「日本は雨が多いから、水には困らない」と考える人は多いはずです。この見方は半分だけ正しいといえます。水ストレスとは、人が利用できる水の量に対して、生活・農業・工業などの需要がどれだけ重くのしかかっているかを表す考え方です。日本は国全体では水に恵まれた側に入ります。一方で、地域や季節ごとの偏りがあり、食料の輸入を通じて海外の水ストレスにもつながっています。この記事では、水ストレスと日本の関係を、世界順位の読み方、国内の地域差、見えない水の輸入、企業の備え、家庭での確認方法の順に整理します。
世界順位で見る日本｜「水に恵まれた国」という評価の読み方
水ストレスの国際比較でよく参照されるのが、世界資源研究所（WRI）の水リスク評価ツール「Aqueduct」です。WRIはAqueduct 4.0の国別ランキングとして164の国・地域の順位
を公開しています。基準年の水リスクだけでなく、気候モデルにもとづく2030年・2050年・2080年の将来予測も含まれます。
順位は「どの指標か」で変わる
ランキング表には、全セクター合計のほか、農業・生活・工業の用途別、さらに季節変動や干ばつの深刻度といった指標が並びます。そのため「日本は何位」という一つの答えはありません。たとえば旧版の技術ノートでは、2010年を基準にした表で日本は60位、全セクターのスコアが2.53
と掲載されていました。Aqueduct 4.0の表では、日本が71位として並ぶ行も確認できます。指標や版によって順位は動きますが、164か国のなかで日本は最上位の高ストレス国群ではなく、中位付近に出てきます。
取水量と供給量の比という見方
Aqueductの基本指標は、取水量を、再生可能な地表水・地下水の供給量で割った比率です。この比率が高いほど、毎年の水の供給に余裕がないことを示します。WRIの区分では、比率が40％を超えると「高い」、80％を超えると「極めて高い」と扱われます。中東・北アフリカなど乾燥地域の国々が上位に並ぶのは、この比率が極端に高いからです。
国の平均値が隠すもの
大切なのは、国別の数字が、流域ごとの水リスクを需要量で重みづけして国単位にまとめた「平均」だということです。WRI自身も、Aqueductは優先順位づけのためのツールであり、地域ごとの詳細な検討で補うべきだ
と明記しています。平均では「中位」でも、山がちで雨の多い地域と、雨が少なく水源が限られる地域が同じ国に同居していれば、現場の実感は大きく食い違います。次の節からは、この食い違いを国内の事例で見ていきます。
国内の地域差｜香川・福岡・関東に見る渇水の記憶
日本の年間降水量は世界平均の2倍近いとされます。ただし、人口1人あたりの水資源量に直すと世界平均を下回るとされ、「雨が多い国」と「人あたりの水が多い国」は同じではありません。さらに、梅雨と台風に降水が集中し、川が短く急なため、降った雨が貯まる前に海へ流れ出やすいという地形上の特徴もあります。
香川県｜大きな川を持たない地域の水源構造
香川県は、瀬戸内海式気候で雨が少なく、県内に大きな一級河川がありません。そのため古くからため池を数多くつくってきました。現在は、高知県の早明浦ダムなどを水源とする吉野川水系の水を香川用水で引き込み、生活用水・農業用水の多くを賄っています。
水源が県外にあるため、上流のダム貯水率が下がる年には、県内の雨量にかかわらず取水制限が現実の問題になります。過去にも複数回、渇水に伴う取水制限や節水の呼びかけが行われてきました。「国全体では水に恵まれている」という数字と、現地の水事情は別の話なのです。
福岡や関東にも渇水の経験がある
渇水は香川県だけの話ではありません。1994年の列島規模の渇水では、福岡市が長期の給水制限を経験した例が知られています。利根川水系のように、人口が集中する首都圏の水源が、上流ダムの貯水状況に大きく左右される地域もあります。都市部は需要が大きいぶん、少雨が続いたときの影響も広く及びます。
気候変動で「降り方」が変わる
懸念されているのは、年間の雨量そのものより降り方の偏りです。大雨の年と少雨の年の振れ幅が広がると、ダムの貯水率が急に下がる年が増えかねません。雪を「天然のダム」として春から夏の水源にしてきた地域では、少雪の年の影響も大きくなります。国土交通省は毎年の水資源白書で、渇水による取水制限の発生状況をまとめています。直近の版で年ごとの発生件数や影響人口を確認しておくと、変動の大きさを実感できます。
見えない水の輸入｜バーチャルウォーターで日本と世界がつながる
国内の水事情だけを見ていると、日本と水ストレスの関係は半分しか見えません。もう半分は、食料や製品の輸入を通じた「見えない水」のつながりです。
バーチャルウォーターという考え方
バーチャルウォーター（仮想水）とは、輸入した農産物や畜産物を自国で生産したと仮定した場合に必要になる水の量を推計する考え方です。1990年代に英国の研究者が提唱し、日本でも東京大学の研究グループなどが試算を発表してきました。日本は食料自給率が低く、穀物、飼料、肉類の多くを輸入に頼っています。つまり、国内の取水量には現れない水を、海外の生産地で大量に使っていることになります。
牛肉と小麦の例で考える
飼料穀物を大量に必要とする畜産物は、穀物そのものより生産に使う水が桁違いに多いとされます。輸入食品の産地がすべて水ストレスの高い地域というわけではありません。ただし、灌漑用水や地下水に頼る産地が含まれる場合、日本の食卓が現地の水資源への負荷とつながる可能性があります。
「だから輸入をやめよう」とはならない
ここで誤解してはいけないのは、バーチャルウォーターの量が多いことが、そのまま悪いことを意味しないという点です。雨の多い地域で育った農産物なら、水ストレスへの影響は小さくて済みます。問題になるのは、水が不足している流域で、持続しない量の地下水をくみ上げて作られた作物です。数量の大小より、どの流域の水を使ったかが重要になります。この見方は、企業のサプライチェーン評価の考え方とも重なります。
食品ロスとのつながり
家庭でこの視点を生かしやすいのが食品ロスです。捨てた食品には、育てるための水も含まれています。食べ残しや期限切れによる廃棄を減らすことは、結果として海外の水資源の無駄づかいを減らす行動にもなります。
企業の備え｜飲料・食品メーカーの水リスク対応をどう読むか
水を原料や製造工程に使う飲料・食品業界では、水リスクが事業の継続に直結します。水ストレスの高い地域に工場や調達先があれば、渇水による操業停止や、地域住民との水利用をめぐる摩擦が経営リスクになるためです。
水源涵養型｜工場周辺の森を整える
代表的な例がサントリーの「天然水の森」です。工場が地下水をくみ上げる水源地周辺の森林を整備し、水を育む力を維持することで、事業が使う水と地域の水循環のバランスを取ろうとする活動です。ほかの大手飲料メーカーも、水源地の保全や、取水地の水リスクの評価を進めています。いずれも「環境に優しい」という抽象的な訴えではなく、自社の水源の持続性という、事業に直結する目的に根ざしている点が共通しています。
評価・開示型｜リスクの高い拠点を洗い出す
もう一つの動きが、Aqueductのような評価ツールで、自社の工場や調達先が水ストレスの高い地域にないかを点検する取り組みです。結果を統合報告書やサステナビリティサイトで開示する企業が増えています。背景には、自然関連の財務情報開示を求める国際的な枠組み（TNFD、2023年に最終提言を公表）や、水セキュリティの情報を求める投資家の動きがあります。
開示資料を比べるときの4つの見方
企業の水への取り組みは、見せ方が似ていても中身は大きく違います。複数社の資料を読み比べるときは、次の4点に注目すると違いが見えやすくなります。
- 高ストレス地域にある拠点や調達先の割合を、数字で示しているか
- 取水量や排水量を、生産量あたりの原単位で長期推移として開示しているか
- 水に関する目標に期限と対象範囲が書かれ、進捗が報告されているか
- 第三者による検証や、地域の流域関係者との協働が明記されているか
森林整備の面積や植樹本数だけが強調され、取水量との関係が書かれていない場合は、取り組みの成果を判断しにくくなります。こうした見方を持っておくと、グリーンウォッシュを見抜く助けにもなります。
水ストレスをめぐる誤解と、読者が次に抱く疑問
ここまで読んで浮かびやすい疑問を、順に整理します。
日本は結局、水不足の国なのか
国全体では水不足の国ではありません。ただし「平均では余裕がある」と「どの地域・どの年も余裕がある」は別の話です。水源が県外のダムに偏る地域や、人口が集中する都市圏では、少雨の年に取水制限が現実になります。日本の水ストレスは、全国一律の不足ではなく、地域と年による振れ幅の大きさとして現れます。
家庭の節水は意味があるのか
家庭の生活用水は、水の使用量全体のなかで農業用水より小さい割合にとどまります。そのため、蛇口の節水だけで水ストレスが解消するわけではありません。それでも節水は、渇水時の需要の山を低くし、地域の貯水に余裕を持たせる役割があります。普段から水の使い方に慣れておくほうが、取水制限が出たときに動きやすくなります。
一番効果が大きい行動は何か
家庭で考えると、水に関わる行動の効果は、食の選び方と廃棄のほうが大きくなる傾向があります。飲み物や食品を買う際にも、水源の保全や水リスクの開示に取り組む企業かどうかを見る、という選び方ができます。ただし、ラベルや宣伝文句だけで判断せず、前の節の4つの見方で開示資料を確かめるのが確実です。
自分の地域と暮らしで確認する4つのステップ
水ストレスは、調べ方さえ知っていれば、自分の暮らしに引き寄せて確認できます。
ステップ1｜自分の水道の水源を知る
住んでいる地域の水道事業者のサイトで、水源がどの川やダムかを確認します。水源が県外にあるか、複数の水源があるかによって、渇水時の影響は変わります。
ステップ2｜ダムの貯水状況と取水制限の履歴を見る
河川管理者や水道事業者が、ダムの貯水率や取水制限の有無を公開しています。渇水が話題になってから調べるより、平常時に一度見ておくほうが、いざというときの判断が早くなります。
ステップ3｜Aqueductの地図で位置を重ねてみる
Aqueductの地図で自分の地域を拡大すると、国別の数字では見えない流域単位のリスクを確認できます。勤務先や、よく買う食品メーカーの工場所在地を重ねて見るのもおすすめです。数字は「優先順位づけの目安」として受け止め、実際の水事情は地域の公式情報で補ってください。
ステップ4｜食品ロスを減らす工夫を一つ決める
買い物の前に冷蔵庫の中身を確認する、使い切れる量だけ買う、期限が近い食品から食べる、といった工夫のうち、続けやすいものを一つ選びます。バーチャルウォーターの視点では、食べきることが海外の水資源への配慮にもつながります。
まとめ
日本は国全体で見れば降水量に恵まれ、Aqueductの国別ランキングでも最上位の高ストレス国ではなく、中位付近に位置します。しかし、この数字は流域ごとのリスクを国単位に平均した結果にすぎません。香川県のように県外の水源に頼る地域や、人口が集中する都市圏では、少雨の年に取水制限が現実の問題になってきました。
もう一つの顔が、輸入食品を通じて海外の水を使っているという側面です。日本は国内の水に余裕がある一方で、見えない形で他国の水ストレスとつながっています。企業側では、水源涵養や水リスクの評価・開示が広がっており、数字と目標の書き方を見れば、取り組みの中身を比べられます。
水ストレスは、遠い乾燥地域だけの話ではありません。まず自分の水道の水源を一度調べてみてください。そこから、食品ロスや企業の選び方へと視野を広げていけます。
- 日本は国全体では水ストレスが中位付近だが、国別の数字は流域ごとの偏りを平均したもの
- 香川県など水源を県外に頼る地域や都市圏では、渇水リスクが現実の問題になってきた
- 輸入食品を通じたバーチャルウォーターで、日本は海外の水ストレスとつながっている
- 企業の水リスク対応は、高ストレス地域の割合・原単位・目標と期限・第三者検証で比べられる
- まず自分の水道の水源とダム貯水状況を確認し、食品ロスを減らす工夫を一つ決めてみる
参考文献
- World Resources Institute「Aqueduct 4.0 Current and Future Country Rankings」（2023年）
- World Resources Institute「Aqueduct Country Rankings」（Aqueduct 4.0）
- World Resources Institute「Aqueduct 4.0: Updated Decision-Relevant Global Water Risk Indicators」（2023年）
- World Resources Institute「Aqueduct Projected Water Stress Country Rankings Technical Note」（旧版）
