土壌汚染の原因と聞くと、工場が有害物質を漏らした場面を思い浮かべる方が多いと思います。ところが日本では、工場や事業場に由来する汚染のほかに、もともとの地質に含まれるヒ素やフッ素などが原因になるケースもあります。この記事では、土壌汚染の原因を人為由来と自然由来に分けて日本の実情を確認します。そのうえで、土地を買う・借りる、畑や庭で野菜を育てるといった場面で、自分が何を調べればよいかまでを整理します。
土壌汚染の原因は人為由来と自然由来に分かれる
日本の土壌汚染対策は、土壌汚染対策法を軸に進められています。この法律のもとで、汚染の原因は大きく、人の活動に由来するものと、地質に由来するものとに分けて考えられています。どちらが原因かによって、対応の進め方や周辺への影響の見立てが変わるため、原因を見分けることが最初の一歩になります。
人為由来の汚染は工場跡地や地下タンクで見つかりやすい
人為由来の汚染とは、工場や事業場で使われた有害物質が、漏えいや地下への浸透、不適切な埋設などで土の中に残ったものです。金属部品の洗浄に使われたトリクロロエチレンなどの揮発性有機化合物や、めっき・電池の製造に使われた鉛、カドミウム、六価クロムなどが代表的な物質とされています。
原因として挙げられやすいのは、地下貯蔵タンクからの漏れや、老朽化した配管からの漏出です。工場が移転・廃業して、跡地が住宅地や商業施設に転用されるときに、調査で見つかる流れが典型的なパターンです。
自然由来の汚染は火山国の地質に根ざしている
日本は火山活動が活発で、鉱床も各地に分布する国土です。そのため、ヒ素、フッ素、ホウ素、鉛などの重金属が、人の活動とは無関係に岩石や地層に含まれている場所があります。トンネル工事や大規模な造成で掘り出した土砂から、こうした物質が基準を超えて検出される事例が報告されています。
誰かが汚したわけではないので、責任の所在という点では人為由来と性質が異なります。それでも、掘り出した土を別の場所に運べば、そこで新たな問題になりえます。法律上も、自然由来の汚染は「自然由来特例区域」として別に扱われています。
埋立地や盛土は第三のパターンとして区別される
もう一つ見落とされやすいのが、埋立てや盛土で持ち込まれた土に有害物質が含まれていた場合です。法の区域区分でも、公有水面の埋立地に関する区域は、人為由来や自然由来とは別枠で扱われています。
つまり、同じ「基準を超えた土地」でも、工場の履歴だけでは説明がつかないことがあります。購入や賃貸を考えるときは、その土地がもともと何だったのかに加えて、どこから土を持ってきて造成した土地なのかも、確認の対象になります。
数字で見る日本の現状｜令和5年度は1,509件の調査結果が報告された
土壌汚染は目に見えないため、どれくらい起きているのか実感しにくいテーマです。環境省は、全国の都道府県と政令市を対象に、毎年の施行状況を取りまとめて公表しています。ここでは、確認できた令和5年度の数字を見てみます。
調査の約4割が土地の開発や造成をきっかけにしている
環境省の発表によると、令和5年度に土壌汚染状況調査の結果が報告された件数は1,509件でした。内訳は、法第3条に基づく調査が598件、法第4条に基づく調査が698件、法第14条に基づく調査が212件です。
第3条は有害物質を扱っていた施設を廃止するときの調査、第4条は一定規模以上の土地の形質変更の届出をきっかけに命じられる調査にあたります。第14条は、土地の所有者などが自主的に調査結果を示して、区域指定を申請する仕組みです。第4条の件数が最も多いことから、開発や造成の場面で汚染が見つかるケースが多いことがうかがえます。
基準超過は588件、累計では6,938件が区域に指定されている
同じ年度に、指定基準を超えて区域に指定された件数は588件でした。内訳は、要措置区域が71件、形質変更時要届出区域が517件です。平成22年4月の改正法施行からの累計は6,938件（要措置区域1,010件、形質変更時要届出区域5,928件）とされています。
大半は形質変更時要届出区域で、汚染はあるものの、人が汚染された土を口にしたり、汚染された地下水を飲んだりする経路がない土地です。要措置区域は、健康被害のおそれがあり、汚染の除去などの措置が求められる土地を指します。両者を同じ「汚染地」とひとくくりにしないことが、冷静に判断するうえで大切です。
なお、令和6年度分の調査結果も令和8年4月に環境省から公表されています。最新の数字は、環境省のページで確認できます。
特定有害物質と、調査が必要になる場面
土壌汚染対策法で調査や規制の対象になる物質は「特定有害物質」と呼ばれ、現在は26物質が指定されています。物質ごとに性質が異なるため、法律では3つのグループに分けて、調査方法や基準を定めています。
3つのグループで調査のやり方が変わる
第一種特定有害物質は、トリクロロエチレンなどの揮発性有機化合物です。揮発しやすく、土の中の空気（土壌ガス）を調べる方法が使われます。第二種特定有害物質は、鉛、ヒ素、カドミウム、六価クロム、水銀、フッ素、ホウ素などの重金属等で、土そのものを調べます。第三種特定有害物質は、PCBや有機リン化合物などの農薬類です。
自分の土地や気になる土地にどのグループのリスクがありそうかは、過去の用途が手がかりになります。クリーニング工場や金属加工場の跡地なら揮発性有機化合物や重金属、山間部や鉱山の周辺ならヒ素などの自然由来、といった見立てです。
調査が義務になる主な3つのきっかけ
調査が必要になる主な場面は三つあります。一つ目は、有害物質を扱ってきた特定施設を廃止するときです。二つ目は、原則として3,000平方メートル以上の土地の形質を変更するときの届出です。三つ目は、所有者などが自主的に調査して区域指定を申請するときです。
廃止時の調査については、引き続き同じ敷地を工場として使い続ける場合などに、調査義務が一時的に免除される仕組みもあります。つまり「廃業したのに調査されていない土地」や「小規模な造成で調査対象にならなかった土地」が存在しうるということです。この点は、後の誤解の項でもう一度触れます。
区域指定されると台帳に載り、誰でも閲覧できる
調査の結果、基準を超えていた土地は、都道府県や政令市が要措置区域または形質変更時要届出区域に指定します。指定された区域は台帳に記載され、閲覧できる状態に置かれます。
たとえば横浜市では、令和8年2月から「よこはま土壌・水質マップ」で、地図上から台帳の検索や閲覧、データのダウンロードができるようになりました。窓口でも対応しています。このように自治体ごとに公開の方法が異なるため、調べたい土地がある自治体のページを確認する必要があります。
イタイイタイ病と農用地の制度から学べること
土壌汚染の歴史を考えるとき、四大公害病の一つであるイタイイタイ病は避けて通れません。富山県の神通川流域で起きたこの公害は、上流の鉱山に由来するカドミウムが河川水や水田の土を通じて、住民の健康被害につながったとされています。
汚染源が特定の施設に限られていても、被害は下流の暮らしに及ぶ
この事例が示したのは、汚染の発生源と、被害を受ける人の距離が離れうるということです。川の水で田んぼを潤し、その米を食べるという日常の営みのなかで、汚染物質が体内に入る経路ができてしまいました。土壌汚染が目に見えにくく、影響が確認されるまでに時間がかかることも、この歴史から読み取れます。
この教訓は、現在の制度にも引き継がれています。市街地の土地を対象とする土壌汚染対策法とは別に、農地を対象とする農用地土壌汚染防止法があるのも、その一つです。
農地は米のカドミウム濃度で管理され、対策は大きく進んだ
農用地土壌汚染防止法では、玄米中のカドミウム濃度が0.4mg/kgを超える、または超えるおそれが著しい地域を対策地域に指定します。環境省の令和5年度の報告では、対策事業などの完了面積は7,157ヘクタールで、対象とされた面積の94.3%に達しました。現在も指定中の地域は11地域（166ヘクタール）です。
また、同年度に秋田県の6地域で行われた細密調査では、基準を超えるカドミウムが検出された地域はなく、最高値は0.39mg/kgでした。過去の公害に対する対策が着実に進んでいる一方で、基準ぎりぎりの値が検出される地域もあり、監視が続いていることが分かります。
土壌汚染をめぐる3つの誤解
土壌汚染の原因や制度を知ると、かえって短絡的な判断をしてしまうことがあります。ここでは、誤解されやすい3点を整理します。
「自然由来だから安全」とは限らない
自然由来の汚染は、誰かの過失ではないという点で人為由来と異なりますが、人への影響の考え方まで異なるわけではありません。地下水に溶け出したヒ素やフッ素を飲用井戸で口にすれば、原因が自然由来であっても影響は同じです。
また、自然由来の土を別の場所に動かして盛土に使えば、そこで新たな問題になりえます。自然由来かどうかは、責任や手続きの違いを示すもので、安全かどうかの判断とは切り離して考える必要があります。
「台帳に載っていない＝汚染がない」とは限らない
台帳に記載されるのは、調査や届出を経て基準超過が確認された土地です。つまり、そもそも調査の対象にならなかった土地は、汚染があっても載りません。小規模な造成や、廃止時の調査義務が一時的に免除された敷地などが、これにあたります。
台帳の確認は有効な手がかりですが、それだけで「問題なし」と言い切ることはできません。旧用途の確認とあわせて見ることが前提になります。
「汚染された土地には住めない」わけではない
形質変更時要届出区域は、人が汚染物質に触れる経路がない土地です。掘削などの工事をするときに届出が必要になるだけで、すでにそこで暮らしている人も多くいます。
要措置区域でも、法令に基づく措置を行えば、利用を続けられる場合があります。「汚染」という言葉の強さに引きずられて、指定区域であることだけを理由に判断を急ぐのは、実情に合いません。どの区域で、どんな制限があるのかを具体的に確認することが重要です。
土地を買う・借りる前に自分でできる4つのチェック
土地の購入や賃貸は、人生の大きな決断です。専門家に依頼する前にも、自分で確認できることがあります。ここでは、順番に取り組みやすい4つの手順を紹介します。
古い地図や空中写真で旧用途を調べる
不動産登記簿の地目は、宅地や田といった現在の区分しか分かりません。以前の使われ方を知るには、古い住宅地図や地形図、空中写真が役立ちます。工場、ガソリンスタンド、クリーニング店、資材置き場、廃棄物の処理場などがなかったか、田畑や沼地を埋め立てた形跡がないかを確認します。国土地理院の地図・空中写真の閲覧サービスや、自治体の図書館が利用できます。
自治体の台帳と区域一覧を確認する
次に、その土地や周辺が、要措置区域や形質変更時要届出区域に指定されていないかを調べます。多くの自治体が、ウェブサイト上で区域の一覧や地図を公開しており、窓口での閲覧にも対応しています。環境省のサイトにも、要措置区域等の一覧へのリンクが設けられています。検討中の土地の自治体名と「要措置区域」「形質変更時要届出区域」で検索すると、案内が見つかります。
不動産会社に履歴と区域指定の有無を質問する
形質変更時要届出区域内での土地の形質変更の制限は、宅地建物取引における重要事項説明の対象とされています。契約前に、不動産会社へ「過去の用途」「区域指定の有無」「土壌調査の実施履歴」を具体的に尋ねてみてください。回答が曖昧な場合は、その理由を確認し、書面で残してもらうと安心です。
山間部や鉱山の周辺では自然由来も意識して、不安なら指定調査機関へ
工場の履歴がなくても、山間部、鉱山の跡地周辺、大規模な造成地では、自然由来の重金属が含まれていることがあります。ここまでの確認で判断がつかない場合は、環境大臣が指定する指定調査機関に土壌調査を相談できます。費用はかかりますが、住宅の新築や大規模な造成を予定している土地では、事前に相談する価値があります。
秋冬の家庭菜園や井戸水に不安があるとき
10月は、秋冬野菜の植え付けや、来春の菜園づくりに向けた土づくりを始める時期です。引っ越しや住宅購入を考える方にとっても、動き出しやすい季節かもしれません。庭や畑の土に不安がある場合の考え方を整理します。
まずは土地の履歴を確認する
不安を感じたら、最初に、その庭や畑の旧用途を確認します。以前に工場、資材置き場、焼却施設などがあった場所なら、先に紹介した方法で履歴と台帳を調べます。盛土をして造成された土地は、使われた土の出所も確認の対象になります。
土壌診断や相談は自治体・農業関係の窓口で
農地や菜園の土については、自治体の環境担当部署や、JA、農業改良普及の窓口が、土壌診断や相談を案内していることがあります。窓口によって、受け付けられる内容が異なるため、まず電話や問い合わせフォームで「どんな土か、どんな不安があるか」を伝えてみてください。
井戸水を飲用に使っているときは水質検査を
自然由来の汚染では、ヒ素やフッ素、ホウ素が地下水に溶け出す場合があります。飲用の井戸を使っている場合は、土よりも先に水質検査を受けておくと、状況を把握しやすくなります。検査の受け付けは、保健所や自治体の担当窓口、民間の検査機関で案内されています。
まとめ
日本の土壌汚染は、工場や事業場に由来する人為由来と、火山国としての地質に根ざした自然由来の両方が原因になりえます。さらに、埋立地や盛土といった第三のパターンもあり、同じ「基準を超えた土地」でも、背景は一様ではありません。環境省の調査では、令和5年度だけで1,509件の調査結果が報告され、588件が基準超過で区域に指定されました。土地の開発や造成の場面で、土壌汚染が見つかっていることが分かります。
一方で、制度の見方には注意が必要です。自然由来だから安全とは言えず、台帳に載っていないからといって汚染がないとも限りません。また、区域に指定されていても、直ちに暮らせないわけではありません。イタイイタイ病の歴史を踏まえた農用地の制度が機能し、対策が大きく進んできたことも、確認できました。
土地を選ぶときも、庭や畑で野菜を育てるときも、公開されている情報を使って、自分で確かめる手段はすでに用意されています。まず1つだけ試すなら、気になっている土地がある自治体の「要措置区域」「形質変更時要届出区域」の一覧や台帳を、検索して開いてみてください。
- 日本の土壌汚染は、人為由来・自然由来・埋立地や盛土など、原因ごとに背景が異なる
- 令和5年度は1,509件の調査結果が報告され、588件が基準超過で区域に指定された（環境省）
- 「自然由来なら安全」「台帳に載っていなければ大丈夫」「指定区域は住めない」は、いずれも誤解されやすい
- 土地選びは、旧用途の確認、自治体の台帳、不動産会社への質問、必要なら指定調査機関への相談の順で進める
- 家庭菜園や井戸水に不安があるときは、土地の履歴の確認と、自治体・農業関係の窓口、水質検査が入口になる
参考文献
- 環境省「令和５年度土壌汚染対策法の施行状況及び土壌汚染調査・対策事例等に関する調査結果について」（2025年）
- 環境省「土壌汚染対策法の施行状況及び土壌汚染調査・対策事例等に関する調査結果」（令和6年度分は2026年4月公表）
- 環境省「令和５年度農用地土壌汚染防止法の施行状況について」（令和5年度分）
- 環境省「土壌汚染対策法」（2025年）
- 横浜市「汚染された区域に指定された土地の台帳」（2026年）
