「ブルーカーボン」という言葉を耳にしたとき、「なんとなく海に関係しそう」と感じながらも、グリーンカーボン（森林）との違いや、気候変動対策としての実力がよくわからない、という方は多いのではないでしょうか。実は私自身、大学で環境政策を研究しはじめた当初、海が炭素を吸収するという事実をあまり真剣に考えたことがありませんでした。陸の森林ばかりに目が向きがちだったからです。ところが、国連や環境省の資料を読み込むうちに、海洋生態系の炭素固定ポテンシャルがいかに大きく、かつ深刻な危機にさらされているかが見えてきました。この記事では、ブルーカーボンの定義から仕組み、日本国内の取り組みまでを整理し、「海の力で気候変動に立ち向かう」とはどういうことかを具体的に解説します。
ブルーカーボンとは何か
「ブルーカーボン」とは、海洋や沿岸の生態系が吸収・貯留する炭素のことです。2009年に国連環境計画（UNEP）・国連食糧農業機関（FAO）・ユネスコ政府間海洋学委員会（IOC-UNESCO）が共同発表した報告書『Blue Carbon: A Rapid Response Assessment』によって国際的に広まった概念とされています。森林など陸上植物が固定する炭素を「グリーンカーボン」と呼ぶのに対して、海側の炭素固定を区別するためにつくられた言葉です。
「でも、海は広いのに、なぜ沿岸域だけが注目されるのですか？」と疑問に思う方もいるでしょう。海洋全体でも植物プランクトンが光合成をおこなっていますが、プランクトンが死ぬと多くは海水中で分解されてしまいます。一方、沿岸に広がるマングローブ林・塩性湿地（ソルトマーシュ）・海草藻場（アマモなどの海草が群生する場所）は、植物体や根の有機物を「土壌の中に長期間閉じ込める」ことができます。この長期貯留こそが、ブルーカーボン生態系が気候変動対策として注目される最大の理由です。
なぜ今、ブルーカーボンが重要視されるのか
「森林保護だけではだめなのですか？」という声をよく聞きます。もちろん森林も大切ですが、ブルーカーボン生態系には陸上植物にはない特性があります。UNEP等の報告によれば、マングローブや塩性湿地は単位面積あたりの炭素貯留速度が熱帯林よりも数倍から数十倍速いとされています。面積は小さくても、土壌に有機物が積み重なる速度が非常に速いのです。
加えて、沿岸生態系の破壊が急速に進んでいる点も見逃せません。開発・埋め立て・水質汚染などにより、マングローブ林は過去数十年で大幅に減少したと報告されています。失われた生態系は、貯留していた炭素を大気中に放出する「炭素の放出源」に転じてしまいます。守ることが、そのまま排出削減につながる。この「守ることの経済価値」を可視化しようとする動きが、世界で加速しています。
ブルーカーボンの主な生態系｜3つのタイプとその特徴
ブルーカーボン生態系は、主に次の3タイプに整理されます。それぞれ炭素の貯留メカニズムや分布地域が異なるため、対策の内容も変わってきます。
マングローブ林
熱帯・亜熱帯の沿岸に広がる常緑樹林です。根が複雑に絡み合い、堆積物に豊富な有機炭素を蓄えます。炭素固定量が大きい一方、東南アジアを中心とした養殖業や沿岸開発による伐採が深刻で、国際的な保全プロジェクトの焦点となっています。日本では沖縄県の西表島などに自生しています。
塩性湿地（ソルトマーシュ）
塩分を含む干潟や河口域に形成される草本植生地です。土壌中に嫌気的（酸素の少ない）な層が形成されやすく、有機物の分解が遅いため長期間にわたって炭素を保持できます。温帯〜寒帯の沿岸に多く分布します。
海草藻場（アマモ場など）
アマモやコアマモといった海草（うみくさ）が海底に群生する場所で、日本の沿岸に広く分布します。光合成で二酸化炭素を取り込み、葉・茎・根の有機物として海底堆積物に炭素を蓄えます。魚介類の産卵・育成場所でもあり、漁業資源の観点からも保全の意義があります。「海のゆりかご」とも呼ばれる豊かな生態系です。
なお、「ブルーカーボン」として扱う対象をより広くとらえ、藻類（コンブやワカメ等の大型藻類）を含めるべきという議論もあります。大型藻類は光合成能力が高いものの、枯れると多くが分解されて炭素を大気・海水中に戻してしまうため、「長期貯留」という観点では現時点では上記3タイプほど確立された議論がないとされています。
炭素はどのように固定・貯留されるのか
「植物が光合成するのはわかるけれど、なぜ海の植物は特別なのか？」という疑問は自然な反応だと思います。陸上の植物が死ぬと、落ち葉や根は比較的酸素が豊富な土壌中で微生物に分解されやすく、炭素の多くがCO₂として大気に戻ります。一方、マングローブや海草藻場の堆積物は水に浸かっているか、常に湿った嫌気的な環境にあるため、微生物による有機物の分解速度が遅く、炭素が土壌中に何百年・何千年と閉じ込められるのです。
環境省の資料等によれば、沿岸ブルーカーボン生態系の土壌は、同等の面積をもつ陸上森林の土壌よりも数倍〜数十倍の炭素密度をもつ場合があるとされています。面積的には世界の海岸線のごく一部を占めるにすぎないこの生態系が、地球規模の炭素循環に与える影響は小さくありません。
日本の取り組み｜Jブルークレジットと藻場保全
「日本でもブルーカーボンの取り組みはあるのですか？」という問いに、はっきり「あります」とお答えできます。むしろ、日本は海草藻場の保全・再生という点で積極的に制度を整えている国の一つです。
国土交通省・港湾局が中心となり、2020年に「Jブルークレジット」制度が創設されました。これは、海草藻場や干潟の保全・再生によって実現した温室効果ガスの吸収量を「クレジット（排出枠）」として認証し、企業がそれを購入することでカーボンオフセットに活用できる仕組みです。地方自治体や漁業協同組合が申請・管理主体となり、2024年時点で全国各地でのプロジェクトが進んでいます。
また、環境省は温室効果ガスインベントリ（国の排出・吸収量統計）へのブルーカーボン計上を検討・整備してきました。国際的な基準（IPCCガイドライン）に沿った測定・報告方法の整備が続けられており、今後の国別削減目標（NDC）への反映も視野に入れた動きとされています。
こうした制度的な動きに加えて、横浜市や神戸市をはじめとした自治体が、港湾・沿岸域でのアマモ場再生活動を市民参加型で推進している事例も増えています。漁師さんや地域住民がアマモの苗を海底に植え付ける「藻場再生ボランティア」は、気候変動対策と地域の海の再生を同時に実現する取り組みとして注目されています。
「海で炭素を吸わせれば問題解決」ではない理由
ここで少し立ち止まって考えたいことがあります。「ブルーカーボンを増やせば、排出し続けても大丈夫なのでは？」という誤解が生まれやすい点です。これは、気候変動対策のあらゆる「吸収源」について共通する注意点ですが、ブルーカーボンにも当てはまります。
まず、沿岸生態系の炭素吸収量には物理的な上限があります。生態系が健全であるためのスペース・光・水質が必要であり、現在失われている生態系を完全に回復させるだけでも数十年単位の時間がかかります。次に、海水温の上昇や海洋酸性化という問題があります。気候変動が進むほど沿岸生態系自体が傷つき、せっかく固定した炭素が再放出されるリスクも高まります。
つまり、ブルーカーボンは「排出削減の代替手段」ではなく、「排出削減と並行して進める補完的な対策」として位置づけるのが正確です。省庁資料や研究論文でも、この点は繰り返し強調されています。「海を守れば何でも解決」という楽観論には乗らず、しっかり現場の数値を追うことが重要だと、私自身もこの分野の文献を読みながら感じてきました。
読者が知りたいよくある疑問に答えます
資料を読んでいると、「ブルーカーボンとブルーエコノミーは同じですか？」という混同がよく見られます。ブルーエコノミーは漁業・観光・輸送など海洋を活用した経済活動全般を指す広い概念であり、ブルーカーボンはその中の炭素固定・貯留機能に特化した概念です。重なる部分はありますが、イコールではありません。
「藻場と藻類（海藻）は違うのですか？」という質問も頻出です。海草（かいそう）と海藻（かいそう）は読み方が同じでも指すものが異なります。海草（seagrass）はアマモのような維管束植物で根・茎・葉をもちます。海藻（seaweed）はコンブやワカメのような藻類で、維管束をもちません。ブルーカーボン生態系として確立されているのは主に海草（seagrass）であり、海藻については研究・議論が進行中の段階です。
「クレジットを個人が買うことはできますか？」という声もあります。Jブルークレジットは現状、主に企業・団体向けの制度ですが、一部の地方自治体や非営利組織がクラウドファンディング型の藻場再生プロジェクトへの寄付・支援を募るケースも出てきています。個人が直接参加できる窓口は今後広がる可能性があります。
公開情報の傾向から見えてきた「3つの誤解」
ブルーカーボンについて調べている方の関心を整理してみると、繰り返し現れる誤解のパターンが3つあります。
- 誤解①「海全体がブルーカーボン」：実際にブルーカーボンとして評価されているのは沿岸の特定生態系に限られます。広大な外洋は炭素を吸収しますが、長期貯留という意味ではブルーカーボンの定義に含まれません。
- 誤解②「日本には関係ない（マングローブがないから）」：マングローブは主に熱帯・亜熱帯ですが、日本の沿岸には海草藻場が広く分布し、Jブルークレジット制度も走っています。むしろ日本は積極的な取り組み国です。
- 誤解③「増やせば増やすほどいい」：適切な場所・手法で保全・再生することが前提で、生態系に合わない移植や水質改善なき再生は定着しにくいとされています。質の高い保全が求められます。
今日から試せる1つのアクション
「気候変動対策として海を守りたいけれど、自分に何ができるのかわからない」という気持ちはよくわかります。いきなり制度設計に関わることは難しいですが、まず1つだけ試してほしいことがあります。
それは、お住まいの地域の沿岸自治体や漁業協同組合が開催している「藻場再生・海岸清掃ボランティア」を検索してみることです。多くの地域でアマモの苗植えや干潟の保全活動が年に数回開催されており、参加費無料のものも多くあります。直接手を動かすことで、ブルーカーボンの現場を体感できます。もし近隣で見つからなければ、Jブルークレジットのプロジェクト一覧（国土交通省港湾局の公式サイトで確認できます）を眺めるだけでも、日本各地でどのような活動が進んでいるかが具体的につかめるはずです。
まとめ｜「海を守る」ことが気候変動対策になる
ブルーカーボンとは、マングローブ・塩性湿地・海草藻場が長期間にわたって炭素を土壌中に固定・貯留する仕組みのことです。森林よりも単位面積あたりの貯留速度が速く、一度失えば炭素が大量放出されるリスクがある点で、保全の緊急性が高い生態系です。日本はJブルークレジット制度や各地の藻場再生活動を通じて、この問題に向き合い始めています。
ただし、ブルーカーボンはあくまで排出削減の補完手段です。「海があるから安心」ではなく、排出削減と保全の両輪で動かしていく視点を忘れないようにしたいところです。
- ブルーカーボンとはマングローブ・塩性湿地・海草藻場が長期間炭素を土壌に固定する仕組みのこと
- 単位面積あたりの貯留速度は熱帯林より速く、保全が破壊防止と炭素放出抑制を同時に実現する
- 日本ではJブルークレジット制度が動いており、藻場再生ボランティアへの参加が個人にできる最初の一歩
- ブルーカーボンは排出削減の代替ではなく、削減と並行する補完的対策として位置づけることが重要
