世界気象機関（WMO）は2026年3月23日の世界気象デーに合わせ、年次報告書「地球の気候状況2025（State of the Global Climate 2025）」を公表しました。報告書は2015〜2025年の11年間が観測史上最も暑い11年だったと確認し、地球に出入りするエネルギーの釣り合いが崩れた「エネルギー不均衡」を、初めて主要な気候指標に加えています。国連のグテーレス事務総長は、すべての主要な気候指標が赤信号を点滅させていると述べました。
数字を読むだけでは、自分の暮らしとのつながりが見えにくい報告書です。この記事では、報告書の要点と、読み違えやすい3つのポイント、2025年の日本の夏と重ねたときに見えること、今の時期から備えられる行動を順に整理します。
報告書の要点｜11年連続の高温と、初めて加わった指標
報告書は、温室効果ガス濃度、地表の気温、海洋の熱、海洋酸性化、海面水位、氷河や海氷の状況といった指標を毎年まとめています。2025年版は、気候変動が健康、食料安全保障、人の移動（避難や移住）に与える影響や、極端な気象についての補足も加えた構成です。
2015〜2025年がすべて観測史上最も暑い11年に
2025年の世界平均気温は、産業革命前（1850〜1900年）の平均より約1.43℃高く、観測史上2番目か3番目に暑い年でした。2015〜2025年の11年間は、この11年がそのまま観測史上の上位11年を占めています。
11年続けて記録を更新したという事実は、単年の異常気象では説明がつきません。グテーレス事務総長も、歴史が11回繰り返されればもはや偶然ではなく、行動を促す合図だという趣旨の発言をしています。
温室効果ガス濃度は過去最高水準
2024年時点（世界で統合された観測データが揃う直近の年）の二酸化炭素濃度は、過去200万年間で最も高い水準でした。メタンと一酸化二窒素も、少なくとも過去80万年間で最高の濃度です。二酸化炭素の年間増加幅は、近代的な観測が始まった1957年以降で最大でした。
初登場の「地球のエネルギー不均衡」
今回の最大の特徴が、地球のエネルギー不均衡の追加です。報告書によると、不均衡は観測が始まった1960年以降の65年間で最も大きく、2025年に新たな最高値を記録しました。次の節で、この指標の中身を見ていきます。
エネルギー不均衡とは何か｜気温計に映らない「たまり続ける熱」
気候が安定しているとき、太陽から届くエネルギーと、地球から宇宙へ出ていく熱はほぼ釣り合っています。ところが、二酸化炭素などの温室効果ガスが増えると、出ていく熱の一部が地球に残り、差し引きの熱が地球システムにたまり続けます。この「入る分が出る分を上回る差」がエネルギー不均衡です。
気温の上昇として感じるのは、全体の約1%にすぎない
報告書によれば、余分な熱の行き先は、海洋が91%、陸地が約5%、氷の融解が約3%、大気が約1%です。私たちが「暑い」と感じる気温の上昇は、たまった熱のごく一部にすぎません。
残りの大部分は海が受け止めています。海洋は過去20年間、毎年、人類が使うエネルギーの約18倍に相当する熱を吸収してきました。つまり、地表の気温だけを見ていると、地球が受けている負荷を小さく見積もってしまう可能性があります。
なぜ「不均衡」という指標が重視されるのか
気温は、エルニーニョ・ラニーニャのような自然の変動で年ごとに上下します。一方、エネルギー不均衡は、地球に熱がどれだけたまっているかを示す、より土台に近い指標です。自然変動で気温が一時的に下がった年でも、不均衡が最高値を更新していれば、温暖化の勢いは続いていると読めます。
WMOのセレステ・サウロ事務局長は、人間の活動が自然の均衡をますます乱しており、その結果とは数百年、数千年にわたって付き合っていくことになると述べています。海にたまった熱はすぐには抜けないため、排出を減らしても影響が長く残るというのが、この指標が伝えるメッセージです。
海・氷・海面水位に表れた変化
エネルギーの大半を受け止める海では、複数の指標が同時に過去最高や記録的な水準に達しました。
海洋の熱は9年連続で最高を更新
2025年の海洋の熱量は、1960年に始まった観測記録で最高になりました。過去9年間は毎年、記録が更新されています。温暖化の速さも、1960〜2005年に比べて2005〜2025年は2倍を超えました。
2025年は、海面の約90%で少なくとも1回の海洋熱波が観測されました。海洋熱波は、サンゴの白化や漁場の変化につながるだけでなく、暖かい海が熱帯低気圧の勢力を強める要因にもなります。
酸性化、氷、海面水位
海は、2015〜2024年に人間が排出した二酸化炭素の約29%を吸収しています。その分、海水の酸性化が進み、表面のpHは41年間の観測で低下を続けています。
氷の状況も厳しいままです。2025年の北極海氷の年平均面積は、衛星観測の時代で最小か2番目に小さく、南極海氷は3番目に小さい水準でした。氷河は、2024/2025年の質量損失が過去上位5位に入り、2016年以降の最悪10年のうち8年を占めています。
海面水位は、衛星観測が始まった1993年から約11cm上昇しました。2012年以降の上昇ペースは、1993〜2011年のペースを上回っています。
「2025年は2024年より低い」は改善なのか｜読み違えやすい3つの点
報告書の数字を見て、次のように受け取る人は少なくありません。誤解を避けるために、3点を整理します。
誤解1 気温が2024年より低いから、状況は良くなった
2024年は産業革命前より約1.55℃高く、観測史上最も暑い年でした。2025年の約1.43℃はそれより低いものの、観測史上2番目か3番目の高さです。気温は自然の変動で年ごとに上下するため、1年の増減だけで流れが変わったとは判断できません。同じ年にエネルギー不均衡は最高値を更新しており、熱はたまり続けています。
誤解2 1.43℃だから、パリ協定の1.5℃目標は守られている
パリ協定の1.5℃目標は、単年の値ではなく、長期の平均で評価される考え方です。単年で1.5℃を超えたことと、長期の目標を超えたことは同じ意味ではありません。ただし、単年の値が1.4〜1.5℃台で推移する年が続いていること自体は、目標までの余裕が小さくなっていることを示しています。「まだ超えていないから大丈夫」とも、「もう手遅れ」とも言い切れない、という受け止め方が正確です。
誤解3 地球規模の話なので、個人の暮らしには関係がない
報告書は、極端な気象が人の命、食料、健康、経済に与えるリスクを拡大させていると指摘しています。サウロ事務局長によれば、2025年は熱波、山火事、干ばつ、熱帯低気圧、嵐、洪水が数千人の命を奪い、数百万人に影響し、数十億ドルの経済損失をもたらしました。次の節では、日本の2025年と重ねて、暮らしとの接点を見ていきます。
日本の2025年と重ねて読む
報告書は世界全体の数字ですが、日本の観測にも同じ傾向が表れています。
日本の年平均気温は観測史上3番目に高い
気象庁の統計によると、2025年の日本の年平均気温は基準値（1991〜2020年の平均）より1.23℃高く、1898年の統計開始以降で3番目に高い値でした。上位は2024年（+1.48℃）、2023年（+1.29℃）の順で、上位7年はいずれも2019〜2025年に集中しています。世界の平均気温も、基準値からの偏差で見ると2024年、2023年に次ぐ3番目でした。
夏の平均気温は全国の多くの地点で1位に
2025年の夏は、全国153の気象観測地点のうち132地点で、夏の平均気温が観測史上1位になりました。北海道から九州まで、広い範囲で記録が更新されたことになります。報告書が示す「世界の高温の常態化」は、日本の夏にも当てはまっています。
日本では暑さ対策の制度が整い始めている
日本では、気候変動適応法に基づいて、熱中症の危険性が極めて高いと予測される日に「熱中症警戒アラート」と「熱中症特別警戒アラート」が発表される仕組みが運用されています。暑さを個人の我慢に任せず、気象情報として社会全体で共有する流れが定着しつつあります。
秋の今は暑さが和らぐ時期ですが、2025年の夏を振り返り、来年の夏に向けた備えを考えるのにちょうどよいタイミングです。
暮らし・働き方・早期警戒｜報告書が示すリスクの広がり
エネルギー不均衡や海面水位といった数字は、最終的に健康、仕事、災害への備えという形で暮らしに届きます。
世界の労働者の3分の1が職場の暑さのリスクにさらされている
報告書は、世界の労働力の3分の1以上にあたる約12億人が、毎年どこかの時点で職場の暑さのリスクにさらされていると指摘しています。特に農業と建設の現場が影響を受けやすいとされています。
WHOとWMOが2025年8月に出した報告書も、暑さによる労働への影響を取り上げ、職場ごとに合わせた熱対策の方針づくりを勧めています。日本でも、屋外作業だけでなく、物流倉庫や工場など屋内の現場での対策が課題です。
デング熱など、感染症のリスクも広がる
報告書は、デング熱を最も速く拡大している蚊媒介感染症と位置づけ、世界人口の約半数がリスクにさらされ、報告された症例数は過去最多になったとしています。気温や降雨のパターンが変わると、蚊の生息域も変わります。海外渡航や輸入食品の多い日本でも、無関係ではありません。
早期警戒システムは広がっているが、格差が残る
明るい材料もあります。WMOによると、複合的な災害に対応する早期警戒システム（MHEWS）を持つ国は2025年時点で119カ国（全体の60%）に増え、10年前から113%の増加です。災害による死亡率は、システムが充実した国では、限られた国の約6分の1にとどまるとされています。
一方で、小島嶼開発途上国でシステムがあるのは43%にとどまり、後発開発途上国は整備の度合いが最も低い状況です。観測と警報の仕組みが、気候リスクに備える最も費用対効果の高い手段のひとつであることと、その恩恵が国によって大きく異なることの両方を示しています。
今日から備えられること｜個人・職場・地域でできる行動
報告書が突きつける現実は重いものですが、すべてが個人の責任という話ではありません。暮らしの中で現実的に取り組める範囲を、3つの場面に分けて挙げます。
個人の暮らしでできること
まず、自宅の暑さ対策を点検することです。エアコンの清掃や、遮光カーテンの用意など、費用のかからない準備は、秋のうちに済ませておくと来夏に慌てません。熱中症は屋外だけでなく、住宅内でも多く起こることが知られています。
電気を使うときの選択も、排出削減につながります。再生可能エネルギーの比率が高い電力プランの検討や、断熱性能の高い窓への改修などが代表例です。食生活では、食品ロスを減らすことが、手軽に始められる行動のひとつです。
職場や学校でできること
働く人にとっては、暑さを「個人の根性」ではなく「職場の安全管理」として扱うことが大切です。休憩の取り方、水分と塩分の補給、暑さ指数（WBGT）の確認を、チームのルールとして共有します。管理する立場の人は、新しく現場に入る人が暑さに慣れる期間を設けることも検討してください。
地域でできること
地域では、高齢者や持病のある人の見守りが課題になります。報告書が示すとおり、早期警戒は情報が届いて初めて役に立ちます。熱中症警戒アラートや防災情報を、近所の人と声をかけ合って共有するだけでも、備えの質は変わります。
また、自治体が公開しているハザードマップや避難所の位置を、一度家族で確認しておくことも有効です。気候リスクが高まる時代には、備えを「いざというとき」ではなく「日常の延長」にしておくことが重要になります。
まとめ
WMO「地球の気候状況2025」報告書は、2015〜2025年が観測史上最も暑い11年だったこと、そして地球のエネルギー不均衡が65年間の観測で最大になったことを示しました。気温の上昇として私たちが感じるのは、たまった熱のごく一部で、大半は海洋に蓄えられています。そのため、ある年の気温が前年より低くても、状況が改善したとは言えません。
日本でも、2025年の年平均気温は観測史上3番目に高く、夏は全国の多くの地点で記録的な暑さになりました。報告書の示す傾向は、私たちの暮らしの現実と重なっています。一方で、早期警戒システムの普及のように、備えが命を守る効果も確認されています。
数字の大きさに圧倒されたときは、まず「自分の暮らしの暑さ対策」と「近くの人に情報を届けること」のどちらか1つから始めてみてください。来年の夏に向けて、今の時期にできることはたくさんあります。
- 2015〜2025年は観測史上最も暑い11年で、2025年は産業革命前より約1.43℃高かった
- 地球のエネルギー不均衡は65年間の観測で最大となり、余分な熱の91%は海洋に蓄えられている
- 単年の気温の増減だけでは、温暖化の流れが変わったかどうかは判断できない
- 日本の2025年の年平均気温は観測史上3番目に高く、夏は132地点で夏の平均気温が1位になった
- 暑さ対策と早期警戒情報の共有は、個人・職場・地域のそれぞれで今から備えられる
参考文献
- WMO「Earth’s climate swings increasingly out of balance」（2026年）
- WMO「State of the Global Climate 2025」（2026年）
- WMO「Early warning systems reach new heights, but critical gaps jeopardize global progress」（2025年）
- nippon.com「2025年も暑かった！過去3番目の高温―気象庁」（2025年）
- 気象庁「世界の年平均気温」
- WHO「WHO, WMO issue new report and guidance to protect workers from increasing heat stress」（2025年）
