スティグマとは、特定の個人や集団が持つ属性や経歴に対して社会が貼る否定的なレッテルと、それに伴う不当な扱いを指す言葉です。精神疾患やHIV感染、障害、性的指向、過去の病歴など、さまざまな属性がスティグマの対象にされてきました。発生起源をたどると古代の身体的な「烙印」にたどり着きますが、現代では目に見えない形で雇用や医療、人間関係にまで影響を及ぼしています。この記事では、スティグマの意味と発生起源を押さえたうえで、日本社会で実際に起きてきた具体例、個人・社会・制度に及ぶ影響、そして企業や自治体がどのように解消へ取り組んでいるのかを整理し、読者が今日から実践できる向き合い方まで解説します。
スティグマとは｜意味と発生起源を押さえる
スティグマという言葉を正しく理解するには、その語源と、学問的にどう定義されてきたかを知っておく必要があります。単なる「悪口」や「個人の偏見」とは異なり、スティグマは社会全体の見方や制度にまで組み込まれる現象として扱われています。
古代ギリシアの「烙印」に由来する発生起源
スティグマの発生起源は古代ギリシアの社会慣習にあるとされています。当時、犯罪者や奴隷、身分の低い者とみなされた人々の身体には、焼きごてなどで印（スティグマ）が刻まれることがありました。この印は、その人物が周囲から避けられるべき存在であることを示す目印として機能していたと考えられています。身体に残る印という物理的な行為が、やがて「見た目には現れない属性に対する否定的な評価」という抽象的な意味へと転じ、現代の社会学・心理学用語としてのスティグマにつながりました。
現代社会におけるスティグマの定義
現代の社会学では、スティグマは単なる個人の感情ではなく、ある属性が「正常」とされる基準から逸脱していると社会が判断し、その人の評価全体を下げてしまう作用として扱われます。カナダ系アメリカ人の社会学者アーヴィング・ゴッフマンは、著書の中でスティグマを身体的特徴によるもの、性格上の欠点とみなされるもの、人種や宗教などの集団帰属によるものの3種類に整理したことで知られています。精神疾患やHIV感染、LGBTQといった属性を持つ人々は、こうした分類のいずれか、あるいは複数にまたがる形でスティグマの対象にされてきました。本人の行動や能力とは関係なく、属性そのものに否定的な意味づけがされてしまう点が、スティグマの本質的な問題です。
日本社会で起きてきたスティグマの具体例｜ハンセン病・HIV・精神疾患
スティグマは抽象的な概念に聞こえますが、日本の近現代史の中には、国の政策として特定の病気や属性を持つ人々を隔離・排除してきた具体例が残っています。歴史的な経緯を知ることは、現在のスティグマを考えるうえでも欠かせません。
ハンセン病患者とその家族への隔離政策
ハンセン病は、かつて「らい病」と呼ばれ、強い伝染力があるという誤った認識のもとで患者が長期間にわたり療養所への隔離を強いられてきました。治療法が確立し隔離の必要がなくなった後も法律上の隔離政策は長く続き、2001年には熊本地方裁判所が国の隔離政策について違憲性を認める判決を下し、国は謝罪しました。その後、元患者やその家族の名誉回復と福祉増進を目的とした法整備も進みましたが、退所後も地域や職場で偏見にさらされた経験を持つ元患者が少なくないと報告されています。病気そのものが治っても、社会に刻まれたスティグマは簡単には消えないことを示す典型例といえます。
HIV感染者・性的少数者へのスティグマ
HIVは、感染経路への誤解や「不治の病」という古いイメージから、感染者やその周辺にいる人々への偏見を生みやすい属性のひとつです。治療法の進歩により感染者が長期にわたり健康を維持できる病気になった現在でも、感染を周囲に伝えられずにいる人が存在するとされています。また、性的指向や性自認に関するスティグマも根強く、2023年には性的指向・性自認の多様性に関する理解増進法が施行され、国や自治体、企業に理解促進の努力を求める枠組みが整えられました。法制度の整備が進む一方で、職場や家庭での具体的な理解がどこまで追いついているかは、引き続き課題として残っています。
精神疾患とスティグマの歴史的背景
精神疾患に関する法制度は、長期入院を前提とした体制から、地域で暮らしながら治療を続ける体制へと方向転換が進められてきました。厚生労働省は精神障害のある人が地域の一員として安心して暮らせる社会を目指す政策を掲げていますが、精神疾患のある人は「何をするか分からない」「治らない」といった誤った認識に基づく偏見にさらされやすいと指摘されています。こうした偏見は、本人が受診や周囲への相談をためらう要因にもなり、症状の悪化や孤立を招く悪循環を生みかねません。
精神疾患に関する社会の受け止め方や地域での支え合いについては、こちらの記事でもあわせて取り上げています。
スティグマが及ぼす3つの影響｜個人・社会・制度
スティグマの問題点を考えるときは、「誰が」「どのレベルで」影響を受けるのかを分けて見ると整理しやすくなります。個人の内面、社会の人間関係、そして医療や雇用といった制度へのアクセスという3つの層で影響が重なり合っています。
個人に起きるセルフスティグマ
スティグマを向けられ続けると、本人がその否定的な評価を自分自身に内面化してしまうことがあります。これはセルフスティグマと呼ばれ、精神的なストレスや孤立感、自己肯定感の低下につながるとされています。「自分はどうせ理解されない」という思い込みが強まると、本来受けられるはずの支援や相談からも遠ざかってしまう点が深刻です。
社会構造に組み込まれる差別
スティグマは個人間の感情にとどまらず、雇用や住居、教育の場面での不平等として現れることがあります。精神疾患や障害、性的マイノリティであることを理由に、採用や昇進の機会が狭められたり、周囲との関係づくりで不利な扱いを受けたりするケースが報告されています。こうした構造が積み重なることで、特定の属性を持つ人々が社会から排除されやすい状態がつくられてしまいます。
医療・雇用アクセスの格差
スティグマへの恐れから、本人が受診や相談そのものを避けてしまうことも大きな問題です。感染症や精神疾患の場合、早期に相談できていれば重症化を防げたケースでも、偏見を恐れて受診が遅れることがあります。雇用の場面でも、持病や障害を開示すると不利益を受けるのではという不安から、必要な配慮を申し出られない人が少なくないとされています。結果として、本来平等であるべき医療や雇用へのアクセスに、見えにくい格差が生まれています。
企業・自治体に見るスティグマ解消の実践
スティグマは個人の心がけだけで解消できるものではなく、制度や組織の仕組みとして取り組まれて初めて効果を持ちます。日本国内でも、企業や自治体が具体的な制度づくりを進めている例が増えています。
職場におけるLGBTQの理解を進める企業の取り組み
性的指向や性自認の多様性に関する理解を広げるため、同性パートナーを配偶者と同等に扱う福利厚生制度や、社内研修を導入する企業が増えています。企業のLGBTQ関連施策を評価する「PRIDE指標」のような枠組みも存在し、複数の企業がエントリーして自社の制度や風土を点検する動きが広がっています。こうした制度は、当事者が安心してカミングアウトできるかどうかよりも前に、「カミングアウトしなくても働きやすい」環境を整えることに主眼が置かれている点が特徴です。
障害者雇用における合理的配慮の広がり
障害者雇用促進法では、事業主に対して障害のある労働者への合理的配慮の提供が求められています。法定雇用率は段階的に引き上げられており、企業は採用数を増やすだけでなく、業務内容の調整や通院への配慮、短時間勤務の導入など、働き続けられる環境づくりを進める必要に迫られています。採用後の定着支援に力を入れる企業では、障害のある社員が長く同じ職場で働き続けられる事例も見られるようになってきました。
自治体のパートナーシップ制度と地域の対応
同性カップルを公的に認証するパートナーシップ制度は、2015年に一部の自治体で始まって以降、全国の都道府県・市区町村へと広がりを見せています。制度の導入は法律上の婚姻と同じ効力を持つものではありませんが、住宅の入居や病院での面会など、生活場面での不利益を減らす効果があるとされています。制度がある自治体とない自治体とで対応に差が生じている現状は、当事者にとって居住地によって受けられる配慮が変わってしまうという新たな課題も生んでいます。
職場での多様性の尊重やアライとしての関わり方については、こちらの記事も参考になります。
誤解されやすいポイントと当事者目線で考えるべきこと
スティグマをめぐる議論では、善意のつもりの言動が当事者を傷つけてしまうことも少なくありません。何が誤解につながりやすいのかを具体的に知っておくことが、次の一歩につながります。
「甘え」「自己責任」という誤解との違い
精神疾患や依存症などは、しばしば「本人の意志が弱いから」「甘えているだけ」という見方をされがちです。しかし、これらは医学的な診断基準に基づく疾患であり、本人の努力不足だけで説明できるものではないとされています。自己責任論で片づけてしまうと、本人は助けを求めること自体を恥ずかしいと感じ、必要な支援から遠ざかってしまいます。
「気遣い」のつもりの言葉が生むスティグマ
「頑張って」「普通にしていればいい」「気にしすぎだよ」といった声かけは、善意から発せられていても、当事者にとっては自分の状態を否定されたように感じられることがあります。当事者が求めているのは励ましよりも、まず状況をそのまま受け止めてもらうことである場合が多いとされています。良かれと思った言葉が、かえって相談しづらい空気をつくってしまう可能性がある点は、周囲が意識しておきたいポイントです。
今日からできるスティグマへの向き合い方
スティグマの解消は制度だけで完結するものではなく、一人ひとりの日常的な言動の積み重ねによっても進みます。ここでは、読者が明日から実践できる具体的な行動を紹介します。
言葉の選び方を見直す｜ピープルファーストランゲージ
「障害者」ではなく「障害のある人」、「精神病患者」ではなく「精神疾患のある人」というように、属性ではなく人を主語にして表現する考え方はピープルファーストランゲージと呼ばれています。言い換え自体がすべてを解決するわけではありませんが、属性で人をひとくくりにしない習慣は、無意識の偏見に気づくきっかけになります。
コンタクト理論｜直接対話がもたらす効果
心理学では、異なる属性を持つ人同士が対等な立場で接する機会を持つことで、偏見が和らぐという考え方があり、コンタクト理論と呼ばれています。当事者の体験を直接聞く機会や、対話の場に参加することは、知識だけでは得られない理解につながるとされています。職場や地域の研修に、当事者自身が登壇する機会を設けている団体も増えてきました。
職場・学校でできる小さな一歩
職場や学校でできることとして、持病や特性を開示しやすい相談窓口を周知する、評価の場面で属性ではなく成果や行動を見る、陰口や噂話に同調しないといった行動が挙げられます。大きな制度改革は一人では難しくても、身近な人がスティグマにさらされていないかを気にかける姿勢は、今日からでも始められます。
当事者に寄り添うアライとしての関わり方を具体的に知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。
まとめ
スティグマとは、特定の個人や集団が持つ属性に対して社会が貼る否定的なレッテルと、それに伴う不当な扱いを指す言葉です。発生起源は古代の身体的な烙印にさかのぼりますが、現代では精神疾患やHIV感染、障害、性的指向といった目に見えない属性に対しても同じ構造が働いています。
日本社会でも、ハンセン病患者への隔離政策やHIV感染者への偏見、精神疾患のある人への誤った認識など、スティグマが個人の人生を長期間にわたって左右してきた具体例が残っています。その影響は本人の自己肯定感を下げるセルフスティグマから、雇用や医療へのアクセス格差という制度的な不平等にまで及びます。
一方で、企業のLGBTQ関連制度や障害者雇用における合理的配慮、自治体のパートナーシップ制度など、スティグマを和らげるための具体的な取り組みも着実に広がっています。読者一人ひとりにできることとして、まずは身近な言葉の選び方を見直すところから始めてみてください。
- スティグマは古代ギリシアの身体的な烙印に発生起源を持つ概念である
- 日本ではハンセン病・HIV・精神疾患などを巡り隔離や偏見の具体例が記録されている
- 影響は個人のセルフスティグマから社会構造・制度的格差まで3層に及ぶ
- 企業のLGBTQ施策や障害者雇用の合理的配慮など実践が広がっている
- 言葉の選び方の見直しと直接対話が身近にできる第一歩になる
参考文献
- World Health Organization「Mental disorders」（2022年）
- World Health Organization「HIV and AIDS」（2024年）
- 内閣府「障害を理由とする差別の解消の推進」（2024年）
