サスティナブルツーリズム(持続可能な観光)とは、観光がもたらす経済・社会・環境への現在と将来の影響を十分に考慮し、旅行者、観光産業、環境、受け入れ地域の必要に応えていく観光のあり方です。UN Tourism(国連世界観光機関)は、この定義を2005年のUNWTOとUNEPの政策ガイドに基づいて示しています。
ただ、定義を知ったあとに残るのは「では日本では今どうなっているのか」「旅行者の自分は何を変えればいいのか」という疑問ではないでしょうか。2025年の訪日外国人旅行者数は4268万3600人と過去最高になり、混雑やマナーの問題は身近な話題になりました。この記事では、エコツーリズムなど似た言葉との違いを整理したうえで、富士山、京都、白川郷などの具体的な対策と、旅行者が旅先を選ぶときの判断基準を紹介します。
サスティナブルツーリズムとは?エコツーリズムなど似た言葉との違い
サスティナブルツーリズムは、特定の旅行スタイルの名前ではありません。自然を守ることだけでも、地域にお金が落ちることだけでもなく、「環境」「地域社会・文化」「経済」の3つを同時に成り立たせるという考え方です。UN Tourismの説明でも、持続可能な観光は一度達成すれば終わりではなく、影響を継続的に測り、必要に応じて予防や是正の手を打ち続けるプロセスだとされています。
たとえば地域経済が潤っても、ごみや騒音で住民の暮らしが損なわれるなら、それは持続可能とは言えません。反対に、環境を守るために入場を厳しく絞りすぎて地域の宿や店が続かなくなっても、長く続く観光にはなりません。誰かの負担の上に成り立つ観光は、この考え方では対象外になります。
エコツーリズム・グリーンツーリズム・ニューツーリズムとの関係
似た言葉は、重なる部分と力点の違いがあります。サスティナブルツーリズムは観光全体が目指す方向を示す「大きな傘」で、他の言葉は具体的な旅の形を指すと捉えると整理しやすくなります。
- エコツーリズム…自然環境や地域の歴史・文化を、ガイドの案内などで学びながら守る旅。学びの要素が強い
- グリーンツーリズム…農村や漁村に滞在し、地域の暮らしそのものを体験する旅
- ニューツーリズム…サイクリングやロングステイなど、従来の名所巡りとは異なる体験・交流型の旅の総称
エコツーリズムやグリーンツーリズムは、ニューツーリズムの一種として扱われることがよくあります。ただし「エコツアーに参加した」ことが、そのまま持続可能な観光になるわけではありません。参加者が多すぎて自然に負荷がかかれば、名前がエコでも結果は逆になります。
「環境にやさしい旅」との違い
「環境にやさしい旅」という言い方は、環境面だけを指すことが多い点に注意が必要です。サスティナブルツーリズムでは、住民の暮らしやすさ、地元事業者の収益、働く人の待遇なども同じ重さで見ます。そのため、エコ認証のあるホテルに泊まっても、食事や買い物がすべて地域外の資本に流れているなら、地域経済の面では課題が残る場合があります。
なぜ今、サスティナブルツーリズムが注目されるのか
注目される背景は、大きく3つに分けられます。観光客の急増、気候変動などの環境負荷への意識、そして国際的な目標の流れです。
観光客の急増とオーバーツーリズム
JNTO(日本政府観光局)の推計では、2025年の訪日外国人旅行者数は4268万3600人で、2024年の3687万148人から15.8%増えました。コロナ前の最多だった2019年(3188万2049人)を1000万人以上上回っています。年間のインバウンド消費額も9兆4559億円で、前年比16.4%増の過去最高でした。
経済にとっては追い風ですが、特定の時間帯や場所に人が集中すると、バスが満員になって住民が乗れない、私有地への立ち入り、ごみやマナー違反といった問題が起きます。観光客が増えること自体が悪いわけではなく、地域が受け止められる量とのバランスが崩れたときに問題になります。
大衆化した観光の副作用への反省
観光の大衆化(マスツーリズム)は、交通網や宿泊施設の整備によって、多くの人が旅を楽しめるようになった面があります。一方で、ごみや自然破壊、地域文化の消費といった副作用も長く指摘されてきました。持続可能な観光は、そうした反省から「量を追う」だけでない観光を目指す流れとして位置づけられています。
国際目標との関係
2015年に国連で採択されたSDGsには観光に直接触れるターゲットがあり、持続可能な観光は複数の目標と関わりがあります。住み続けられるまちづくり、海の豊かさ、気候変動対策などは、観光地の運営と切り離せません。ただし、これはあくまで背景の一つです。実際に動いているのは、住民の声を受けた各地の自治体や観光事業者です。
日本の制度は今どうなっている?観光庁の方針と「JSTS-D」
日本では、観光庁が「住んでよし、訪れてよし」の観光地域づくりを掲げ、自治体や観光地域づくり法人(DMO)が中心となって観光地を総合的に運営することを後押ししています。その土台になっているのが「日本版持続可能な観光ガイドライン(JSTS-D)」です。
JSTS-Dが求めていること
観光庁の説明によると、JSTS-Dは国際基準に沿って作られた、自治体やDMO向けのガイドラインです。重視しているのは、観光客と地域住民の双方に配慮すること、多面的で客観的なデータで計測すること、中長期の計画に基づいて総合的に管理することの3点です。
つまり「なんとなく良さそうな取り組み」ではなく、混雑や住民満足度、環境負荷などを数字で見て、結果に応じて対策を見直す仕組みを地域に求めています。観光庁は、JSTS-Dの研修動画やロゴマーク、先進事例集も公開しています。
オーバーツーリズム対策と補助事業
国は2023年10月に、オーバーツーリズムの対策パッケージを観光立国推進閣僚会議で決定しました。令和5年度補正予算の事業では、先駆モデル地域として26地域が選定され、その成果は事例集にまとめられています。令和7年度には「持続可能な観光推進モデル事業」の公募も行われ、JSTS-Dの実践や国際認証の取得を通じたモデルケースづくりが支援の目的とされています。
こうした制度は旅行者から見えにくいのですが、旅先で目にする予約制や課金、時間規制の多くは、この流れの中で導入されています。
日本の事例|富士山・京都・白川郷の対策を比べる
ここでは、混雑への向き合い方が異なる3つの地域を紹介します。共通しているのは、「お願い」だけでなく、予約・課金・時間規制といった仕組みを組み合わせている点です。
富士山|人数の上限と通行料
山梨県は、富士山の吉田口ルートで通行料の徴収と人数規制を行っています。2024年夏は通行料2000円で、1日の登山者数を山小屋の宿泊予約者を除き4000人に制限し、夜間はゲートを閉鎖しました。山梨県の効果検証によると、7月1日から9月10日の規制期間中の登山者数は12万5287人で前年比18%減、夜間登山者は708人で前年比95.1%減、上限を超えた日はありませんでした。
現在、通行料は1人1回4000円、1日の上限は4000人で、午後2時から午前3時まで五合目の入口ゲートを閉鎖する運用になっています(山小屋宿泊者は対象外)。一方、検証では、規制開始直前にゲートを通過して山頂を目指す「駆け込み登山」や、軽装での登山が課題として挙げられました。料金や人数の規制だけでは、安全面の問題までは解決しきれません。
京都市|宿泊税の見直しと使い道
京都市は2026年3月1日から宿泊税の税率を改定しました。宿泊料金(素泊まり)に応じて、1人1泊あたり6000円未満は200円、6000円以上2万円未満は400円、2万円以上5万円未満は1000円、5万円以上10万円未満は4000円、10万円以上は1万円です。目的は「国際文化観光都市としての魅力を高め、観光の振興を図る施策に要する費用に充てること」とされています。
報道によると、2026年度の宿泊税収は2025年度の2倍以上となる132億円の見通しで、修学旅行生の誘致や文化財の修理などに充てるとされています。観光客から得た財源を、地域の文化資源の維持に回す設計です。ただし、税率は高価格帯ほど大きく上がるため、どの層の旅行者にどの程度の負担を求めるかは、今後も議論が続くテーマです。
白川郷|駐車場の予約制と住民生活
世界遺産・白川郷の合掌造り集落がある岐阜県白川村は、団体バス用の村営駐車場を2026年12月1日から完全事前予約制にすると発表しています。オンライン予約サイト「白川郷パーキング」の受付は2026年6月1日に始まりました。当日予約ができなくなるため、時間帯の分散と混雑の緩和が狙いです。
白川郷は人が暮らす集落そのものが観光地です。観光客が増えれば、渋滞や違法駐車が住民の日常に直接影響します。2019年の冬のライトアップでは、事前予約と入場チケットの仕組みを導入して混雑を抑えた経験があり、その知見が今回の通年の予約制につながっていると報じられています。
3地域に共通する考え方
この3つの事例には、次のような共通点があります。
- 人数や時間帯を管理して、場所の「許容量」を守る
- 料金や税で得た財源を、保全や住民生活の維持に回す
- 予約情報で混雑を事前に見える化し、旅行者が日時を選べるようにする
「来ないでほしい」ではなく「分散して、負担を分かち合ってほしい」というメッセージが、制度の形で示されています。
海外の事例から見える共通点|ヴェネツィアの入場料
海外でも、観光地側が仕組みで混雑に向き合う動きが広がっています。代表例がイタリアのヴェネツィアです。2024年に、混雑日の日帰り観光客を対象にした入場料の試験導入を始め、2025年は対象日を54日に増やし、直前に予約した人にはより高い料金を課しました。報道では、料金を払った訪問者の1日平均は2025年が1万3046人で、2024年の1万6676人より少なかったとされています。
ただし、入場料の効果については評価が分かれ、日帰り客の抑制になっているのか、財源確保が主目的なのかという議論も続いています。数字を見るときは、導入した本来の目的と照らして読む必要があります。
日本の富士山や京都と並べると、「混雑日や時間帯に集中する負荷を、価格と予約で分散させる」という発想は共通しています。海外の事例は、日本の制度を考えるうえでの参考になりますが、地域の事情が違うため、そのまま当てはまるとは限りません。
誤解されやすい点|「観光客を減らす」ことが目的ではない
サスティナブルツーリズムは、「観光をやめよう」「旅行は悪いこと」という話ではありません。観光は多くの地域にとって、雇用と収入の大切な柱です。
「量」だけでなく「質」と「分散」を見る
人数の上限は手段の一つにすぎません。同じ人数でも、特定の時間に集中するか、一日の中で分散するかで負荷は大きく変わります。観光庁も、混雑やマナー違反が「一部の地域や時間帯」で生じていると説明しており、対策は場所や時間帯ごとに考える必要があります。
規制は「歓迎しない」というメッセージではない
予約制や課金に対して、「観光客が歓迎されていない」と感じる人もいるかもしれません。ただ、各地の制度は多くの場合、地域の暮らしや文化資源を守りながら受け入れを続けるための条件づくりです。住民と観光客のどちらかが我慢する構図を変えようとする試みでもあります。
当事者の声は地域によって違う
観光への考え方は、地域や住民の立場によって異なります。宿泊業の方、農家の方、観光と関係の薄い仕事をする方では、観光客に対する感じ方も違います。「地域住民はこう思っている」と一括りにせず、各地の自治体やDMOが公表している住民アンケートや協議会の議事録に当たると、実情が見えやすくなります。
旅行者としてできること|旅先と宿を選ぶときの判断基準
最後に、旅の計画段階から使える具体的な行動を挙げます。どれも「全部やる」必要はありません。
旅先を選ぶときに確認したいこと
- 混雑する日や時間帯を避ける(公式サイトの混雑予想や予約状況を見る)
- 予約制・入場料・協力金がある場所では、その目的と使い道を確認する
- 住民が暮らす集落や私有地では、立ち入り可能な範囲とルールを事前に調べる
宿や体験を選ぶときの見方
- 認証制度(国際基準に基づくものなど)を取得しているか、取得の範囲はどこまでかを確認する
- 地元の食材や、地元事業者のガイド・体験を使う
- 環境配慮をうたう場合、具体的に何をしているのか(エネルギー、廃棄物、雇用など)が公開されているか見る
「環境にやさしい」といった言葉だけで判断せず、取り組みの中身が具体的に書かれているかを見る習慣が、グリーンウォッシングを避ける助けになります。
現地でのふるまいのポイント
ごみは持ち帰る、許可のない場所に入らない、写真撮影の可否を確認する、公共交通機関では地元の人の利用を妨げないよう座席や荷物に配慮するといった基本が、地域への負担を減らします。地域が示すマナー啓発の案内があれば、事前に目を通しておくと安心です。
まとめ
サスティナブルツーリズムは、環境・地域社会・経済の3つを同時に考える、観光全体の方向性を示す考え方です。エコツーリズムやグリーンツーリズムはその具体的な旅の形であり、名前だけで持続可能かどうかは決まりません。
日本では、観光庁のJSTS-Dやオーバーツーリズム対策の支援を土台に、富士山の人数規制と通行料、京都市の宿泊税、白川郷の駐車場予約制など、地域ごとに仕組みづくりが進んでいます。共通するのは、お願いだけに頼らず、予約・課金・時間規制で負荷を分散しながら、住民の暮らしと観光の両立をめざしている点です。
旅行者としては、混雑を避けた日程を選ぶ、制度の目的を知る、宿や体験の取り組みの中身を確認するといった小さな選択から関われます。まず次の旅の計画で、行き先の公式サイトにある混雑情報とルールを1つ確認してみてください。
- サスティナブルツーリズムは、環境・地域社会・経済の3つを同時に成り立たせる考え方
- エコツーリズムなどは具体的な旅の形で、名前だけで持続可能とは言えない
- 日本では観光庁のJSTS-Dを軸に、各地が予約制・課金・人数規制を導入している
- 目的は観光客を減らすことではなく、負荷の分散と地域の暮らしの両立
- 旅行者は、日程・宿・現地でのふるまいの3点から関われる
参考文献
- UN Tourism「Sustainable development(Glossary of tourism terms)」(UNWTO/UNEP, 2005年の政策ガイドを出典とする定義)
- 観光庁「持続可能な観光」(2026年)
- 観光庁「オーバーツーリズムの未然防止・抑制に向けた取組」(2026年)
- トラベルボイス「訪日外国人旅行者数(2025年年間推計値)」(2026年)
- 山梨県「山梨県富士山吉田口県有登下山道の通行について」(2026年)
- トラベルボイス「富士山吉田口ルートの規制の効果検証」(2024年)
- 京都市「宿泊税」(2026年)
- トラベルボイス「白川郷、団体バス駐車場を完全事前予約制に」(2026年)
- Euronews「Venice daytripper fee to return in 2026」(2025年)

