プラネタリーバウンダリーとは｜地球の9つの限界と、すでに6つが超えている現実（2025年は7つに）

プラネタリーバウンダリー（地球の限界）とは、人類が安定して暮らせる地球環境の範囲を、気候変動や生物多様性など9つの項目ごとに示した科学的な枠組みです。2009年にヨハン・ロックストロームらが科学誌『Nature』で提唱しました。2023年の研究では9つのうち6つがすでに限界を超えていると報告されました。2025年9月に公表された最新の評価では、超過は7つに増えています。

「超えた」と聞くと、手遅れだという印象を持つかもしれません。そうとは限りません。「6つ」と「7つ」の違いの読み方、日本の制度や企業の動き、自分の買い物や仕事につなげる考え方まで、順に見ていきます。

現在地｜2009年の「3つ」から2025年の「7つ」へ

プラネタリーバウンダリーの評価は、一度決まって終わりではありません。新しい研究やデータが出るたびに更新されてきました。「いま何個超えているのか」は、どの年の評価を見るかで答えが変わります。

2009年は3つ、2015年に4つ、2023年に6つ

2009年の論文では、気候変動、生物多様性の喪失、窒素循環の3つが境界を超えていると評価されました。2015年にはウィル・ステファンらが『Science』で更新版を出しました。このとき超過とされたのは、気候変動、生物圏の一体性（生物多様性）、土地利用変化、生化学的フロー（窒素・リン）の4つです。

2023年には、コペンハーゲン大学のキャサリン・リチャードソンらが『Science Advances』で、9つすべてを初めて定量的に評価した論文を発表しました。結論は、9つのうち6つが超過しているというものです。超過とされたのは次の6つです。

• 気候変動
• 生物圏の一体性
• 土地利用変化
• 淡水変化
• 生化学的フロー（窒素・リン）
• 新規化学物質

なお、この論文が載ったのは『Science』ではなく『Science Advances』です。引用するときは取り違えないよう注意してください。

2025年版で加わった海洋酸性化

2025年9月、ポツダム気候影響研究所（PIK）などが「プラネタリー・ヘルス・チェック」を公表しました。この評価では、9つのうち7つが超過とされています。新たに加わったのは海洋酸性化です。2023年時点では「境界に近づいている」段階でした。

つまり、「6つ超過」は2023年の評価時点の数字で、「7つ超過」は2025年の最新の数字です。どちらも間違いではありません。ただし新しい情報を探している人は、7つを基準にしてください。

まだ超えていない2つ｜オゾン層とエアロゾル

超過していないのは、成層圏オゾン層の破壊と大気エアロゾルの負荷です。オゾン層は、1987年のモントリオール議定書でフロン類を国際的に規制したことが効いています。国連環境計画（UNEP）などの評価では、地域によって時期は異なるものの、今世紀半ばにかけて回復が見込まれるとされています。

エアロゾルは、地球全体では境界内とされます。一方で、南アジアなどモンスーンの降水に影響が出る地域では、地域ごとの超過が指摘されています。「地球全体では大丈夫」と「どの地域でも大丈夫」は別の話です。

9つの限界を暮らしの言葉に言い換える

専門用語が並ぶと、自分の生活との関係が見えにくくなります。ここでは、超過している項目を暮らしの言葉に置き換えてみます。

気候変動｜大気中のCO₂と「地球の熱収支」

気候変動の境界は、大気中のCO₂濃度350ppmと、放射強制力（地球に出入りするエネルギーの差）の増加を産業革命前から1平方メートルあたり1ワット以内に抑えることを目安に示されました。現在の大気中のCO₂濃度は420ppmを超える水準が続いており、すでに境界の外にあります。気候変動は他の限界にも波及するため、全体を動かす中心的な項目として扱われています。

生物圏の一体性｜種の数と生態系の働き

生物多様性の項目は、絶滅の速さを見る指標で測られてきました。自然状態の絶滅は年間100万種あたり0.1〜1種程度とされます。2009年の論文はその10倍にあたる10を境界とし、当時すでに100を超えていると推定しました。2023年の評価では、遺伝的な多様性と、生態系が機能する力の両面から見直されています。食料や水、医薬品の元になる自然の働きがどこまで保たれるかが問われている、と読むと身近になります。

土地利用変化と淡水変化｜森と水の使い方

土地利用変化は、森林が農地や都市に変わる割合で評価されます。熱帯林が減ると、CO₂の吸収源と生きものの住みかが同時に失われます。淡水変化は、河川や地下水などの「青い水」に加え、土壌や植物が持つ「緑の水」も対象にした評価です。水の使いすぎだけでなく、土地の変化が水の循環を乱す点まで含めて見ます。

窒素・リン｜肥料が海や川に流れ出すこと

化学肥料や家畜のふん尿に由来する窒素とリンは、環境中に出ると川や海の富栄養化を招きます。藻類が異常に増え、水中の酸素が減って生きものが住めなくなる現象です。この項目は気候変動ほど報道されませんが、食料生産のやり方に直結する限界です。

新規化学物質｜自然界になかったものが増える

プラスチック、農薬、有機フッ素化合物（PFAS）など、人工的につくられた物質が対象です。2022年にストックホルム大学などの研究チームが、この境界を超えていると評価しました。生産・放出のペースに、安全性を評価する体制が追いついていないことが理由です。「どこまでが安全か」を決める数値がつくりにくい、難しい領域でもあります。

誤解されやすい4つのポイント

プラネタリーバウンダリーは、数字だけが一人歩きしやすい概念です。読むときに引っかかりやすい点を、4つに分けて見ていきます。

「超えた＝もう手遅れ」ではない

ステファンらの図では、境界の内側は「安全」、境界を越えた先は「リスクが高まる領域」、さらに先は「高リスク領域」と段階的に表されています。境界線は崖の縁ではなく、危険度が上がり始める地点を示す目安です。超えたことは、早く対策を取るべき状態を意味します。まだ手の打ちようがないという意味ではありません。

オゾン層がその実例です。規制によって、境界の内側に戻れることが示されました。

「全部が地球全体の合計で決まる」わけではない

気候変動のCO₂は世界中の合計で効きます。一方で、淡水や窒素・リンは地域ごとの差が非常に大きい項目です。ある地域で水が足りなくても、別の地域の水が余っていれば、その分は埋め合わせられません。2023年の評価が地域ごとの境界も示したのは、そのためです。「世界平均で見れば問題ない」という読み方は成り立たないことがあります。

「気候変動だけ対策すれば足りる」わけではない

脱炭素を急ぐ過程で、別の限界に負荷がかかることもあります。たとえばバイオ燃料用の作物を広げれば、土地利用変化や窒素・リンの問題を悪化させるおそれがあります。9つを同時に見る枠組みは、「ある問題を解いたつもりが別の問題を悪化させていないか」を点検する役割も持っています。

「国や企業の話で、個人は関係ない」わけではない

限界を超えている主な原因は、産業や食料システム、エネルギーの仕組みにあります。個人の努力だけで境界内に戻せるものではありません。同時に、何を買い、どの企業や政策を支持するかという選択は、需要と社会の方向を形づくります。個人の責任を過大にも過小にも見ないことが、この枠組みを使うときのバランス感覚です。

日本の制度や企業では、どう扱われているか

プラネタリーバウンダリーは海外の研究者の枠組みですが、日本の政策や企業の動きとも重なっています。ここでは国の計画、農業政策、企業の開示の3つに分けて見ます。

国の計画｜環境基本計画と生物多様性国家戦略

2024年5月に閣議決定された第六次環境基本計画は、環境収容力を守ることを経済社会の土台に据えています。その際、プラネタリーバウンダリーの考え方に言及しているとされます。環境を守ることと経済成長を対立させず、一体で考える流れです。この点は、記事の後半で触れるドーナツ経済学とも通じます。

生物多様性については、2023年3月に閣議決定された「生物多様性国家戦略2023-2030」があります。2030年までに自然の損失を止め、回復軌道に乗せる「ネイチャーポジティブ」を掲げ、陸と海の30％以上を保全する「30by30」も目標にしています。9つの限界のうち、生物圏の一体性と土地利用変化に直接かかわる政策です。

農業｜窒素・リンと土地に関わる「みどりの食料システム戦略」

農林水産省が2021年に策定した「みどりの食料システム戦略」は、2050年までに化学農薬の使用量（リスク換算）を50％低減し、化学肥料の使用量を30％低減することを目標にしています。耕地面積に占める有機農業の割合を25％（100万ヘクタール）に広げる目標も掲げています。窒素・リンと新規化学物質という2つの限界に関わる国内の取り組みと言えます。

ただし、目標の達成には農家の負担や価格、流通の問題が絡みます。消費者が有機農産物や環境に配慮した農産物を選ぶことは、こうした転換を後押しする需要の一つになります。

企業｜TNFDなど自然関連の情報開示と個別の実践

企業側では、自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）に基づく開示を表明する日本企業が増えています。自然への依存や影響を測り、開示する動きです。気候変動中心だった企業の環境情報が、生物多様性や水、土地へと広がっている表れでもあります。

個別の例としては、積水ハウスが2001年から続ける「5本の樹」計画があります。庭づくりで在来種の植栽を進める取り組みで、土地利用と生物多様性につながります。味の素は、アミノ酸発酵で出る副生物を肥料として農地に還元する取り組みを紹介しています。窒素・リンの循環にかかわる実践です。キリンの紅茶事業では、産地のスリランカで認証取得を支援する取り組みが知られています。各社の取り組みの規模や成果は、公式のサステナビリティ報告で確認してください。

日本の暮らしは、どの限界とつながっているか

「日本にいる自分には遠い話」と感じる人もいます。ですが日本は、食料や資源の多くを輸入に頼っています。その生産のために、海外の土地・水・生態系が使われています。

食べる｜肉・魚・コーヒー・大豆の背景

飼料用の大豆やトウモロコシは、輸入に頼る割合が高い作物です。畜産物を食べることは、生産地での土地利用変化や、窒素・リンの流出と無関係ではありません。パーム油やコーヒー、カカオも、産地の森林や生態系への圧力と結びつきやすい品目です。

食に関する選択は、土地利用変化、窒素・リン、生物圏の一体性という3つの限界に同時に触れます。9つの限界の中で、日常の行動が最も届きやすいのは食です。

使う｜エネルギーとプラスチック

電気や燃料の使い方は、気候変動に直結します。プラスチックは新規化学物質の項目と、海洋への流出の両方にかかわります。日本では2022年4月にプラスチック資源循環促進法が施行され、製品の設計から回収・再資源化まで、事業者に取り組みを求める仕組みが整いつつあります。個人にとっては、使い捨てを減らす選択と、分別・回収に協力することが接点になります。

働く・預ける｜仕事とお金の選択

勤め先が自然や気候に関する情報を開示しているか、投資信託や預貯金の運用先がどんな事業に資金を回しているか。暮らしの中で、これらは意外と見過ごされがちな接点です。年金や投資信託は、運用方針をたどれば環境配慮の姿勢を確認できる場合があります。

ドーナツ経済学が示す「足りなさ」と「超えすぎ」の両面

プラネタリーバウンダリーは、経済学者ケイト・ラワースの「ドーナツ経済学」と一緒に語られることがあります。ドーナツの外側の輪が、地球の限界（環境の上限）です。内側の輪が、食料・水・医療・教育・住まいといった、人が最低限必要とするもの（社会の土台）にあたります。人類が安全で公正に暮らせるのは、2つの輪の間にあるドーナツ部分だとされます。

この見方では、環境のために暮らしを犠牲にする話にはなりません。足りていない人に必要な物を届けることと、地球の限界の内側にとどまることの、両方が求められます。フェアトレードや途上国の労働環境の改善は、内側の輪を満たす取り組みとして位置づけられます。環境問題と社会課題を切り離さず、一緒に考えるための地図です。

自分はどう動くか｜判断の目安と、最初の1アクション

大きな枠組みを知ると、「私一人が何をしても」という無力感が出てくることがあります。ここでは、動き方を決めるときの目安を3つ挙げます。

影響の大きい分野から手をつける

すべてを同時に変える必要はありません。日本の家庭では、食・エネルギー・移動の3つが環境負荷の大きな部分を占めやすい分野です。まず食から始めるのは、毎日の選択で試しやすく、複数の限界に同時に関わるためです。肉を食べる回数を調整する、食べ残しを減らす、産地や生産方法が分かる食品を選ぶ、といった行動が候補になります。

認証マークは「万能」ではないと知っておく

MSC（水産）、FSC（森林）、レインフォレスト・アライアンスなどの認証は、選ぶときの手がかりになります。ただし、各認証が見ている範囲は限られています。水産資源の管理を見る認証が、窒素・リンや気候変動まで保証しているわけではありません。「この認証は何を基準にしているか」を確認すると、環境への配慮を過大に見積もるグリーンウォッシュを避けやすくなります。

買い方だけでなく、知り方と声の出し方も行動になる

選べる商品が限られていることもあります。そのときは、企業のサステナビリティ報告を読む、問い合わせフォームで質問する、投票や地域の計画づくりに参加するなど、買う以外の関わり方もあります。限界を超えている大きな要因は仕組みの側にあります。仕組みに働きかけることも、個人にできる行動の一つです。

まとめ

プラネタリーバウンダリーは、地球が安定した状態を保てる範囲を9つの項目で示した枠組みです。2009年の評価では3つだった超過は、2015年に4つ、2023年に6つ、2025年の最新評価では7つになりました。超えた項目が増えているのは確かです。一方で、オゾン層のように、国際的な規制で境界の内側に戻れることが示された例もあります。

誤解されやすいのは、「超えた＝手遅れ」でも「気候変動だけ対策すればよい」でもない点です。限界は崖の縁ではなく、リスクが高まる目安です。複数の項目が互いに影響し合うため、1つの問題を解く際は別の問題を悪化させていないかも見る必要があります。日本でも、環境基本計画、生物多様性国家戦略、みどりの食料システム戦略、企業の自然関連の開示などが、この枠組みと重なる形で動いています。

自分の暮らしに引き寄せるなら、入口は食です。まず1つだけ、今週買う食材の産地や認証マークを確認してみてください。その認証が何を見ているのかまで調べられたら、次の選択がしやすくなります。

参考文献

• Nature「A safe operating space for humanity」（2009年）
• Science「Planetary boundaries: Guiding human development on a changing planet」（2015年）
• Science Advances「Earth beyond six of nine planetary boundaries」（2023年）
• Environmental Science & Technology「Outside the Safe Operating Space of the Planetary Boundary for Novel Entities」（2022年）
• Planetary Health Check「Planetary Health Check」（2025年）
• ストックホルム・レジリエンス・センター「Planetary boundaries」（2023年）
• UNEPオゾン事務局「Ozone Secretariat」（2022年）