「地上の太陽」とも呼ばれる核融合エネルギーに、日本発の技術で挑むスタートアップの動きが具体化しています。核融合エネルギー開発スタートアップのHelical Fusion（ヘリカルフュージョン）は2026年3月13日、日本独自の「ヘリカル方式」による最終実証装置「Helix HARUKA」のマグネット実証フェーズ（Phase 1）の建設地を、自然科学研究機構 核融合科学研究所（NIFS）の敷地内にあるHF共同研究グループ専用スペースとすることを公表しました。2027年の通電試験を目指す計画です。
ヘリカル方式とは｜日本発の核融合技術
核融合とは、太陽と同じ原理で水素などの軽い原子核を融合させ、膨大なエネルギーを取り出す技術です。燃料となる水素の同位体は海水から取り出せ、事実上無尽蔵とされています。また、使用後の放射性廃棄物が少なく、暴走的に反応が進まないことから、次世代のクリーンエネルギーとして世界的に開発競争が激化しています。ヘリカル方式は、らせん状に曲げたコイルを用いて強力な磁場のかごを作る日本独自の方式で、プラズマの閉じ込めに強みがあるとされています。また、運転時にプラズマに電流を流す必要がないという特長があるとされています。
実証装置「Helix HARUKA」｜建設地決定と次のステップ
Helical Fusionが開発する「Helix HARUKA」は、発電初号機「Helix KANATA」による実用発電に向けた最終実証装置として位置づけられており、2段階中の1段階目にあたるマグネット（磁場発生装置）の実証フェーズ（Phase 1）の建設地がこのたび決まりました。建設地は、自然科学研究機構 核融合科学研究所（NIFS、岐阜県土岐市）の敷地内です。2027年の通電試験を目標に、段階的に実証を進める計画です。核融合の発電実用化には、まだ多くの技術的ハードルがあるとされていますが、実証が進むことで、日本がこの分野で存在感を示す可能性があります。
世界の核融合開発競争｜各国の動き
核融合の実用化を目指すのは日本だけではありません。米国のCommonwealth Fusion Systems（CFS）をはじめ、欧州や中国なども大型プロジェクトを進めています。国際熱核融合実験炉（ITER）には日本も参加しており、2024年に発表された新スケジュールでは2034年の運転開始、2035年の重水素プラズマ運転開始を目指した国際協力が続いています。スタートアップによる小規模・機動的なアプローチと、大型国際プロジェクトの両輪で、核融合エネルギー実現に向けた挑戦が加速しているのです。
核融合が拓く未来｜期待と現実
核融合が実用化されれば、昼夜や天候に左右されずに大規模な電力を供給できる可能性があります。ただし、発電所レベルでの実用化はまだ2030年代後半以降と見る向きが多く、それまでの間は再生可能エネルギーや省エネ、既存の原子力・火力の効率化など、多様な手段を組み合わせていく必要があります。それでも、長期的な脱炭素の選択肢として、核融合への期待は高まっており、日本の技術がその一翼を担うかどうかが注目されます。
