電気自動車(EV)とは、バッテリーに蓄えた電気でモーターを回して走る自動車のことです。走行中にガソリンを燃やさないため、排気ガスを出しません。ただし、日本の新車販売に占めるEVの比率は2025年でも1.6%にとどまり、「気になるけれど自分に合うのか分からない」という段階の人が多いのが現状です。この記事では、EVの種類と仕組みを手短に押さえたうえで、日本での普及の現在地、メリットと課題、補助金の最新動向、購入前に確かめたいポイントを順にまとめます。
EVの種類と仕組み|「電動車」との違いを整理する
EVと呼ばれる車には、電気だけで走るタイプと、エンジンも併用するタイプがあります。名前が似ていて混同しやすいので、まず分類を整理しておくと、この後の普及率や補助金の話が読みやすくなります。
電気だけで走るかどうかで分かれる4タイプ
BEV(バッテリーEV)は、バッテリーの電気だけで走る車です。ガソリンエンジンは載っておらず、一般に「電気自動車」と言うときはこのBEVを指します。PHEV(プラグインハイブリッド車)は、モーターとエンジンの両方を持ち、外部から充電もできます。短い距離は電気で走り、電池が少なくなればエンジンが働きます。
HEV(ハイブリッド車)もモーターとエンジンを組み合わせますが、外部からの充電はできません。減速時のエネルギーを電気として回収し、走行を助けます。FCEV(燃料電池車)は、水素と酸素の化学反応で電気をつくり、その電気でモーターを回します。走行中に出るのは水だけですが、燃料の水素を補給できる場所が限られています。
モーター・インバーター・回生ブレーキという仕組み
BEVの基本構造は、バッテリー、インバーター、モーターの3つです。バッテリーに蓄えられるのは直流の電気ですが、多くの車のモーターは交流で動くため、インバーターが直流を交流に変えて送ります。
減速するときには、タイヤの回転でモーターを発電機のように働かせ、電気をバッテリーへ戻します。これが回生ブレーキです。エネルギーを捨てずに回収できることが、エンジン車にはないEVの特徴です。モーターは発進時から力を出しやすいので、信号からの加速が滑らかになりやすい点も、運転した人がよく挙げる違いです。
「電動車」と「EV」が混同されやすい理由
日本政府は2021年に、2035年までに乗用車の新車販売を電動車100%にする目標を打ち出しました。ここでいう「電動車」にはHEVも含まれると説明されており、BEVだけで新車を埋めるという意味ではありません。
つまり、「2035年にガソリン車が全部なくなる」という受け止め方は、実際の目標とは少しずれています。新車の販売の話であり、すでに走っている車や中古車の使用が禁じられるわけでもありません。ニュースで「電動車」と「EV」のどちらが使われているかを見分けるだけで、読み取れる内容がかなり変わります。
日本のEV普及の現在地|世界と比べて何が違うのか
EVの話題が増えても、街で見かける車の大半は今もガソリン車やHEVです。数字で見ると、日本の位置づけがはっきりします。
2025年の国内販売は6万台余り、比率は1.6%
共同通信が日本自動車販売協会連合会などの統計を集計した報道によると、2025年のEVの新車販売台数は6万677台で、前年を2年ぶりに上回りました。ただし乗用車全体に占める割合は1.6%です。このうち軽自動車を除く登録車は3万9885台で、前年比17.1%の増加でした。
増えてはいるものの、伸びは緩やかで、全体の中ではまだ少数派という状況です。なお、調査機関によって対象や定義が異なるため、比率には1%台前半から1.6%程度までの幅があります。数字を引用するときは、BEVのみか、PHEVも含むかを確かめる必要があります。
世界では新車の約4分の1が電気で走る車になった
国際エネルギー機関(IEA)の「Global EV Outlook 2026」によると、2025年の世界の電気自動車の販売は前年比約20%増の2000万台超で、新車のおよそ4分の1を占めました。地域別では、中国が約55%、欧州が28%に達しています。IEAは、2026年も約2300万台、世界の新車の約3割に近づくと見ています。
注意したいのは、この世界の数字にはPHEVが含まれることです。日本の1.6%と単純に並べて「日本は20倍遅れている」とは言えません。それでも、普及のスピードに大きな開きがあることは確かです。
日本ではHEVが強い、という事情
日本でBEVが伸びにくい背景として、HEVの存在がよく指摘されます。市場調査会社JATOのデータでは、2025年上半期の日本のBEV比率は1.3%、HEVは33.8%でした。燃費が良く、充電の手間もないHEVが、すでに「電動化の入口」として広く選ばれているということです。
この事実は、EVを検討する人にとっても意味があります。今の自分の使い方なら、BEVがよいのか、PHEVやHEVで足りるのかを、環境面と使い勝手の両方から比べる価値があるからです。
EVのメリットを日本の暮らしで見直す|走行コスト・乗り味・防災
メリットは「環境に良い」だけではありません。毎日の使い方の中で実感しやすいものを、日本の生活に合わせて見ていきます。
走行コストは「自分の数字」で試算する
EVの走行コストが安いと言われる理由は、電気代のほうが、同じ距離を走るのに必要なエネルギー代が低くなりやすいからです。ただし、金額は電気料金のプランや充電場所で大きく変わります。そこで、仮の前提を置いた計算例を示します。読者の皆さんは、自分の電気料金と車の電費・燃費に置き換えてみてください。
仮に、EVの電費を1kWhあたり6km、自宅の電気を1kWhあたり35円とすると、1kmあたりの電気代は約5.8円です。ガソリン車の燃費を1Lあたり15km、ガソリン価格を1Lあたり170円とすると、1kmあたり約11.3円です。年間1万km走る場合、差は約5万5千円になります。これはあくまで計算例で、外出先の急速充電を多く使えば差は縮まります。
静かで滑らかな乗り味と、メンテナンスの違い
EVはエンジンがないので、走行音や振動が小さくなります。住宅街で早朝や深夜に出発する人にとっては、近所への配慮という面でも助けになります。モーターは発進時から力を出しやすく、アクセルへの反応も素直です。
整備の面では、エンジンオイルの交換が不要になります。回生ブレーキを使うぶん、ブレーキの負担が軽くなる傾向もあります。一方で、タイヤは車重の影響で減りやすいという声もあり、「維持費が必ず安くなる」とまでは言えません。見積もりを取るときは、車検や保険料も含めた総額で比べるのが確実です。
停電時の電源として使える
EVやPHEVの電池は、家庭に電気を送る非常用電源にもなります。車から家へ給電する仕組みがV2H(Vehicle to Home)です。地震や台風で停電が起きても、冷蔵庫や照明、スマートフォンの充電に使えます。
自治体と自動車メーカーが組んだ事例もあります。石川県羽咋市は2019年に日産自動車などと災害連携協定を結び、停電時に市が指定する避難所へ電気自動車を貸与する仕組みをつくりました。地震や豪雨が多い日本では、この「動く蓄電池」という側面が、EVを選ぶ理由の一つになっています。ただし、V2H機器の設置には別途費用と工事が必要です。
「EVは本当にエコなのか」への答え|走行時と製造時、電気の作り方
EVの環境性能は、どの範囲で測るかによって評価が変わります。ここは誤解されやすいところなので、分けて考えます。
走行時の排出はゼロ、ただし製造時は別の話
EVが走行中に排気ガスを出さないことは確かで、街中の空気や騒音の面では明確なメリットがあります。一方、車を造る段階では、大きなリチウムイオン電池の製造に多くのエネルギーが必要です。名古屋大学の研究は、電動車は製造時の排出量が既存のガソリン車より大きい可能性があり、必ずしもライフサイクル全体での環境負荷削減につながらないおそれがあると指摘しています。
つまり、「ゼロエミッション」と言えるのは走行時だけです。製造時に増えた分は、走行距離が伸びるにつれて取り戻していく、という見方が妥当です。どのくらい走れば逆転するかは、車の大きさや電池容量、電気の作られ方で変わります。
日本の電気は火力発電の比率が高い
国立環境研究所の資料は、日本でガソリン車の代わりに電気自動車を導入すると、CO2排出量をおよそ半分に減らせると紹介しています。ただし、この比較は軽自動車の実走行などをもとにしたもので、製造や廃棄まで含めた全体の数字とは確認できません。同資料も、効果は車の性能や使い方、電気のCO2排出係数によって変わると断っています。
日本では火力発電が今も大きな割合を占めるので、充電する電気にもCO2が伴います。それでも、エンジンで燃料を燃やすより効率よく走れるため、全体では排出を減らせるとされています。太陽光など再生可能エネルギー由来の電気で充電できれば、さらに差は広がります。
環境面の判断は「どこまで測るか」を意識する
販売の場面では「環境に優しい」という言葉が広く使われますが、根拠となる範囲が書かれているか確かめる習慣が役に立ちます。走行時だけの話なのか、製造を含むのか、どの電源構成を前提にしているのかを見るだけで、数字の意味が変わります。
また、EVに替えること自体が目的ではありません。車に乗る距離を減らす、公共交通と使い分ける、といった選択も同じく排出を減らします。EVは、車が必要な暮らしの中で排出を減らす有力な手段の一つ、と位置づけると過不足がありません。
EVの課題|車両価格・充電・電池・季節の影響
メリットと同じ重さで知っておきたいのが課題です。ここでは補助金の最新動向も合わせて見ます。
車両価格と補助金(2027年から減額の見直し)
EVは同じクラスのガソリン車より価格が高めで、その主因は電池のコストです。この差を埋める役割を担っているのが、国のクリーンエネルギー自動車導入促進補助金(CEV補助金)です。2026年1月1日以降に新規登録するEVは、補助の上限が従来の90万円から最大130万円(加算額を含む)に引き上げられたと報じられています。
ところが、経済産業省が2026年10月21日に見直しを発表したと報じられています。現行予算(令和7年度補正の約1,100億円)の消化が想定より早く、2027年1月1日以降に新規登録する車は、加算額を除くEVの上限が125万円から75万円へと、おおむね現在の6割程度に下がるとのことです。現行の受付は2026年12月中に終わる見込みとされています。
実際の補助額は車種ごとの点数で決まり、上限額が出る車は一部です。自治体が独自に上乗せする補助もあるため、地域によって差があります。購入を考えているなら、納車と登録の時期、受付状況を、販売店と次世代自動車振興センターの公式情報で確かめてください。
充電インフラは増えているが、目標にはまだ距離がある
経済産業省が2025年6月に公表した進捗によると、2024年度末(2025年3月末)時点の充電器は約6万8000口で、うち急速充電器は約1万2000口でした。政府は2030年までに充電器を30万口(うち公共の急速充電器3万口)に増やす目標を掲げており、現状は目標の2割強にあたります。
規格の面でも動きがあります。国内の急速充電はCHAdeMO規格が主流ですが、テスラが広げてきたNACS規格を採用する動きが出てきました。マツダは2027年に国内販売するBEVの充電ポートにNACSを採用すると発表し、ステランティスも日本向けの一部BEVで2027年から導入する予定です。ソニー・ホンダモビリティの「アフィーラ」も、2026年後半に日本で発売予定のNACS対応車とされています。
航続距離と電池の劣化、そして冬の使い方
電池は使い続けると少しずつ容量が落ちます。日産はリーフの電池容量の保証を8年または16万kmと案内しており、国土交通省の資料では、乗用車の電池について、5年または10万kmで80%、8年または16万kmで70%という国連基準の値が示されています。車種や条件で保証内容は異なるので、購入前に必ず確認が必要です。
これから冬に向かう時期は、暖房に電気を使うため、航続距離が普段より短くなりやすくなります。急速充電を頻繁に使う、満充電のまま長く放置するといった使い方でも、電池への負担に差が出るとされています。長距離を走る機会が多い人は、カタログ値より余裕を持った計画を立てておくと安心です。
購入前に確認したい3つのポイント|自分にEVが合うかの判断基準
ここまでの情報を、購入を考える場面に置き換えます。「EVが良いか悪いか」ではなく、「自分の暮らしに合うか」を確かめる視点です。
自宅や職場で充電できるか
EVの使い勝手は、充電を日常のどこに組み込めるかでほぼ決まります。戸建てで自宅に充電設備を置ける人は、夜のうちに充電しておく使い方ができ、外での充電待ちが減ります。一方、集合住宅では、管理組合の合意や設備工事が必要になります。経済産業省も、分譲集合住宅での充電器整備はなお促進が必要としています。
まず確かめたいのは、駐車場に充電設備を置けるか、置けない場合は近くの充電拠点を日常的に使えるか、の2点です。ここが難しい場合は、PHEVやHEVを選ぶという考え方も十分に現実的です。
走り方に合っているか
毎日の移動が数十km以内で、長距離の遠出が年に数回という人は、EVとの相性が良いと言われます。逆に、高速道路を使った長距離移動が週に何度もある人は、充電の待ち時間や計画の手間が負担になりやすくなります。
迷うときは、過去1年の走行記録を振り返ってみてください。1回の最長走行距離と、その頻度を書き出すだけで、必要な航続距離のイメージが具体的になります。
補助金とタイミングを確認したか
先に述べたとおり、CEV補助金は2027年1月から減額される見通しです。補助額は新規登録日で判定されると報じられており、納車の時期が結果を分けます。「年内に登録できるか」は、販売店に具体的な納期を聞いて初めて分かります。
ただし、補助金を理由に急いで決めるのは勧められません。補助が減っても、車を長く使うほど走行コストの差が積み上がる面があります。補助額の差と、自分の使い方での走行コストの差を並べ、総額で判断することをおすすめします。
まとめ
EVは、電気でモーターを回して走るため、走行中に排気ガスを出さず、走行コストも抑えやすい車です。2025年の国内販売は6万677台で新車の1.6%にとどまり、世界の約4分の1(PHEV含む)とは大きな差があります。一方、日本ではHEVが広く選ばれており、電動化の入口はEVだけではありません。
環境面では、走行時の排出はゼロでも、製造時や発電時のCO2は無視できません。日本の電気は火力の比率が高いため、削減効果は電源の脱炭素化と合わせて広がっていきます。課題としては、車両価格、充電インフラ、電池の劣化、冬の航続距離が挙げられ、補助金は2027年1月から減額される見直しが報じられています。
大切なのは、一般論ではなく、自分の暮らしに当てはめて考えることです。まず1つだけ、自宅や職場の駐車場に充電設備を置けるかを調べてみてください。そこが分かれば、EV、PHEV、HEVのどれが自分に合うか、判断の軸ができるはずです。
- EVの比率は日本の新車の1.6%(2025年)、世界では約4分の1(PHEV含む)で、定義をそろえて比べることが大切
- 走行コストは、自分の電気料金と燃費で試算すると差が具体的に分かる
- 走行時の排出はゼロでも、製造時と発電時のCO2は別に考える必要がある
- CEV補助金は2027年1月登録分から減額の見直しが報じられており、納期と登録日の確認が欠かせない
- 自宅充電の可否と走り方が、EVが合うかを決める最初の判断材料になる
参考文献
- IEA「Global EV Outlook 2026 Executive summary」(2026年)
- 共同通信配信(OANDA Lab)「25年EV販売、6万台伸び悩み」(2026年)
- webCG「あのステランティスもNACS規格を採用! 日本のBEV充電はこの先どうなる?」(2025年)
- car repo「CEV補助金の見直し(2027年1月登録分から)に関する記事」(2026年)
- JAF Mate「2026年からエコカーへの補助金が大幅アップも納期がネックに! EVやPHEVはどのくらいお得になる?」(2025年)
- 国立環境研究所「交通と環境に関する資料(電気自動車導入によるCO2排出削減)」
- ベストカーWeb「日本はBEV後進国? いや…世界が「HEV後進国」だっただけ BEVが「まだ」な理由と事情」

