土壌侵食とは、雨や風の力で地表の土が削り取られ、別の場所へ運ばれてしまう現象です。自然界でも起きる現象ですが、農地の拡大や森林の伐採、耕作の放棄といった人間の活動が重なると、土が生まれる速さをはるかに上回る速さで失われていきます。FAO（国連食糧農業機関）は、サッカー場1面分に相当する土が5秒ごとに侵食されていると伝えています。
「雨の多い日本には関係の薄い話」と思われがちですが、沖縄では農地から流れ出た赤土が海のサンゴ礁を傷め、北海道では春先の強風が畑の表土を飛ばします。この記事では、土壌侵食の仕組みと原因を押さえたうえで、日本各地の実例、農業現場の対策、読者が暮らしの中でできることまでをたどります。
土壌侵食が起きる仕組みと、混同されやすい言葉
土壌侵食は、ニュースで見かける「土砂崩れ」や「砂漠化」と似た場面で語られますが、指しているものは少しずつ違います。まず仕組みを整理し、似た言葉との違いを確認します。
侵食・運搬・堆積の3段階
土壌侵食は、削られる「侵食」、運ばれる「運搬」、別の場所に積もる「堆積」の3段階で進みます。雨粒が地面を叩いて土の粒をはがし、流れる水や風がその粒を運び、勢いが弱まった場所で粒が沈んだり積もったりします。
健全な土では、植物の根や落ち葉、微生物が出す物質が土の粒をつなぎとめています。この「つなぎ」が弱まると、同じ雨や風でも土は大量に動きます。傾斜が急な斜面、植物に覆われていない裸地、粒子が粗くまとまりにくい砂質の土は、とくに侵食を受けやすい条件です。
土壌劣化・土砂災害との違い
FAOの土壌ポータルは、侵食を「土壌劣化全体と混同されやすい言葉」と説明しています。侵食は表土と養分が物理的に失われることだけを指し、劣化にはほかに塩類集積、汚染、有機物の減少、固くなって水を通さなくなる現象なども含まれます。
土砂災害との違いも整理しておきます。土砂崩れや土石流は、斜面が一度に崩れて人や建物に被害を出す急激な現象です。土壌侵食は多くの場合、目立たないまま数年、数十年かけて進みます。ただし大雨のたびに少しずつ失われた土が積み重なり、のちの災害リスクを高めることもあります。
ちなみに、漢字は「侵食」と「浸食」の両方が使われます。行政や教育の資料で表記が分かれていますが、どちらも同じ現象を指します。この記事では「侵食」で統一します。
土壌侵食の主な原因｜自然の力と人間の活動
侵食を起こす力は自然界に常にあります。問題になるのは、人間の活動がその力を強めたり、土を守る仕組みを取り除いたりする場合です。
自然的要因
自然的な要因の中心は、雨と風です。集中豪雨では雨粒の衝撃で土の表面が壊れ、細かい粒子が水に混ざって流れ出します。乾燥した地域や、雪解け後の裸地では、強風が細かい粒子を巻き上げます。凍結と融解を繰り返す地域では、土の構造そのものがもろくなります。
地形も大きく関わります。FAOは、侵食は山地では自然の過程だが、不適切な管理でしばしば大幅に悪化する、と説明しています。つまり自然の侵食は避けられなくても、その速さは人の関わり方で変わります。
人為的要因
人為的な要因として代表的なのは、森林の伐採、耕作方法、過放牧、開発工事の4つです。
- 森林の伐採や草地の消失で、根と地表の被覆が失われる
- 傾斜地での縦方向の耕作や、重い機械による踏み固めで、雨水が一気に流れ下る
- 家畜の頭数が多すぎて、草が回復できない
- 造成や建設工事で、植生が取り除かれた土がむき出しになる
もう一つ見落とされやすいのが、耕作放棄です。農地が使われなくなると、水路や畦畔の手入れが止まり、排水が乱れて土が流れやすくなる場合があります。農林水産省の「土壌浸食防止機能」の取組事例には、福井県の丘陵地で畑地帯の耕作放棄地を解消した活動が紹介されています。農地を使い続けること自体が、土を守る役割を果たしている面があります。
水食と風食の違い
土壌侵食は、削る力の違いで「水食」と「風食」に大きく分けられます。日本では水食が主役ですが、地域や季節によっては風食も無視できません。
水による侵食（水食）
水食は、雨滴の衝撃と地表を流れる水が土を削る現象です。進み方には段階があります。最初は、地面全体が薄くはがれていく「面状侵食」です。水の流れが集まって細い溝ができると「リル侵食」になり、さらに溝が深く大きくなったものが「ガリー侵食」です。ガリーまで進むと、農機具で埋め戻すだけでは元に戻りにくくなります。
日本は雨が多く、山がちで傾斜地の農地も少なくありません。梅雨や台風、秋雨の時期は、短時間に強い雨が降ることがあり、裸地の斜面から一度に土が流れ出す危険が高まります。
風による侵食（風食）
風食は、強い風が地表の細かい粒子を巻き上げて運ぶ現象です。粗い砂粒は遠くまで飛ばず地表に残るため、養分を多く含む細かい粒子だけが失われ、畑の肥沃度が下がっていきます。
風食は乾燥地域のイメージが強いものの、日本でも起きます。たとえば北海道の畑作地帯では、雪解け後でまだ作物が育っていない春先に、強風で表土が飛ぶ被害が知られています。春に飛来する黄砂も、大陸の乾燥地域で起きた風食の影響が風に乗って日本まで届く例です。
数字で見る世界の土壌侵食
世界全体の状況を数字で確認します。ただし、侵食量の推計は手法によって大きく変わるため、ここでは出典と前提を明らかにできるものに絞ります。
年間359億トンという推計
欧州委員会の共同研究センターなどの研究チームは、2017年に学術誌『Nature Communications』で、世界の水による土壌侵食量を推計しました。それによると、2012年の推計値は年間359億トン（35.9ペタグラム）で、2001年と比べて約2.5％増えています。増加の主な理由は農地の拡大で、増え方が大きいと見込まれたのはサハラ以南のアフリカ、南米、東南アジアです。
この研究は、過去の推計は高すぎた可能性があるとも述べています。数字が小さくなったから安心、というわけではありません。同じ研究は、土壌保全の取組が行われている農地でも削減できている量は年間約1ペタグラム程度にとどまると見積もっており、対策が追いついていない現状もうかがえます。
収量への影響と「再生しにくい資源」
FAOは2019年の発表で、侵食が作物の収量を最大50％減らすことがありうると指摘しています。同じ発表で、耕起された土地や過放牧の土地では、自然植生の場所より侵食が明らかに大きく、土が生まれる速さよりずっと速く失われる、とも述べています。土は失われても数年では戻らない資源だ、という位置づけです。
被害は畑の外にも及びます。流れ出した土は川や湖、海に入り、水を濁らせ、肥料や農薬が一緒に運ばれれば水質にも影響します。次の章で見る沖縄の赤土は、その典型です。
日本の事例｜沖縄の赤土、北海道の風食、地域ぐるみの保全
日本の土壌侵食は、地域ごとに現れ方が違います。ここでは、公的な資料や研究で確認できる3つの場面を取り上げます。
沖縄の赤土流出と条例
沖縄本島などの農地や開発地の土は赤みが強く、雨で流れ出すと海を赤く濁らせます。この赤土は海底に積もってサンゴなどの生き物の生息環境を傷めるため、県は1994年に「沖縄県赤土等流出防止条例」を制定しました。1,000平方メートル以上の土地で事業行為を行う場合は、届出や通知が必要です。
農地での対策としては、畑の縁などに草を帯状に植える「グリーンベルト」、緑肥の栽培、マルチング、傾斜をゆるやかにする勾配修正、泥を一時的にためる沈砂池などが県のページで紹介されています。県の資料では、赤土等の流出量は着実に減少している一方、改善が求められる地域も残っていると説明されています。2023年度には、第2次の基本計画（2023年度から2031年度）も策定されました。
北海道の風食と防風林
北海道の畑作地帯では、防風林が風を弱め、表土の飛散や作物の被害を防いできました。農研機構などの研究グループは、ジャガイモ畑の畝の高さを手がかりに、防風林が風食を抑える効果を見える化する研究を進めています。研究課題の説明によると、防風林は農作業の効率化のために減少が進んでおり、とくに北海道で目立つとされています。
農地を大型機械で効率よく使うことと、風から土を守ることは、ときに両立しにくい関係にあります。どこまで防風林を残すかは、一律の正解がなく、地域ごとに話し合って決める課題です。
水路や沈砂池を守る地域の活動
農林水産省の取組事例には、沖縄県の伊良部地域で地域ぐるみで赤土流出の防止に取り組んだ例や、宜野座村で排水路や沈砂池の泥上げを続けて環境への負荷を和らげる機能を保った例が載っています。こうした作業は派手ではありませんが、水路や池に土がたまり続けると効果が落ちるため、定期的な手入れが欠かせません。
土壌侵食の対策は、技術の導入だけでなく、手入れを続ける人手の確保にかかっています。高齢化や担い手不足が進む地域では、この点が課題になりやすいといえます。
農業現場で行われている対策と支援制度
侵食を抑える基本は、土をむき出しにしない、水と風の勢いを弱める、土の粒を結びつける、の3つです。この考え方に沿った代表的な方法を整理します。
被覆・等高線・不耕起などの技術
FAOは、低木、樹木、強い草、カバークロップ、収穫後の切り株などで地表を覆うことで、風食を80％以上減らせる可能性があると述べています。土をなるべく耕さない、あるいは耕す回数を減らす方法も有効で、とくに乾燥の厳しい地域で効果的とされます。
斜面の農地では、傾斜に沿って耕すのではなく、等高線に沿って畝を作り、水の流れを遅くする方法が使われてきました。さらに急な斜面では、階段状に整えるテラスも有効です。ただしFAOは、テラスは費用がかかる効果的な方法だが、設計や管理の不備、放棄によって失敗することも多いと注意を促しています。技術は導入して終わりではなく、維持管理まで含めて初めて効果を発揮します。
国内の支援制度
日本には、環境にやさしい農業の取組を支える仕組みがあります。農林水産省の環境保全型農業直接支払交付金では、全国共通の取組としてカバークロップ（緑肥の作付け）、リビングマルチ、草生栽培、不耕起播種などが挙げられています。これらは、化学肥料や化学合成農薬を原則5割以上減らす取組と組み合わせて行う必要があります（有機農業を除く）。
要件や交付単価は年度や都道府県ごとに見直されるため、実際に取り組む農家は、最新の公募要領や都道府県の担当課で確認する必要があります。ここで挙げた内容も、一例として参考にしてください。
秋は、収穫を終えた畑が裸地になりやすい季節です。台風や秋雨が続く時期でもあり、緑肥作物を播いたり、刈り取った作物の残渣を地表に残したりして、冬を迎える前に土を覆う工夫が各地で行われています。
誤解されやすいポイント
土壌侵食には、一見もっともに思えて実際は少し違う、という受け止め方がいくつかあります。
「侵食はすべて悪い」とは限らない
侵食と堆積は、自然の地形や川の流れをつくる営みでもあります。河川が運ぶ土砂が下流で肥沃な平野をつくった歴史もあります。問題なのは、自然の速さを大きく超えて、農地や森が回復できないほど土が失われる場合です。
「日本は雨が多いから土が豊か」とは限らない
雨が多いことは、むしろ水食のリスクを高める要因です。日本が深刻な土壌侵食を免れているわけではなく、沖縄の赤土や北海道の風食のように、地域によって現れ方が異なります。極端な豪雨の増加が土壌侵食を強める可能性も指摘されていますが、日本の農地全体の将来の侵食量については、確かな数字を示した公的資料を今回は確認できていません。
「木を植えれば解決」「不耕起なら万能」とは限らない
植林や緑化は有効な手段ですが、斜面の状況や樹種によって効果は変わります。不耕起栽培も、地域や作物によって向き不向きがあります。万能の方法はなく、気候、土の性質、傾斜、作物に合わせて組み合わせるのが現実的です。
私たちにできること
農家でなくても、土壌侵食に関わる場面はあります。大きな行動でなくて構いません。暮らしの中から選べる行動を整理します。
庭やベランダで土を覆う
庭や家庭菜園、ベランダのプランターで土をむき出しにしないことは、小さな侵食対策です。落ち葉やわらを土の表面に敷くマルチング、草丈の低い植物で地面を覆うグランドカバーは、雨粒の衝撃を和らげ、土の流出を抑えます。
買い物や産地を知る場面で意識する
農産物を選ぶとき、産地や生産者がどのように土づくりをしているかを調べる習慣は、侵食対策を後押しします。緑肥や有機農業、カバークロップなどに取り組む産地の情報は、自治体やJAのサイトで紹介されていることがあります。また、沖縄では地域住民によるグリーンベルトの植栽活動が行われており、環境省の資料でも触れられています。参加できる活動があるかを調べてみるのも一つの方法です。
まとめ
土壌侵食は、雨や風で土が削られ、運ばれ、別の場所に積もる自然の現象です。しかし農地の拡大、森林や防風林の減少、耕作放棄といった人間の活動が重なると、土が生まれる速さをはるかに超えて失われます。世界では年間数百億トン規模の土が動いているとの推計があり、FAOは作物の収量が最大50％減る可能性を指摘しています。
日本でも、沖縄の赤土流出や北海道の風食のように、地域ごとに異なる形で問題が現れています。対策は、土をむき出しにしない、水や風の勢いを弱める、土をつなぎとめる、という考え方が土台です。技術や制度に加え、水路や沈砂池の手入れを続ける人の存在が、現場の効果を支えています。
土壌侵食は目に見えにくい問題ですが、食べ物、水、海の環境とつながっています。まず1つだけ試すなら、庭やプランターの土を落ち葉で覆うか、気になる産地の土づくりの取組を調べてみてください。
- 土壌侵食は「侵食・運搬・堆積」の3段階で進み、土壌劣化の一部として位置づけられる
- 水食は日本で主役、風食は北海道の春先など特定の地域と季節に目立つ
- 世界の水による侵食量は2012年に年間359億トンと推計され、農地拡大で増える傾向が示されている
- 対策の基本は被覆、等高線耕作、不耕起などで、維持管理を続ける人手が効果を左右する
- 庭の土を覆う、産地の土づくりを調べるなど、暮らしの中でも行動を選べる
参考文献
- FAO「Save Our Soils: Finding ways to stop erosion」（2019年）
- FAO Soils Portal「Soil degradation and restoration」（2026年閲覧）
- Nature Communications「An assessment of the global impact of 21st century land use change on soil erosion」（2017年）
- 沖縄県「赤土(Red Soil)について」（2026年閲覧）
- 農林水産省「土壌浸食防止機能に関する取組事例」（2026年閲覧）
- KAKEN「防風林の風食防止効果の可視化に関する研究課題」（2020年度採択）
- 福井県大野市「環境保全型農業直接支払交付金パンフレット」（2021年度）
