素排出係数を掛けることで具体的な排出量が分かります。農林水産省が示す係数は、鉄道22、船40、航空1,461、トラック180とされており、同じ距離を運ぶ場合でも輸送手段によって排出量は大きく変わることが分かります。
この式を使って、身近な食材で試算してみましょう。以下は輸送距離をおおまかに置き換えた簡易的な比較で、実際の輸送ルートや積載効率によって数値は変動するため、あくまで傾向をつかむための目安としてご覧ください。
例えば、オーストラリア産牛肉1kgを船便で約6,500km運んだ場合、計算上の輸送起因CO2はおよそ260g程度になります。一方、国内産地（例として九州から関東まで約1,000km）をトラックで運ぶ場合はおよそ180g程度と試算でき、輸送距離の短さがそのまま排出量の小ささにつながることが確認できます。航空便を使う食材はさらに差が大きくなりやすく、係数だけを見ても船やトラックの数十倍に達する点は覚えておきたいところです。
なぜ日本のフードマイレージは世界トップ水準なのか
日本のフードマイレージが高い水準にある背景には、食料自給率の低さがあります。農林水産省の発表では、日本のカロリーベース食料自給率は近年38%前後で推移しており、特に小麦や大豆、油脂類といった加工食品や調理に欠かせない品目の自給率は低い水準にとどまっているとされています。
加えて、日本の主要な輸入相手国はアメリカ、カナダ、オーストラリアなど、地理的に距離のある国が上位を占めています。輸入自体を急にやめることは現実的ではなく、価格や安定供給の面から輸入品を選ぶ消費者が多いのも事実です。つまりフードマイレージの高さは、個人の意識だけでなく、日本の農地面積や生産構造、貿易関係が複雑に絡み合った結果だと理解しておく必要があります。
小麦・大豆・油脂に見る輸入依存の実態
パンや麺類に使われる小麦、豆腐や醤油の原料になる大豆、揚げ物や加工食品に不可欠な油脂は、いずれも日本人の食生活に深く根づいています。一方でこれらは国内での大量生産が難しく、多くを輸入に頼らざるを得ない品目です。普段の食事に取り入れる頻度が高い食材ほど、実は輸送距離の影響を大きく受けているという点は、意外と見落とされがちなポイントといえるでしょう。
広がる地産地消の取り組み｜直売所からスーパーまで
フードマイレージを下げる方法として国が推進しているのが地産地消です。地域で生産されたものを地域で消費するという考え方で、輸送距離を物理的に短縮できる点が特徴です。全国に設置が進む道の駅や産直市場では、地元農家が育てた野菜や果物、精肉などがその日のうちに並び、輸送にかかる燃料やCO2を最小限に抑えられます。
スーパーマーケットの店頭でも変化が見られます。生産者の顔写真や名前を添えた地場産コーナーを設ける店舗が増え、消費者が産地や生産者を選んで購入できる仕組みが広がっています。学校給食に地元食材を積極的に取り入れる自治体の取り組みも各地で報告されており、地産地消は個人の選択だけでなく、行政や流通の仕組みとしても後押しされている段階に入っています。
あわせて、農林水産省が推進する「みどりの食料システム戦略」では、生産から流通・消費までの環境負荷低減を目指す方向性が示されており、地産地消もその実現手段のひとつに位置づけられています。
今日からできる減らし方｜買い物と献立の工夫
フードマイレージを意識するといっても、買い物のたびに計算をする必要はありません。大切なのは、無理のない範囲でできることから始めることです。ここでは、家庭で取り入れやすい2つの工夫を紹介します。
国産・地場産の食材を選ぶ機会を増やす
スーパーで食材を選ぶ際、産地表示を確認して国産や地場産のものを選ぶ回数を少しずつ増やしてみましょう。「週に1回は地場産の野菜を使う」といったマイルールを決めると、無理なく習慣化しやすくなります。道の駅や直売所を利用する日を月に一度作るだけでも、輸送距離の短い食材に触れる機会は増えていきます。
必要な分だけ購入し食品ロスを防ぐ
輸入品は国産より価格が安いことが多く、つい多めに買ってしまうことがあります。しかし使い切れずに廃棄してしまえば、輸送にかかったCO2排出はすべて無駄になってしまいます。買い物の前に冷蔵庫の中身を確認する、まとめ買いする量を1週間分の献立から逆算するなど、必要最低限の量を購入する習慣は、フードマイレージの削減と食品ロス対策を同時に進める行動になります。
買い物の工夫と合わせて、家庭で発生しがちな食品ロスそのものを見直したい人は、こちらの記事もあわせて参考にしてみてください。
また、地場産の食材を選ぶ際に押さえておきたいエシカル消費の基本的な考え方については、以下の記事で詳しく整理しています。
フードマイレージとSDGs｜気候変動・海・陸の目標とのつながり
フードマイレージを減らす行動は、複数のSDGs目標の達成にもつながっています。輸送に伴う温室効果ガスの削減は目標13「気候変動に具体的な対策を」に直結し、輸送や生産にともなう環境負荷の低減は海洋汚染や生態系保全に関わる目標14「海の豊かさを守ろう」、農地や森林の持続可能な利用に関わる目標15「陸の豊かさも守ろう」にも波及します。
一人の行動がもたらす削減量は小さく見えるかもしれません。しかし、食は毎日繰り返される行動だからこそ、積み重ねによる影響は決して小さくありません。家庭でのちょっとした選択が、気候変動対策という大きなテーマに接続しているという視点を持つことが、行動を続けるモチベーションにもなります。
気候変動対策と日々の暮らしのつながりをもう少し広い視点で知りたい方は、こちらの記事も参考になります。
まとめ｜まずは1つの選択から
日本は食料自給率の低さと輸入相手国との距離の遠さから、フードマイレージが高い水準にある国のひとつです。この状況をすぐに変えることは簡単ではありませんが、地産地消の食材を選ぶ機会を増やしたり、必要な分だけを購入したりすることは、誰にとっても始めやすい行動です。
- フードマイレージは「輸送量×輸送距離」で算出され、輸送手段によって排出量が大きく変わる
- 日本は食料自給率の低さと輸入相手国との距離から、フードマイレージが高い水準にある
- 道の駅や直売所、スーパーの地場産コーナーなど地産地消の選択肢は広がっている
- 国産・地場産食材を選ぶ機会を増やし、必要な分だけ購入することが無理のない第一歩になる
次にスーパーへ行くとき、産地表示を1つだけ確認してみることから始めてみてください。
本記事はMIRASUS編集チームが公的資料・企業公式情報をもとに作成しています。
参考文献
- 農林水産省「フード・マイレージについて」（https://www.maff.go.jp/）- 農林水産省「みどりの食料システム戦略」（2021年・https://www.maff.go.jp/j/kanbo/kankyo/seisaku/midori/index.html）
- 消費者庁「エシカル消費特設サイト」（https://www.ethical.caa.go.jp/）
