「サステナビリティ・トランスフォーメーション」という言葉を聞いたことはありますか。略して「SX」と呼ばれることが多いこの概念は、企業経営の在り方を大きく変える新しい考え方として、近年注目を集めています。気候変動やパンデミックなど、不確実性が高まる時代に、企業と社会が共に生き残っていくために何が必要なのか。この記事では、SXの定義、背景、そして私たちの生活とのつながりをわかりやすく解説します。
SXとは｜企業と社会が一緒に持続することを目指す経営
SXとは、不確実性の高まる環境下において、社会および企業のサステナビリティ（持続可能性）をより重視した経営を行うという考え方で、正式名称は「サステナビリティ・トランスフォーメーション（sustainability transformation）」です。
もっと簡単に言えば、企業が単に利益を追求するだけでなく、社会全体の持続可能性と企業自身の持続性を同時に高めていく経営への転換を指します。
2020年8月に発行された経済産業省の「サステナブルな企業価値創造に向けた対話の実質化検討会」中間取りまとめによれば、SXは「企業のサステナビリティ」（企業の稼ぐ力の持続性）と「社会のサステナビリティ」（将来的な社会の姿や持続可能性）を同期化させる経営や対話、エンゲージメントを行っていくことが重要であるとされています。
なぜ今SXが注目されているのか
SXは日本では2020年頃から広く認知されるようになり、英語圏では2010年頃から普及していました。
注目が高まった背景には、環境と社会を取り巻く急速な変化があります。
気候変動やパンデミック、米中対立構造の深化など、先行きが不透明な環境のなか、さまざまなリスクに対処できるサステナブルな取り組みが重視されるようになりました。
加えて、投資家や消費者からサステナブルな経営への期待が高まっていることも大きな要因です。
気候変動や人権をはじめサステナビリティに関する課題は企業の持続可能性に影響を及ぼすようになり、サステナビリティへの対応が、企業にとって単なるリスク対応を超え、持続的な価値創造に向けた経営の重要な要素になってきました。
DXやGXとの違い
SXと混同しやすい言葉に「DX（デジタル・トランスフォーメーション）」と「GX（グリーン・トランスフォーメーション）」があります。
DXはデジタル技術を用いながら業務改革を起こすことで、一方SXは事業活動の持続可能性を重視した取り組みです。
GXが脱炭素化を主目標としているのに対し、SXは脱炭素化も含めた社会全体のサステナビリティを対象にしており、経済産業省ではGXをSXの一部として位置づけています。
ただし、これら三つは相反するものではありません。
たとえば、サステナビリティを目的とした事業を行う際に、その効果を高めるためにデジタルツールを活用するといったことが考えられ、両者を統合し、様々な視点から事業戦略を考えていくことが大切です。
SXに取り組むメリット
企業がSXを推進することで、いくつかのメリットが期待されます。
SXを通じて環境に優しいプロセスや製品を導入することで、企業の環境負荷を低減でき、温室効果ガス排出量の削減や資源の有効活用が可能になります。また、環境や社会に関する法規制は世界的に厳しくなっており、SXに取り組むことで、企業はこれらの法規制に適切に対応し、リスクを回避できます。
さらに、SXに取り組み、自社の持続可能性を明示することは、「信用の獲得」にもつながり、ステークホルダー（利害関係者）に良い印象を与えるため、「資金調達や利益確保しやすくなる」というメリットが生まれます。
私たちにできることは
SXは大企業や大きな組織だけの話ではありません。私たち一人ひとりの日常の選択も、社会全体のサステナビリティに影響を与えています。
例えば、環境負荷の低い製品を選ぶ、企業の環境・社会への取り組みを知って応援する、あるいは職場でサステナビリティを意識した提案をするなど、身近なところから参加できることがあります。企業がSXに取り組むプロセスでは、従業員や顧客の意見や選択が重要な役割を果たします。
不確実性の高い時代だからこそ、社会全体で協力し合い、企業と社会の両方が生き残れる仕組みを作っていく。それがSXの本質であり、私たち全員に関わる課題なのです。
